• ネットフリックスは「映画業界」を殺さず、テレビを破壊する

    Dana Feldman , CONTRIBUTOR

    ネットフリックスは今年、少なくとも86タイトルの映画作品を配信する予定だ。これは、大手映画会社4社が2018年に公開するタイトル数の合計を上回り、ネットフリックス自身が昨年公開した映画作品61タイトルを超えることになる。ネットフリックスは2018年のコンテンツ予算を80億ドル(約8900億円)として ...

  • 現代の魔法使いが描く、「自分で自分をハックできる」未来

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    医療・介護人材や財源の不足が騒がれる昨今、高齢者になって身体機能が低下したり、障害を持って生まれたりと、身体のダイバーシティがあっても自分らしくいれる社会はどのようなものか。「現代の魔法使い」と呼ばれる落合陽一と、「VR認知症」などVRコンテンツの開発や、サービス付き高齢者向け住宅を運営する下河原忠 ...

  • トランプ大統領のカリブ海の別荘、1泊「220万円」で貸出中

    Chase Peterson-Withorn , Forbes Staff

    米国のドナルド・トランプ大統領は様々な場所で余暇を過している。公設別荘の「キャンプ・デービッド」をはじめ、フロリダの「マー・ア・ラゴ」、ニュージャージーのゴルフ場「トランプ・ナショナルゴルフクラブ・ベッドミンスター」などを頻繁に訪れている。しかし、このところカリブ海のビーチの別荘を訪れることは稀だ。 ...

  • 思いの一貫性に涙した「最高峰のイベリコ豚」の聖地巡り

    唐澤 秀 , Official Columnist

    自然栽培農業集団、鹿嶋パラダイスを作るとき、私が「これだけはブレない」と決めた一つの哲学がある。それは、「思いの一貫性」を持つことだ。今回は、私が最高のイベリコ豚とハモン・イベリコを求めて、スペインを旅した経験から得たものについて話したい。私は農業法人で働いていた時、毎年3月に2週間の休みをとり、ア ...

  • 前職の企業が倒産 経歴を脚色してもOK?

    Liz Ryan , CONTRIBUTOR

    以下は読者のガブリエルからの便りと、それに対する私からの回答だ。私はこの2年間、本当に素晴らしい企業に勤務していましたが、その企業が倒産してしまいました。在職中には、大きなプロジェクトにもいくつか携わりました。その仕事から得たいと思っていたものは多かったですが、結局は長く勤められませんでした。現在は ...

  • TOKYO2020を「インクルージョン」な多様性の祭典に

    田中 宏和 , OFFICIAL COLUMNIST

    「インクルージョン」という言葉を初めてニュースで耳にして、眼を見開かされたのは3年前だ。しかも、その言葉の発話主体がタレントの菊池桃子さんと知り、とっさに「まさかイリュージョンではあるまいな」と疑った自分の非礼は恥じるほかない。第3次安倍内閣の肝入り政策を検討する「一億総活躍国民会議」の民間議員メン ...

  • 米GAPの定期購入サービスは顧客の心をつかめるか

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    定期購入(サブスクリプション)プログラムは、大手ブランドが熱心にその導入を進め、急速に普及しているビジネスモデルだ。よりパーソナライズされた顧客サービスに対応するため、選択肢があふれる小売市場での適切性に関する消費者のニーズに対応するための一つの方法と見なされている。実店舗やオンラインという従来の販 ...

  • 激化の生鮮食品「宅配戦争」、米クローガーが英企業と提携

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    米国では食品スーパー大手の「ホールフーズ」が137億ドル(1兆4300億円)でアマゾンに買収されて以降、「ウォルマート」が宅配事業を強化するなど、新たな小売ビジネスの模索が続いている。ウォルマートに次いで米食品チェーン2位の「クローガー(Kroger)」はこの流れを見据え、3つの巨大な物流センターを ...

  • 大地震から3年、ネパールで広がる「人身売買」の闇

    佐藤 大介 , Official Columnist

    約9000人が犠牲となった2015年4月のネパール大地震から3年が過ぎた。世界最高峰のエベレストを抱えるヒマラヤ山脈の麓として、トレッキングなど観光産業が順調な回復を遂げている一方で、被災者の中には、トタンでできた粗末な仮設住宅での暮らしをいまだに強いられている人も少なくない。アジアでも最貧国のひと ...

  • 落合陽一らが語る、シンギュラリティ時代の「介護」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    医療・介護人材や財源の不足が騒がれる昨今、高齢者になって身体機能が低下したり、障害を持って生まれたりと、身体のダイバーシティがあっても自分らしくいれる社会はどのようなものか。「現代の魔法使い」と呼ばれる落合陽一と、「VR認知症」などVRコンテンツの開発や、サービス付き高齢者向け住宅を運営する下河原忠 ...

