• 音楽認識アプリ「Shazam」がTV番組に 米FOXで高視聴率獲得

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    周囲で流れている音楽をスマホのマイクに聞かせると、たちまちその曲名を教えてくれるアプリが「Shazam(シャザム)」。昨年、10億ダウンロードを突破したShazamは、米国でその名前を冠したテレビ番組「Beat Shazam」を持つことになった。今年5月に米国のFoxで放映が開始された「Beat S ...

  • ドラえもんも弾圧対象か 香港に迫る「暗黒時代」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    7月1日、中国返還20周年を迎える香港。事件は、その直前に起きた。民主化運動の活動家たちが香港当局に次々と逮捕、拘束されたのだ。これは、記念式典に出席するために香港入りする習近平主席への香港当局の配慮だった。拘束されたのは、雨傘運動の象徴ともいえる黄之鋒と周庭をはじめ、十数人の民主活動家たちだった。 ...

  • 米で最も割安な住宅市場、トップ5にNY

    Samantha Sharf , Forbes Staff

    米国で住宅価格が最も過小評価されている都市の一つに、ニューヨーク(都市圏)が含まれていることが分かった。ニューヨークは国内でも住宅価格が最も高い地域の一つだが、格付け会社フィッチ・レーティングスによれば、同地域の住宅価格は今年第1四半期に10.4%過小評価されていたという。ニューヨークの平均住宅価格 ...

  • IBMが21四半期連続で「減収」 転換期で苦戦との見方

    Alex Konrad , Forbes Staff

    7月18日に発表されたIBMの第2四半期の業績は悲惨な内容ではなかったが、売上が予想を下回り、21四半期連続で減収となったことに、投資家の不安は収まらないだろう。IBMの非GAAPベースの1株当たり利益は2ドル97セントでウォールストリート予想の2ドル74セントを上回ったが、売上は193億ドル(約2 ...

  • 懐かしのSNS「マイスペース」から大量の個人データ流出の危険

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    今から10年前、マイスペース(MySpace)はインターネット上で最も人気のサービスの一つだった。当時、米国のマイスペースの月間ユニークビジターは7200万人以上だった。その頃のフェイスブックの月間ユニークビジターは2300万人に過ぎず、大きく引き離されていた。その4年後に形勢は逆転。フェイスブック ...

  • 米国で給与急増の職業トップ10

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    ある職業での給与は、需要の変動に伴い変化することが多い。その職に就く人を増やしたい雇用主の数と、適切なスキルを備えた人の数を基に、給与は決まる。米キャリア情報サイトのグラスドアは最近、一般ユーザーから同サイトに寄せられたデータに基づき、給与が急増している職業のランキングを発表した。調査対象となったの ...

  • 欠陥発覚も度々、それでも不動産は「大手」が安心なのか?

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    不動産、とりわけマイホームの世界には、いわゆる「大手志向」がある。しかしその理由ははっきりしているわけではなく、「なんとなく」だ。大規模タワーマンションに代表される比較的高級路線のマンションは、主として大手のデベロッパーが手掛けるが、中小規模であまり耳なじみのないデベロッパーがNGというわけでもない ...

  • 「世界1億人」突破のNetflix、創業者の資産額は2400億円以上に

    Igor Bosilkovski , Contributor

    7月17日、ネットフリックス(Netflix)は今年第2四半期決算を発表。翌18日の株価は史上最高値の176.13ドルで始まり、午後には184.91ドルまで上昇、183.6ドルで当日の取り引きを終えた。現在56歳のネットフリックスCEOのリード・ヘイスティングスは、総発行株式の3%近い1200万株の ...

  • SNS時代に「響く広告」に必要なもの

    北島 英之 , CONTRIBUTOR

    「広告は社会を映し出す鏡」だといわれている。ではメディアが多角化するなかで、それはどう変わっているのだろうか─。スーパーボウルやNYラジオシティのプロデュースを経て、世界最大級の広告の祭典「Advertising Week(AW)」をリードするマット・シェクナーCEOに話を聞いた。 2004年にニュ ...

  • ギグエコノミーの仕事、最高月収は「雑用か民泊ホスト」

    Stacey Leasca , Contributor

    インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方によって成り立つ経済形態は、「ギグエコノミー」として知られるようになっている。米国では現在、およそ4人に1人がそうした働き方をしている。家の掃除や水漏れの修理、知らない人を自分の車で送迎したり、使っていないベッドルームを人に貸したりなど、これまでになく ...

