-
投資
10億ドルで売却のJ・クルーニーのテキーラ事業、価格は「高すぎ」か
Tara Nurin
, CONTRIBUTOR
米俳優ジョージ・クルーニーは今ごろ、楽しげにお金の計算をしているかもしれない──。英酒造大手ディアジオは6月21日、クルーニーがパートナー2人と立ち上げたテキーラブランドを最大10億ドル（約1113億円）で買収すると発表した。だが、ディアジオに出資する投資家らは、必ずしもこの計画を大歓迎しているわけ ...
-
投資
1000万円で「ロケット打ち上げボタンを押す」という自己満足投資
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
自分が心惹かれるプロジェクトに投資して、「自己満足」を満たす。クラウドフェンディングや寄付システムの普及により、そんな「新しいお金の使い方」が増えている。「打ち上げボタンを押す権利」をリターンに掲げるロケットプロジェクトもそのひとつだ。1000万円出す人、5万円コースを選んだ人…&he ...
-
投資
アンダーアーマー、シューズのカスタマイズで競争力の強化狙う
Great Speculations
, CONTRIBUTOR GROUP
米国のアパレル市場が減速するなか、同国のスポーツ用品大手アンダーアーマーもまた、困難な状況に直面しているといえそうだ。特にフットウェア部門は過去数年と比べ、好調とはいえない。ただ、2017年第1四半期（1～3月期）は予想を上回る業績を収め、引き続き長期的な成長の機会を探っている。そのアンダーアーマー ...
-
投資
お金に関する米ミレニアル世代の4つの「最悪の勘違い」
Neale Godfrey
, CONTRIBUTOR
2000年以降に成人、または社会人になった米国のミレニアル世代は、スマートな「今」の世代の人たちだ。最新のデータから流行の食べ物まで、あらゆるものの消費に関して人とつながり、豊富な情報を持っている。だが、その彼らは残念なことに、お金の扱い方に関しては重大な勘違いをしている。その中でも特に深刻なのは、 ...
-
投資
第1回GPIF Finance Awardsを受賞した「常識を揺さぶる投資理論」
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
「世界最大級の機関投資家」、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、若手ファイナンス研究者対象の経済学賞を新設。受賞者、沖本竜義・豪国立大准教授は資産運用の“常識”に再考を迫る─。「近年、分散投資効果は顕著に減少し、リスクは上昇する傾向にある」「日本国債が危険資産と認識 ...
-
投資
「タブレット市場重視」を明確にするアップルの狙い
Great Speculations
, CONTRIBUTOR GROUP
アップルのiPadを取り扱う販売店にとって、ここ3年ほどは困難な時期だった。タブレット市場の縮小に加え、iPhone画面の大型化が引き起こしたカニバリゼーション（自社製品・サービス同士による売り上げの奪い合い、共食い）が原因だ。そこでアップルは今年、タブレット事業のてこ入れを図るための複数の計画を実 ...
-
投資
アルファベットの自動運転車事業、価値15兆円超も可能か
Jon Markman
, CONTRIBUTOR
グーグルが2015年10月に組織再編を完了、新設した持ち株会社アルファベットの傘下企業となったとき、投資家らはそれを歓迎した。アルファベットはその後、新たに迎えた最高財務責任者（CFO）の下で科学分野のプロジェクトを大幅に縮小すると同時に、自社の株主価値を引き上げる努力を進めてきた。米金融大手モルガ ...
-
投資
オンライン旅行の米エクスペディア、「アジア重視」鮮明に
Great Speculations
, CONTRIBUTOR GROUP
旅行予約サイトの米エクスペディアは同業のオービッツ（Orbitz）やトラベロシティ（Travelocity）などの買収を通じて、北米のオンライン旅行市場ではすでに足場を築いている。だが、今後のさらなる成長を実現するための鍵を握るのは、アジア太平洋地域をはじめとする新興市場だ。同社もその点を理解してい ...
-
投資
アマゾンが家具販売を強化、米市場だけで売上高1兆円も可能か
Great Speculations
, CONTRIBUTOR GROUP
家具の通販市場が急速な成長を遂げている。独調査会社スタティスタ（Statista）は、世界のオンライン家具・ホームウェア（生活雑貨）市場の売上高について、2020年には2200億ドル（約24兆1100億円）に達すると推計している。向こう5年間の年平均成長率は、15％となる見通しだ。この市場への注目度 ...
-
投資
投資も就職も「知名度の高い会社は安全」なのか？
藤野 英人
, CONTRIBUTOR
東京の丸の内や大手町は日本を代表するビジネス街である。それらを含む千代田区・中央区にどのくらいの数の上場企業があるだろうか。答えは「599社」。日本全体の上場企業は約3600社なので、なんとたった2つの区の中に全体の17％もの上場企業が存在している。それも、日本を代表する会社ばかり。多くの人は、これ ...