  • 「エリート主義」イメージの払拭へ、米代替食メーカーの新戦略

    Christina Troitino , Contributor

    ミールリプレイスメント(代替食)メーカー、米ソイレント(Soylent)は今年4月、小売業最大手ウォルマートの450以上の店舗で、ドリンクタイプの代替食の販売を開始すると発表した。ソイレントは、一連のリコールやインターネット上に投稿された同社製品に関するありがたくない動画をきっかけに悪評を買ったこと ...

  • 「今週末なぜ働けない?」と上司に聞かれたら

    Liz Ryan , CONTRIBUTOR

    以下は読者のヘレンからの便りと、それに対する私からの回答だ。私はとても良い会社で働いていますが、上司からは常に時間外労働が求められます。私の部署は全員が固定給のため、私たちが仮に四六時中働いたとしても追加のコストは1セントもかかりません。気まずいのは、上司のニールから「今週末はなぜ働けない?」とか「 ...

  • テンセントが「カーシェア事業」本格化、EV活用もアピール

    Bay McLaughlin , Contributor

    中国テンセントCEOのポニー・マーは今年4月、「WeChat」のユーザーに向けて、新たなカーシェアサービスを始動するとしたら、どの都市が望ましいかを尋ねた。その結果、目立って多くの要望が集まったのが、中国南部の広東省の珠海市や中山市などの沿岸地域だった。テンセントが始動したカーシェアサービスには2つ ...

  • 日本流「自分らしさを極める」組織のあり方とは?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    給与額を社員に公開、社長は選挙制、上司がいない―。今までの常識を壊す組織形態の会社が増えている。10社を総力取材した。「制度を手本にしたい」「ノウハウを持って帰りたい」今年1月に発売された組織マネジメントの本『ティール組織』(英治出版刊)にポイントサイトを運営するオズビジョンの2つの施策が掲載された ...

  • ビットコイン・株式・不動産、蓄財のためには何に投資すべきか

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    誰もが財産を築きたいと思っている。立派な家や高級車、高価な服、ぜいたくな食事など、快適さや"戦利品"う人もいのために富を得たいという人もいる。また、経済的な面での自由と独立、安心感のために財を成したいといる。富を築くための手段としての投資の対象には、不動産や株式、債券、金、ビットコインなどがある。こ ...

  • 「適材だけど給料が高すぎます」と言われたら

    Liz Ryan , CONTRIBUTOR

    以下は、読者のマーガレットからの便りと、それに対する私からの回答だ。リズさんへ「あなたはこの仕事に最適な人材ですが、給料が高すぎます」と言われたら、どう答えたらよいのでしょうか?電話面接で「給料が高すぎる」と言われるのは構いません。でもこれまでの経験では、そうはなりませんでした。面接に時間を無駄にし ...

  • ユーチューブ、スポティファイに対抗し「YouTube Music」を始動

    Zack O'Malley Greenburg , Forbes Staff

    ユーチューブは世界の音楽ファンにとって最も人気のプラットフォームではあるが、グーグルが運営するユーチューブは、これまで音楽業界から袋叩きにあってきたのが事実だ。アーティストや音楽レーベルは、ユーチューブのロイヤリティ額がスポティファイやアップルミュージックと比べて不当に低いと不満を述べてきた。そんな ...

  • スポティファイがオーディオブック強化へ、英出版社と提携

    Adam Rowe , Contributor

    スポティファイがオーディオブックの配信に乗り出す構えだ──。同社は先日、英国の出版社「Bloomsbury Publishing」が保有する、音楽関連のノンフィクション作品「33 13」シリーズの配信権を手に入れ、ストリーミング配信を開始しようとしている。スポティファイのバイスプレジデントのCour ...

  • 日本ブランドの海外展開、「勝てる」分野で戦略的に挑む

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    販売不振でアパレルブランドの廃止、百貨店やショッピングモールの閉鎖──なにかと暗いニュースの多いアパレル業界、小売業界。日本国内は暗雲が立ち込めているが、海外に目を向けてみると、状況はまるで違う。海外市場調査によれば、2020年にはファッションの市場規模は325兆円に成長する見込みだという。とりわけ ...

  • JPモルガンのVPが「ロンドンがフィンテックの中心地になる」と言い切る理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    現在、JPモルガンのフィンテックバイスプレジデントを務めるダニエル・ドラマー。「In-Residence」というイノベーションプログラムにおいて、世界最大の投資銀行であるJPモルガンと欧州フィンテックスタートアップとの架け橋となる役割を担っている。彼は「ロンドンは世界のフィンテックの中心になりえる」 ...