ADLが2206人のアメリカ人を対象とした調査で、成人のゲーマーから報告されたハラスメントの件数は、3年連続で増加しており、18歳から45歳までの83％がオンライン・マルチプレイヤー・ゲームでハラスメントを経験したと回答している。
ADLによると、これらのハラスメントの71％が身体的な脅迫やストーカー行為、持続的な嫌がらせなどの、「深刻な虐待」に該当するもので、2020年の報告件数から3ポイント上昇していたという。
ハラスメントが最も増加したグループとしては、女性や黒人系アメリカ人、アジア系アメリカ人が挙げられた。ADLによると、13歳から17歳までの回答者の5人に3人（約60％）が、オンライン・マルチプレイヤー・ゲームでハラスメントを経験しているという。
ADLは、13歳から17歳までの回答者の5人に3人（60％）が、オンライン・マルチプレイヤー・ゲームでハラスメントを経験していることを明らかにした。また、ゲーム中に白人至上主義に触れたことがあると回答した若者は全体の約10％だった。
さらに、オンラインでの嫌がらせを避けるために、常に自分の身元を隠していると答えた若者は全体の4分の1、自分の身元を隠すことがあると答えた若者は40％にのぼっていた。
ADLによると、「ゲーム会社がヘイト、ハラスメント、過激主義に対処する方法の透明性を高めるための法律」を作るべきだと答えた成人ゲーマーの割合は59％だった。
ADLは、オンラインハラスメントに対するゲーム業界の対応を、ソーシャルメディア企業の対応と比較している。ゲーム業界には、2億2700万人という多数のユーザーがいるにもかかわらず、ソーシャルメディアと同じレベルの監視が及んでいないという。
ゲーム会社のActivision Blizzard社は、女性従業員に対する差別や性差別の疑いで、6月にカリフォルニア州公正雇用住宅局から訴えられた。このようなゲーム業界における性差別や女性への虐待に新たなスポットライトが当てられている。
