4. 育児にかかる費用を計画する
育児にかかる費用を計算するウェブサイトなどを使い、見積もりを出そう。収入が限られているせいでそれを払える余裕がないと考えられる場合は、住んでいる地域の育児関連プログラムなどと連絡を取り、経済的援助が受けられないかを確認してみよう。
5. 予算を調整する
追加でかかる費用は保険と育児だけではない。子どもには金がかかるものだが、それを緩和するためできることはいくつかある。すぐに成長して着られなくなってしまうような服に大金をかけるのは（子どもが幼過ぎて見た目など気にならない場合には特に）おそらく合理的ではないだろう。乳児の服の購入はディスカウント店、あるいは委託販売店でさえよい。玩具や乳児用の家具は中古を購入することができる。子どもには違いが分からないだろう。
6. 教育費の貯蓄について考える
ここで「考える」という言葉を使った理由は、（自分勝手に聞こえるかもしれないが）まずは自分のニーズを満たす必要があるからだ。そのためには、高金利（4～6％以上）の借金を返済し、少なくとも3～6カ月分の必要経費を緊急時の資金としてためておくこと、退職後の資金をきちんと用意しておくことに取り組まなければならない。
緊急事態や退職後の生活に対する金銭援助は存在しない。航空会社が、子どもの前にまずは自分が酸素マスクをつけるように指示するのと同じだ。しかし、将来の教育費のためにいくらか貯蓄を始める準備ができたら、節税対策となる選択肢をいくつか考えることができる。
7. 子どもに、良い金銭管理の習慣を身につけさせる
うまく金銭管理を実践する習慣を学ぶのに、早過ぎることも遅過ぎることもない。通帳の収支を合わせる方法を学ぶにはまだ幼過ぎるとしても、マシュマロを食べるのを我慢する方法などシンプルなことを学ぶだけで大きな差が出る。成長すれば、喜びを得るのを先送りにする規律性を身につけ、最終的には自分の将来のために計画・貯蓄できるようになる。子どもが責任ある大人になる姿を目にすることには、金には代えられない価値がある。
やるべきことは多いと思うだろうか？ もちろん、これらは親が子どものためにすることの一部でしかない。
