Close

PICK UP

From Hong Kong, I cover the news during the business day in Asia.

JPC-PROD / Shutterstock

虫を食べることが衝撃的だったのはいつまでだろうか。香港を本拠とする新興企業Livin Farmsの創立者カタリナ・アンガ―氏は「このわずか3年でずいぶん状況が変わり、今では誰もが虫を食べることについて聞いたことがある」と言う。

米国のコオロギで作ったパワーバーから日本のマイクロアルジェ(微細藻類)でできたビスケット、食べられる昆虫ブームは確かに勢いを増しているようだ。世界食用昆虫の日まである(10月23日)。

その結果、アンガ―氏は今こそ世界初の食用昆虫のデスクトップ型巣箱を発売する時だと考えている。同氏が目指すのは消費者に家庭の小さな空間から健康に良く、持続可能な食品を育てられるようにすることだ。

近年、昆虫を食べることの効果を称える専門家が増えている。そしてこの「起業家」アンガ―氏とパートナーのジュリア・カイシンガー氏はこれを裏付けるデータを蓄積してきた。

「世界の抗生物質の80%を家畜の生産に使用しており、耕作地の約3分の1がこういった家畜のエサを育てるのに利用されている。これはとても衝撃的な発見だ」とアンガ―氏は指摘する。

さらに、国連食糧農業機関(FAO)によると、タイ周辺では食用昆虫はすでに数百万ドル規模のセクターだ。2年前、FAOは同国の食べる昆虫業界についての報告書を発表し、「昆虫はタンパク質、ビタミンとミネラルが非常に豊富だ」と結論付けた。

事実、タイの人々の多くにとって食べ物としての「昆虫の選択」は、消費者からの需要が多いため鶏肉、牛肉あるいは豚肉よりも高くつく場合がある。

FAOはまた「人間の食用に消費される昆虫は、温室ガスなど環境に対するマイナスの影響が従来の家畜よりもずっと小さい」と指摘する。

アジア、アフリカと中南米全土で、人々が1,900種を超える昆虫を食べていることが知られているが、大きな懸念の1つはこれらを通常野生で収穫することだ。その昆虫がどこにて何を食べてきたかを知るすべがない。

アンガ―氏の考案した巣箱で、消費者は自分の野菜くずを利用して毎週最大500グラムのゴミムシダマシの幼虫を育てることができる。ゴミムシダマシの成長の調節にはセンサーと熱からなるシステムを利用する。

あと49日でKickstarter のキャンペーンを通じたLivin Farms の10万ドル(1,231万円)の資金調達が終わるが、すでに目標額の半分を軽く超えている。出荷開始は来年11月を見込んでいる。

アンガ―氏のパートナー、カイシンガー氏は潜在的な市場開拓について、市場がすぐそこにあることによるもう一つの利益を指摘した。「中国人は何年もの間昆虫を食べてきた。中国は昆虫を生育するのに既に世界で最高の場所だ」と強調した。

編集 = Forbes JAPAN 編集部

記事が気に入ったら
いいね!しよう

LIKE @Forbesjapan

Forbesjapanを
フォローしよう

FOLLOW @Forbesjapan

あなたにおすすめ

合わせて読みたい