Forbes JAPAN 編集部

新國 翔大

フォーブス ジャパン編集部 エディター

1991年生まれ。埼玉県出身。大学卒業後、U-NOTE(ユーノート)にてライティング業務に携わる。2015年5月にサムライトに入社。多数のオウンドメディアのコンテンツ制作を行う。2016年7月にBASEに入社。2017年2月よりフリーランスのライター、編集者に転向し、ウェブメディアを中心に複数の媒体で執筆している。Twitter:@n_sh2192

  • A.ラミレス監督が明かす、成果を出すチームのつくり方

    2016年:『WE PLAY TO WIN』2017年:『THIS IS MY ERA.』2018年:『VICTORY is within US.(勝利は我らの中にある)』これはアレックス・ラミレス監督が横浜DeNAベイスターズの監督に就任以降、シーズンごとに打ち出してきたスローガンだ。監督1年目は ...

  • 毎月60億円の手数料削減に成功 英ロンドン発、海外送金サービスの実力

    ペイパルの共同創業者、投資家のピーター・ティール、ヴァージングループ創業者のリチャード・ブランソンなど、米シリコンバレーのVC「アンドリーセン・ホロウィッツ」など、錚々たる個人投資家、VCが投資家として名を連ねる──。総調達額は3億7000万ドル、評価額は16億ドルを突破。ユニコーン企業(企業価値1 ...

  • 戦力外通告から1か月、元DeNA小杉陽太はなぜ「起業家」になったのか

    身長187cmの長身から投じられる、140km後半の直球に落差のあるフォーク。チームがビハインドで苦しい状態のとき、マウンドに上がり、右腕を振り続けてきた。彼の名は小杉陽太、元横浜DeNAベイスターズの投手だ。二松學舍大学附属高等学校、亜細亜大学(中退)、JR東日本を経て、2008年に横浜ベイスター ...

  • 横浜DeNAベイスターズがスタートアップと狙う「10兆円市場」の開拓

    球団史上初のクライマックスシリーズ進出を果たした、2016年シーズン。そして、19年ぶりに日本シリーズ進出を果たした、2017年シーズン。この2年間で横浜DeNAベイスターズはチーム成績はもちろんのこと、球団運営などすべての面において大きく飛躍した。思い返せば10年ほど前、ベイスターズは最下位が当た ...

  • 経験と勘からビッグデータに 「健康」を変えるテクノロジー4選

    メールの自動監視や精神状態の"見える化"。働く現場でもIoT、AIの活用が進み、さまざまな情報が把握できるようになった。人とモノ、人と機械、企業と企業がつながるコネクテッド・インダストリーズ。「健康」を変える4つの最新事例を紹介する。1. データ分析で病気を早期発見 | 国立成育医療研究センター厚生 ...

  • 山田孝之はなぜ、「俳優以外」のことに挑戦するのか?

    「何がやりたいのかって言われると難しいんですけど……(笑)。単純になんか面白いことを考えて、それを形にするのが好きなんですよね」俳優志望者を支援するプラットフォームの運営協力、トランスコスモスと共同でライブコマースサイト運営会社の設立および取締役CIO(チーフ・イノベーシ ...

  • 若手エンジェル投資家が期待する、「女性版WeWork」の可能性

    世界15カ国49都市でコワーキングスペースを運営する「WeWork(ウィーワーク)」の日本上陸が発表されるなど、ここ数年で、ますます盛り上がりを見せるコワーキングスペース市場。ドイツのウェブメディア「Deskmag」の調査結果によれば、全世界のコワーキングスペースの数は2015年時点で7800箇所を ...

  • 山、海、フェスに!注目の「アウトドアテック」5選

    梅雨も明け、いよいよ夏を迎える。本格的なアウトドアシーズンの到来だ。夏は定番の海水浴や登山をはじめ、大自然の中を駆け抜ける“トレイルランニング”、「FUJI ROCK FESTIVAL」や「ROCK IN JAPAN FESTIVAL」などの“野外ロックフェス&r ...

  • 小さな島から始まった、日本の漁業の「イマ」を変える取り組み

    山口県萩市大島──人口総数710人(2017年5月末時点)の小さな島では、いま漁業が大きな盛り上がりを見せている。右肩下がりの状況が続いていた漁業の就業人口は、ここ数年で増加。大卒や帰国子女など10名以上が漁業に就くなど、見事、V字回復を果たした。島内に起きた、新たなムーブメントの仕掛け人が坪内知佳 ...

  • 頭の堅い企業からイノベーションを起こすには?

    コンセプト設計やアイデア出し、プロトタイプの作成、ユーザーテスト──新規事業開発やサービスの改良には、いくつものプロセスが存在し、多くの時間とコストを要する。とりわけ、日本の企業はアクションを起こすまでに時間がかかってしまう。何度も議論を重ねでアイデアを決め、上司の許可を得る。そこから、ようやくプロ ...