そもそもアジアからみると、欧米諸国は「フレキシブルワーク」先進国の印象が強いが、実際にはまだまだ実装には時間がかかりそうだ、という調査結果もある。
たとえばForbes USの6月15日の記事「Flexible Working For All After Coronavirus? Don’t Underestimate The Risks」は、ロンドン、キングズカレッジのローラ・ジョーンズが実施した「職場における女性の地位向上についての調査」と分析を例に挙げる。ジョーンズは本調査を受け、「『フレキシブルワーク化を推進している』と企業は言うものの『実装とのギャップ』は明確に現れている。元来の組織文化とのミスマッチが如実だ」と警鐘を鳴らしているのだ。また、「フレキシブルワークの施策を利用した（女性）社員が、自身のキャリア向上に消極的と評価されることも」との問題提起もしている。
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ジョーンズが指摘するように、現実はまだまだ「進行中」のようだが、コロナ禍を経て、「どうしても雇いたい」「決して辞めてほしくない」人材の争奪環境がこれまで以上に熾烈になる業界も多いのが昨今の現状でもある。
リゾート地などで働きながら休暇をとる「ワーケーション」もしだいに常識になる中、「リモート（バーチャル）転勤」をはじめ、「しなやかに働けるか、働かせることができるか」を自社のニューノーマルの一部にすることが、必須にして早急な課題の1つになっていくのかもしれない。
