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新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)が猛威を振るった昨年は、“ハイ”になった米国人が増えた一年でもあったようだ。少なくとも、最新の調査からはそんな事実が浮かび上がる。

マリファナ(大麻)関連銘柄で構成する上場投資信託(ETF)「ETFMGオールターナティブ・ハーベスト」に投資している人は、そう聞いてにんまりしているに違いない。ヤフーのデータによれば、同ETFの年初来上昇率は46%と、S&P500種株価指数の12%を大幅に上回る数字をたたき出している(どちらの上昇率も配当は計算に入れていない)。

米医療検査サービス企業のクエスト・ダイアグノスティクスによると、同社が昨年、米国で従業員候補者や最近事故に巻き込まれた人に対して行った検査の結果からは、2020年には大麻の使用が急増したことがうかがわれる。同社は昨年、こうした検査を約900万回実施した。

クエスト・ダイアグノスティクスの科学技術担当シニアディレクター、バリー・サンプルは「新型コロナのパンデミックによって職場環境は劇的に変わったにもかかわらず、薬物検査の陽性率は依然として高い」と指摘する。

クエスト・ダイアグノスティクスのデータによると、同社の口腔液検査で大麻の陽性反応が出た人の割合は2019年には10人に1人足らずだったが、2020年は8人に1人超に増えた。

毛髪検査でも、陽性反応者の割合は2019年の14人に1人から2020年は11人に1人に増えた。尿検査での陽性率はほかの検査に比べるとはるかに低かったものの、やはり前年よりは高くなっていた。

業種別では、宿泊・フードサービスと小売りの従事者で大麻陽性率が最も高く、16人に1人から陽性反応が確認された。どちらの業種でも陽性率は前年より高くなった。

米国で昨年の大麻使用が全般的に増えたとみられることについて、クエスト・ダイアグノスティクスは、嗜好用大麻の使用を解禁する州が増えていることが関係している可能性があるとみている。

ただ、大麻の合法化や規制緩和は弊害も生み出しているもようだ。2020年に事故後の検査で大麻の陽性反応が出た人の割合は6.4%と、2012年の2.4%から大幅に高まっている。

「当社の事故後データからは、薬物検査が求められるような職場の事故には、大麻の使用がかかわっている可能性が示唆されている」とサンプルは述べている。

編集=江戸伸禎

アメリカ経済

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