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食生活が現在、大きな注目を集めている。食品ブランドやレストラン、食事配送キット、公立の学校、あるいは米大統領候補まで、あらゆる人が植物由来の食品を話題にしている。

英世論調査会社ユーガブ(YouGov)と米アマゾン傘下の高級スーパー、ホールフーズ・マーケットによる新たな調査では、ミレニアル世代の63%が植物由来食品を自分たちの食生活に組み込もうとしていることが示された。

同調査は9月9日に発表され、ミレニアル世代の食事や健康、食料品の買い出しに関する動向を分析したものだ。データによると、22~37歳の調査対象者の60%以上が、自分の食事の選択が環境にもたらす影響を認識しており、多くの人はその影響を緩和するためのステップを踏もうとしていた。

摂取する肉の量を減らすことは、農業による温室効果ガスの排出量を減らす一つの方法だ。国際連合の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が8月に発表した最新の報告書は、食べる肉の量を減らすことなど個人レベルでの変化が、気候変動との闘いに最も大きな影響を与える可能性があると示唆した。

IPCC第2作業部会のデブラ・ロバーツ共同議長は発表で「一部の食生活は、他よりも多くの土地や水を必要とし、より多くの温室効果ガスを生む」と述べ、「雑穀類や豆類、果物、野菜に加え、温室効果ガス排出量が低いシステムの中で持続可能な方法で作られた動物由来の食品などを摂取し、植物由来食品を中心としたバランスの取れた食生活を送ることが、気候変動に適応し、抑制する大きな機会点となる」と続けた。

同調査では、買い物客が具体的にどのような種類の植物由来食品を購入しているのかについて詳しく述ベていない。インポッシブル・フーズやビヨンド・ミートなどの植物由来肉企業は肉代替商品を生産しているものの、同社の製品はそれでも加工食品には変わらないと批判されてきた。同調査では、ミレニアル世代でも63%の人が加工されていない食品を食生活に取り入れようとしていることが示された。

同調査では他にも、包装材とプラスチックが少ない食品や飲料を積極的に求めているミレニアル世代が50%に上ることが示された。さらに、調査対象となった人の65%以上は、食品の調達経路が自分にとって重要であると答えており、半分以上の人は動物福祉の基準を守り、責任ある方法で調達された商品により高い金額を支払うだろうと述べた。またミレニアル世代の半分以上は、5年前と比べてより多くの有機製品を購入するようになったと答えた。

翻訳・編集=出田静

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