-
投資
コカ・コーラを襲う数々の問題、原因の多くは「ネット販売」
Great Speculations
, CONTRIBUTOR GROUP
米飲料大手コカ・コーラの最高経営責任者（CEO）は先ごろ応じた米ブルームバーグとのインタビューの中で、オンラインショッピングの利用者の増加が、自社の売り上げにいかに影響を及ぼしているかについて語った。米国内ではショッピングモールへの客足の減少が、コカ・コーラの売り上げの減少につながっている。小売店や ...
-
投資
世界の「価値あるユニコーン」、テック系が197社で大半占める
Zack Friedman
, CONTRIBUTOR
世界の非公開会社のうち、最も価値が高いのはどの企業だろうか──。スタートアップ企業に関するデータベースの作成と情報提供を行うCBインサイツ（CB Insights）はこのほど、自社の調査に基づく「世界のユニコーン225社」リストを発表した。ユニコーンは、時価総額が10億ドル（約1109億円）を超える ...
-
投資
「百万長者」密度が高い都市トップ20 首位モナコは3割超
Roger Aitken
, CONTRIBUTOR
地中海に面し、ほか三方をフランスとの国境に囲まれたモナコ公国には昔から、世界中の富豪や有名人たちが集まる。自動車レースF1シリーズの第6戦、モナコGPの決勝が5月28日に行われたばかりのモナコは、世界で最も「百万長者（ミリオネア）」の人口密度が高い都市だ。モナコに住む人のおよそ3人に1人（30.6% ...
-
投資
中国格下げを「見当違い」と判断する4つの理由
Kenneth Kim
, Contributor
米格付け大手ムーディーズ・インベスターズ・サービスは5月24日、中国の長期国債の格付けを引き下げた。その根拠として中国経済に関するいくつかの要因が指摘されたが、格付けの判断は誤りだといえる。そう考える理由は、以下の4つだ。1. 中国経済「全体」への懸念は的外れ中国にいわゆる債務問題があることは、誰も ...
-
投資
「負けない不動産投資」を実現する5つの視点
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
長期にわたって安定的にリターンがあると人気の「不動産投資」。しかも、投資リスクもやり方次第で十分回避可能だという。ではどうすればいいのか？ さっそく「負けない不動産投資」を実現するための5つの視点を見ていこう。【視点1】 経営戦略的な視点で不動産投資を捉える不動産投資に興味があり、学ぶ意欲もある。だ ...
-
投資
年商185億円を稼ぐ男の、堅実な資産のつくり方！
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
不動産投資で堅実に資産をつくっていく方法は“アパート投資”にある——。こう語るのは、不動産コンサルティングを手がけるPresi（プレジ）の代表取締役 石井雄也氏だ。過去に年間70件以上の不動産取引を成功に導き、185億円の売り上げを達成した実績を持つ人 ...
-
投資
超多忙でも不動産投資を成功に導く、“シンプルな鉄則”とは？
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
「本業が忙しいから、不動産投資を始める余裕がない」サラリーマンが不動産投資を始める際に聞こえてくるのが、こうした声だ。しかし、中には超多忙でも不動産投資で成功を収める人もいる。Williamson-Dickie Japanの代表を務める、平山真也氏もその1人だ。経営者として結果を残しつつ、「不動産投 ...
-
投資
都心の中古ワンルームで資産1億を狙え！
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
失敗しやすく、リスクが高そう・・・。そんなイメージが強く、なかなか手を出しづらい不動産投資。日本不動産イニシアティブ 代表取締役の澁谷賢一氏によれば「失敗するべくして失敗している」という。「不動産投資を成功に近づけるためには、最低限、立地の選択を誤らないことが大切です。目先の高利回りに惑わされてはい ...
-
投資
不動産投資で夢をつかんだ元サラリーマンの教え
Forbes JAPAN 編集部
, Forbes JAPAN
大卒男性の生涯賃金は2億8653万円（厚生労働省調べ）。一般サラリーマンが億を超える資産を築くことなど夢物語に思えるが、水戸大谷さんの代表取締役 峯島忠昭氏は「不動産投資なら不可能ではありません」と言う。「弊社のお客様には資産10億円、年間手残り2000万円、現預金で5000万円以上となりセミリタ ...
-
投資
「ビットコインバブル」崩壊は近い？ 警戒のサインが市場に
Bryan Rich
, CONTRIBUTOR
ビットコインの価格はここ1ヶ月で2倍近く値上がりしている。筆者の見方ではこの背景には中国マネーの存在がある。政府の資金流出規制にも関わらず、海外に活路を見出す中国マネーはビットコインに魅力を感じているのだ。しかし、ビットコインを保有している人は今後の動向を注視すべきだ。前回、ビットコインの価格が乱高 ...