個人向けの金融情報サイト、バンクレート・ドット・コムのクレジットカード部門であるクレジットカーズ・ドットコムが調査会社GfKに委託した調査の結果によると、ミレニアル世代がレストランで払うチップは、中央値で食事代の15％。その他の世代を合わせた場合の中央値は18％だった。「いつも少なくとも20％を払う」というミレニアル世代は、36％となっている。
チップの割合がいくつかの選択肢で指定されている場合、最も低率を選ぶというミレニアル世代は14％で、年上の世代の2倍の割合だった。また、フードトラックやコーヒーショップ、タクシーなどの支払いの際にチップの割合をいくつかの選択肢から指定できる場合、ミレニアル世代の18％はチップを払わないという（年上の世代では12％）。
クレジットカーズのアナリストは、「チップの支払いは、場合によっては難しいものだ。何が正解で何が間違いか、明確な答えがないためだ」と話す。
だが、「実際のところ、レストランに勤める労働者の多くが収入の多くをチップに頼っている。彼らにとって、チップは単なる礼儀作法の問題ではない。家族の生活の問題だ」という。
経済情勢が影響
ただ、こうした結果にはそれぞれの世代が置かれた状況の影響もあるのかもしれない。バンクレートが5月に実施した別の調査では、ミレニアル世代にはお金の問題で苦労している人が年上の世代より多く、夏休みの休暇を取る余裕もないという人が多いことが分かっている。
前出のアナリストは、ミレニアル世代には世界金融危機（2007～09年）のころに成人した人が多い点を指摘。調査結果は、「彼らがお金について保守的であることを証明するものだ」と述べている。ただ、レストランの従業員は同じ世代の人が多いことから、チップを払いたがらないことは「彼らにとって自滅的な行動とも言える」という。
チップ制は廃止すべき？
調査ではこのほか、ミレニアル世代の25％以上（18～27歳に限定すれば30％）が、レストランの料理が値上げされることになっても、チップの習慣はない方がいいと考えていることが分かった。同じように考える人は、X世代（38～53歳）でも25％に上っている。
ただ、それ以上の年齢の人たちは伝統的な習慣を好み、チップの習慣はやめて値上げする方がいいと答えたベビーブーマー世代（54～72歳）は13％、沈黙の世代（73歳以上）は18％だった。
また、レストランで支払うチップが平均的な水準以下の場合が多いのは、「男性」「南部／西部地域の住民」「幼い子供がいる」「低所得」「低学歴」の人たちであることも明らかになった。
クレジットカーズによると、調査は米国の1000人を対象に実施。18歳以上の人口構成を正確に反映するため、ウエイトをつけて集計した。許容誤差は±3ポイント。
