バイドゥのARラボは北京で歴史的観光スポットを「再建」するプロジェクトも始めた。スマホで特定の写真をスキャンすると、遺跡の復元された姿を見ることができる。バイドゥはこれらのARサービスが、米国をはるかに上回るに規模に成長していくと考えている。
バイドゥはヘッドセットでなくスマホベースのモバイルアプリに特化することで、中国のスマホユーザー数億人をターゲットに、迅速に技術を認知させられると期待する。AR機能はバイドゥの検索アプリ、地図サービス、ECサイトのNuomi (糯米)にも導入された。これらのサービスの月間アクティブユーザー数は計10億人を超える。ユーザーが検索アプリにキーワードを入力すると、それに関連するAR効果を得られる。また、バイドゥ地図は実際の世界に重ねた3Dルートを提供する。
同社のチーフサイエンティスト、アンドリュー・ウンは「中国ではARの技術開発が猛スピードで進んでいる。スマホのARアプリを開発すれば、短い期間で多くのユーザーにAR体験を提供できる」と語った。
IDCアナリストのネオ・ジョンは「モバイルベースのARは2017年に普及が本格化する」と述べている。リアルの世界の中にデジタルクーポンを埋め込むことにより、ARの普及に取り組む企業も出てきた。
バイドゥは昨年12月、ヤム・ブランズと提携し、北京のKFC店舗でスマホのARゲームを導入した。来店者はテーブルのステッカーをスキャンすることで、割引サービスを受けられる。ゲームはリリース後3日間で40万回プレイされたという。
アリババ、テンセントもARゲームに参入
アリババとテンセントも負けていない。2社は今年の春節（旧正月）にARのスマホゲームをリリースする。アリババのゲームでは、海外の20ブランドが400万ドル（約4億5,000万ドル）以上のデジタルクーポンを準備した。
調査会社Forresterのアナリスト、ワン・シャオフォンは「ポケモンGOがリリースされるまで、ARの活用法は限定的だった。しかし中国では、ARを使ったマーケティングキャンペーンが急速に拡大している」と語る。
バイドゥはARを教育、娯楽、ヘルスケア、観光など他分野に応用する未来を描いている。昨年は、湖北省政府と連携し、世界遺産への登録が決まった神農架周辺のホテルや散策ルートを紹介する3Dマップを作成した。バイドゥARラボのトップ、ウー・ジョンチン（呉中勤）は「今年はARをより多くの業界と統合させたい。また、技術の改良も進める」と語った。
