フォードが特別配当として総額10億ドル（約1180億円）を支払う背景には、昨年の増収増益と230億ドル（約2兆7140億円）の潤沢な予備資金がある。同社は2015年の調整後税引き前利益が最新ガイダンスの上限に近い100億ドルから110億ドルになると予想しており、2016年も同等か、昨年の記録を凌ぐものになると予測している。
「2015年を締めくくった時点で、6年連続黒字続きの堅調な結果を残しており、この度、株主の皆様に特別配当として利益を還元させていただくことが可能になりました。安定した売上げの伸びを基盤に、今年度は当社の中核事業の更なる強化を図るとともに、将来のスマートモビリティー社会への取り組みとして昨年発表した『フォード・スマート・モビリティー計画』を通して、EV車両の開発等、新たなビジネスチャンスに積極的に取り組んで行きます」とマーク・フィールズCEOは述べた。
フォードは、自動車売上と営業利益率が昨年以上になると期待しているが、依然として好調な営業成績に対し、昨年は経費が膨らんだため、営業キャッシュフローは昨年よりマイナスになる見通しとしている。
昨年のトラックとSUVの好調な売上を受け、フォードは今年の営業利益率を9.5％以上と見込んでおり、北米市場の売上げの順調な伸びに大きく期待している。また、不安定な経済状況から自動車メーカーの売上が引き続き伸び悩む南米を除き、海外における営業利益の伸びも期待される。フォードの金融サービス部門、フォード・モーター・クレジットについても、税引き前利益が昨年以上になると予想している。
2016年、フォードは、Ｆシリーズ スーパーデューティー、フォードGT、リンカーンコンチネンタルなど、世界中で12台の新型車を発表する。また、2020年までに45億ドルを投資、一回の充電で160㎞を走行するバッテリーと、30分で8割充電可能な急速充電システムを搭載する新型「フォーカス・エレクトリック」をはじめとする、EV車両を続々とラインナップに加えていく計画だ。