  • トランプ大統領、好きと嫌いの「5大理由」 支持率は戦後最低

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    就任から半年を迎えたドナルド・トランプ米大統領について、同国紙ワシントン・ポストは米ABCニュースと共同で世論調査を実施、7月16日に結果を発表した。政権とロシアとの関係に対する疑惑が高まる中、支持率は過去70年で最低となっている。13日には世論調査会社ギャラップもまた、独自に行った調査結果を公表し ...

  • 米アイスクリーム大手が「宅配サービス」を拡大する理由

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    アイスクリーム店チェーンの米バスキン・ロビンスは7月6日、フードデリバリー・サービスの米ドアダッシュ(DoorDash)との提携により、宅配事業を本格的に開始すると発表した。国内22都市に600以上ある店舗で同サービスを提供することにより、売上高の引き上げを目指す。バスキン・ロビンスの親会社ダンキン ...

  • 今度は食材宅配業界に参入 アマゾンの「発明より簡略化」戦略

    Blake Morgan , Contributor

    米インターネット通販大手のアマゾンが、食材キット宅配業に参入するというニュースが報じられた。同じく食材宅配サービスを提供する米ブルー・エプロンの株価は、この報道後に急落している。ブルー・エプロンは新規顧客の獲得に苦労したと言われているが、アマゾンはその点で問題ない。近年の企業買収もあり、アマゾンの競 ...

  • 数字でみる「ウィンブルドンの王者」フェデラー

    Kurt Badenhausen , Forbes Staff

    プロテニスプレーヤーとしてさまざまな話題を振りまいてきたロジャー・フェデラー(35)にとって、7月16日に閉幕したウィンブルドン選手権はそのキャリアの中でも異例づくしのトーナメントとなった。フェデラーにとって、ウィンブルドン制覇は今回で8度目(大会最多)。35歳での優勝は、1968年のオープン化以降 ...

  • 家族主義と業績主義を両立させる「有言実行の経営」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    創業152年、ドイツ発の世界最大手の化学メーカーBASFは、「欧州企業に学べ」という企画趣旨に最適な企業だ。「総合」「多角化」を好みながらも苦戦している日本企業が多い中、BASFは大規模な事業ポートフォリオの組み替えを行いながらも、創業から一貫して「総合化学会社」であることを強みに事業を展開。現在は ...

  • 実は日本人よりこだわりが強い、欧米人の「美白」意識

    朝吹 大 , CONTRIBUTOR

    夏の海辺に漂うココナッツの甘い香りは、はるか昔の情景となり、中年の思い出のみに存在する。前回のUVの話の延長として、日本の夏のキーワード、「美白」について考えたい。もはや季節ものではなく、美白は1年を通して美容全体のキーワードになっており、エステサロンの経営主軸はダイエットと美白になってきている。先 ...

  • トランプとカタール航空CEOに共通点、「権力者」とは不可分の特異性か

    Christine Negroni , CONTRIBUTOR

    どうやらカタールには、ドナルド・トランプ米大統領の「ソウルメイト」と呼べそうな人がいるようだ。カタール航空の最高経営責任者(CEO)、アクバ・アル・バクルだ。宗教については対立するだろう。トランプは昨年、「イスラム嫌い」を前面に打ち出した選挙戦を繰り広げ、政権の座に就いた。そして、バクルはイスラム教 ...

  • 人事だけじゃない 広がる「脱評価」の動き

    電通総研 Bチーム , CONTRIBUTOR

    「働き方改革」一色のビジネス界で、「No Rating」という言葉が散見されるようになった。人事評価のランク付けをなくすというものだ。点数による評価や競争と、従業員のパフォーマンスや収益は相関するのかという疑問から始まった。実は、この「脱評価」の発想は人事評価にとどまらない。いろいろなところに広まっ ...

  • ドナルド・ブランドを担う、世界各国の不動産王たち

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    あの派手な高層ビルやゴルフ場を世界中に展開すべく、トランプは各国で不動産業界の大物たちと提携してきた。トランプ家の子供たちと絆を結んだ御曹司から、砂漠にビバリーヒルズを築く男まで、一挙に紹介しよう。最新トランプ・タワーを生んだドナルド・ジュニアとの友情ジュー・キム・ティア/マレーシアカナダのバンクー ...

  • 米国で最も盗まれる新車・中古車 1位はともに日本メーカー

    Jim Gorzelany , CONTRIBUTOR

    米国内で所有しているなら、自動車保険料の支払いが遅れていないか確認した上で、盗難防止アラームの購入を検討した方がいいモデルがある。1997年モデルのホンダ「アコード」だ──。全米保険犯罪局(NICB)が毎年発表している報告書「Hot Wheels」によると、2016年に盗難被害に遭った中古車の多くは ...