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2016.09.28 21:35

「日本を動かす経営者」を表彰、JAPAN’s CEO OF THE YEAR 2016開催

[上段左から]ティム・ファーガソン(Forbes ASIA)、手代木 功(塩野義製薬)、家次 恒(シスメックス)、玉川 憲(ソラコム)、東 憲児(スパイバー) [下段左から]高野 真(Forbes JAPAN)、西川 徹(プリファード・ネットワークス)、渡邉光一郎(第一生命保険)、三木谷浩史(楽天)、ウィリアム・アダモポロス(Forbes Asia)

不確実性の高い時代に、経営者の舵取りは重要度を増していく。今後、経営者に必要なことは何だろうか––。

これからの日本に必要な経営者像を映し出すべく、フォーブス ジャパンは昨年に続き「CEOランキング」を発表。9月28日、パレスホテル東京でアワードセレモニー「JAPAN’s CEO OF THE YEAR 2016」を開催し、「日本を動かす経営者BEST10」「世界で最もイノベーティブな企業 日本部門 BEST3」「最もイノベーティブなスタートアップBEST3」の3部門にランクインした経営者を表彰した。

開催の挨拶で高野 真編集長は、「ポジティブでグローバル、そしてメッセージがあるものを発信していく」というフォーブス ジャパンの編集方針を紹介するとともに、「CEOランキングは、比較するのが目的ではない。素晴らしさを積極的に評価し、その好例を伝えていきたい」とアワードの意義を語った。


[左から]渡邉光一郎社長(第一生命保険)、三木谷浩史社長(楽天)、西川 徹CEO(プリファード・ネットワークス)

「日本を動かす経営者 BEST10」1位は、第一生命保険・渡邉光一郎社長。受賞スピーチでは、創業者が戦前に残した「最大でなく、最良を求め続けなければならない」という言葉に触れ、「“最大”にはゴールがあるが、“最良”にはゴールがない。私たちは、順位など相対的な価値ではなく、絶対価値を求め続けていかなければならない。今回受賞された企業の良いところを学び、PDCAを回し、クオリティージャーニーを続けていきたい」と語った。

米フォーブスが毎年発表する「世界で最もイノベーティブな企業」の日本部門1位は、楽天 三木谷浩史社長が受賞した。「誰もインターネットでものを買わない」と言われる中で事業を始めてから20年、インスピレーションとイノベーションを推し進めてきたことを振り返り、「今後も“ブレーキ”を強めることなく、受賞を勇気に、新しいことに挑戦していきたい」と抱負を語った。

「最もイノベーティブなスタートアップ BEST3」の1位は、“人工知能(AI)で機械を賢くする”技術開発をしているプリファード・ネットワークス 西川 徹CEO。「会社の成長はビジョンの合うパートナー企業があってこそ。感謝しつつ、さらに連携を加速し、技術を届けていきたい」とコメントした。

また、セレモニーには海外からのゲストとしてIDEO共同経営者トム・ケリー氏も出席。受賞者をはじめとする経営者、起業家ら来場した300人強のビジネスリーダーに向け、「リーダーの一番の仕事は、新しいリーダーを育成すること。ビジネスに欠かせない要素となった“クリエイティビティ”と“起業家精神”を促進し、明日のリーダーを生み出していっていただきたい」とメッセージを送った。

IDEO共同経営者トム・ケリー氏

アワードの受賞者は以下の通り (*敬称略)

日本を動かす経営者BEST10 
1位 渡邉光一郎(第一生命保険)
2位 北村邦太郎 (三井住友トラスト・ホールディングス) 
3位 宮永俊一(三菱重工業) 
4位 中山譲治(第一三共)
5位 家次 恒(シスメックス) 
6位 片野坂真哉(ANAホールディングス)
7位 手代木 功(塩野義製薬) 
8位 平野信行(三菱UFJフィナンシャル・グループ)
9位 岡藤正広(伊藤忠商事)
10位 斉藤恭彦(信越化学工業)

「世界で最もイノベーティブな企業 日本部門」
1位 三木谷浩史(楽天) 
2位 家次 恒(シスメックス) 
3位 柳井 正(ファーストリテイリング)

「最もイノベーティブなスタートアップ」 
1位 西川 徹(プリファード・ネットワークス)
2位 関山和秀(スパイバー)
3位 玉川 憲(ソラコム)

■「CEO RANKING 2016」選考方法
「フォーブスジャパン」編集部が掲げる「日本を動かす経営者」を数多く生み出すという方針のもと、企業のIR活動を総合的に支援しているフィスコIRの協力を仰ぎ、「社長力」を点数化し、上位100人を選出。最初に「日本を動かす」というテーマに合う企業規模を持つ会社として時価総額を指標として上位100社を選定。次に、社長力の評価方法として、従来の財務情報を評価した「財務パフォーマンス」に加え、ESG(環境・社会・ガバナンス)といった非財務情報も「ESGパフォーマンス」として評価し、「経営の総合力」をつけた。

具体的には、特定企業(以下、A社)について、A社の「財務パフォーマンス」「ESGパフォーマンス:の潜在的な経済価値の創造力を測定し、それに対してA社の「財務パフォーマンス」「ESGパフォーマンス」の実質的な経済価値の創造力を開示情報などに基づき評価し、そのギャップ(乖離の程度)を指標に点数化・格付けした。

編集=Forbes JAPAN 編集部

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