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I write about media, emerging technology and social technologies.

Zapp2Photo / shutterstock.com

筆者はAR(拡張現実)市場が今後急拡大すると予想している。IDCによると、2017年のAR/VR(仮想現実)の市場規模は139億ドル(約1.6兆円)になる見込みだ。別の推計によると、2021年には1080億ドルに達するという。

グーグルやアップルがARプラットフォームを提供したお陰で、マーカーを印刷したり、専用アプリをダウンロードしなくてもARを体験できるようになった。近い将来、カメラアプリを起動するだけでARを楽しめるようになるだろう。以下に、ARを効果的に活用している3社の事例を紹介する。

イケア:
イケアはiOS11向けのARアプリ開発プラットフォーム「ARKit」を使って、「イケア・プレイス(IKEA Place)」というアプリをリリースした。ユーザーは、デジタル家具を自宅に配置して購入前にフィット感を確かめることができ、イケアにとっては返品率の低下が期待できる。また、商品をスワイプしてその場で購入もできる。eコマース企業のOverstockとWayfairも同様のARアプリを提供している。

QVC:
化粧品メーカーは、フィルターやオーバーレイを以前から活用しているが、QVCはYouCamと提携し、ARを活用した新たな化粧品の買い物体験を提供している。ユーザーは、自宅に居ながら新製品を試すことができ、しかも割引き価格で購入できる。この取組みで顧客満足度の向上も期待できる。今後は、テレビ番組もARを導入するようになるだろう。ピンタレストやアマゾンは、ドラマで使われた小物をその場で購入できるサービスの実現に取り組んでいる。

CASTORAMA:
フランスのホームセンター「CASTORAMA」は、ARを使った「魔法の壁紙」を開発した。専用アプリを使って壁紙に描かれたキャラクターをスキャンすると、画面に物語が起動する。キャラクターごとに物語が設定されているが、2つのキャラクターをスキャンすると個別の物語が組み合わさり、何百通りもの物語を楽しむことができる。同社は、物語中にいくつものブランドを表示させ、それが子供の目に触れることで長期的なブランド認知度の向上を図っている。

この他にも、米国郵政公社やフェデックスによるARを活用した箱の寸法測定サービスや、タトゥーを事前に確認したり、カメラをかざすだけで翻訳をしてくれるアプリなどがある。

ARはVRに比べて実用性が高い。ARは今後、本格的な普及期を迎えるだろう。顔認識システムの普及により、ARのトラッキング機能が格段に進化することも予想される。今はARを導入する絶好のタイミングであり、顧客に早く使い慣れてもらうことで早期の収益化が期待できるだろう。

編集=上田裕資

 

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