ソフトウェア開発のプロセスを自動化するプラットフォーム開発とDX支援を行うJiteraは、20~50代のエンジニア529名を対象に「ChatGPTに関する調査」を実施。所属企業において、ChatGPTを業務で積極的に活用しているかを尋ねたところ、「している」と答えた人は1割程度（とてもしている 4.3%、ややしている10%の合計）にとどまった。
続いて、所属企業で業務におけるChatGPT活用についてのルールがあるかについては、「ある」の回答が10.4%となり、多くの企業が ChatGPT活用のルールを設けていないという結果に。回答者からは「個人情報、業務ナレッジなどの重要情報は入力禁止」（39歳男性）、「上司に報告する必要がある」（25歳男性）といったルールの具体例があげられた。
ChatGPTを業務で利用した経験がある回答者にその用途を聞いたところ、「情報収集」が（81.3%） で最も多く、「コーディング」（53.3%）、「資料・文章の作成」（44%）の順に。今後、ChatGPTをどのような用途で活用したいかを尋ねると、最多が「情報収集」（57.1% ）で、「資料・文章の作成」（35.9%）、「データの分析」（31.9%）が続いた。
さらに、ChatGPTの活用で得られた成果については、最も多かったのが「業務効率向上」（49%）で、次いで「コスト削減」（31.9%）、「顧客満足度の向上」（16.4%）となったほか、「新規事業の創出」の回答も約1割存在。ChatGPTで壁打ちやブレインストーミングを行い、事業アイディアの創出に役立てている様子がうかがえた。
一方、ChatGPTの利用によって生じた問題としては、「情報漏洩」（46歳男性）、「情報が正確でなく修正が必要になった」（25歳男性）、「書かせたコードが間違っていた」（25歳男性）などといった声が寄せられた。
同社の栁澤 直CEOは、「ChatGPTは現規約上、直接入力した情報は学習に使われることになるため、利用の方法には注意が必要。また逆に、業務で利用されたChatGPTへの質問をデータとして蓄積すれば、生産性を高める施策を打てる大きなチャンスでもある。そのため正しいChatGPT及び生成AIの利用方法については、専門家へしっかり相談する必要がある」とコメントした。
プレスリリース
