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人材育成支援事業を展開するアルーは、従業員数1000人未満から3万人以上の企業を対象に、自律型人材育成に関するアンケート調査（回答者数404）を実施し、レポートを公開した。それによると、自律的人材育成に向けた取り組みを行っていて、今後も同じ取り組みを続ける、または強化すると答えた企業は全体でおよそ6割にのぼった。企業の規模によって比率は異なり、大企業ほどやや多い傾向が見られるものの、もっとも多かったのが従業員5000名以上1万人未満の企業で約8割だった。
実際に行われた施策は、人事評価制度の改訂がもっとも多く、続いて、eラーニングの導入、ワークライフバランスの整備、1on1ミーティングの導入などとなっている。
効果のほどは、企業規模によってばらつきがあるが、「とても効果的」と「効果的」を合わせた全体の平均は7割近くにのぼる。
具体的な効果は、従業員満足度の向上、社員のスキルアップにつながった、職場のコミュニケーションの活性化、離職率の低下、業績目標の達成につながった、などとなっている。文 ＝ 金井哲夫
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