CONTRIBUTOR

河 鐘基(ハ・ジョンギ)

ロボットやIoTの専門メディア「ロボティア」代表

1983年北海道生まれ。株式会社ロボティア代表取締役。テクノロジー専門ウェブメディア「ロボティア」(roboteer-tokyo.com)を運営。著書に 「AI・ロボット開発、これが日本の勝利の法則」(扶桑社新書)、「ドローンの衝撃」(扶桑社新書)、「ヤバいLINE 日本人が知らない不都合な真実」(光文社)。訳書に「ロッテ 際限なき成長の秘密」(実業之日本社)、「韓国人の癇癪 日本人の微笑み」(小学館)など。

  • 99%の精度を誇るAI監視カメラ登場、悪用予防も課題に

    イスラエルのAIスタートアップ・AnyVisionが、米半導体企業のNVIDIAの技術を採用し「99%の精度」で人間の顔を認識するAI監視カメラを開発した。海外各メディアが詳細を報じている。今回、AnyVisionが発表したAI監視カメラの精度は、既存のどの製品よりも高いとの触れ込みだ。中国政府が昨 ...

  • AIを使った「フェイク動画」や「なりすまし詐欺」が社会問題に

    先端テクノロジーが、他の産業に先駆けて実用化される分野がいくつかある。もっとも顕著な分野としては、「軍事」と「犯罪」を挙げられるだろう。例えば、空飛ぶ自律型ロボットとしてここ数年普及が進むドローンは、もともと軍事用途で開発されたものであり、各国の法整備が整う以前から、世界のアウトローたちによって麻薬 ...

  • AIロボット「ソフィア」が訪韓、「文在寅大統領に会ってみたい」

    世界で初めて市民権(サウジアラビア)を取得したAIロボット「ソフィア」が、平昌五輪の開催国・韓国を訪問した。1月30日、ソウル市中央区では、「第4次産業革命─ロボット・ソフィアに聞く」というイベントが開催された。主催したのは、韓国知能情報産業協会と民主党所属パク・ヨンソン議員らだ。メインカラーが黄色 ...

  • 「北朝鮮の五輪参加」世論をAIで分析、韓国人の本音とは?

    平昌冬季五輪の開催まであとわずか。開催地・韓国の人々の関心のひとつは、朝鮮民主主義人民共和国(以下、北朝鮮)の選手団の大会参加と、その後の南北融和の行方となっている。北朝鮮が、大会参加を正式に表明したのは、1月9日に行われた南北高位級会談でのこと。以降、韓国メディアは多くの関連情報が報道しているが、 ...

  • アリババのAIが読解力テストで「人間超え」 米中の競争激化へ

    人工知能(AI)の分野で世界的リーダーになる──。中国政府がそう世界に向け高らかに宣言したのは、2017年7月頃のことだった。当時、中国国務院は三段階に戦略目標を区分けした「次世代AI発展計画」を発表。2030年までに中国AI産業を世界トップレベルまで引き上げ、関連産業規模を10兆元(約170兆円) ...

  • グーグルの「Tacotron2」が人間の声を再現、精度は「ほぼ人間」

    人工知能(AI)が、人間の声を完璧に再現する水準に至ろうとしている。昨年12月中旬、グーグルがオンライン論文共有サイト「アーカイブ(arXiv)」に公開した報告書によると、囲碁AI「アルファ碁」で知られるグーグル・ディープマインドが開発した文字-音声変換システム「Tacotron2」が、人間と区別で ...

  • AIとフェイクニュース 「量産」の恐怖と「撲滅」への期待

    米トランプ大統領の側近で、去る8月まで主席戦略官を務めていたスティーブン・バノン氏が、フェイクニュースを報道した大手メディアのひとつとして「NHK」を挙げ話題となっている。バノン氏は、米大統領選挙中の報道を問題視。トランプ氏に対する間違った報道が多かったとし、NHKを含む、ニューヨークタイムズ、ワシ ...

  • 仮想通貨が狙われる? 2018年のサイバーセキュリティ予想

    1単位あたりの価格が200万円を超えたビットコインの急騰現象など、仮想通貨と関連した話題が世をにぎわせている。そんななか、2018年には仮想通貨狙いのサイバー犯罪や、マシンラーニングなど人工知能技術を利用した攻撃が増えるという予想が登場した。12月7日、米サイバーセキュリティ企業Symantecは、 ...

  • 韓国で「AI World Cup 2017」初開催 AI選手がプレースタイルを学習

    2016年3月に、イ・セドル棋士とグーグル ディープマインドの囲碁AI「アルファ碁」の対決が実現した韓国。今回、そんな“AI所縁の地”で、世界初のAIフットボールゲーム大会が開催された。「AI World Cup 2017」と銘打たれた同大会を主催したのは、韓国理系大学の最高 ...

  • 中国で実用化進む「顔認識AI」が世界に拡散 大幅な効率化も

    iPhone Xなどの製品で注目を浴びる「顔認証技術」に関して、香港紙SCMPなど海外メディアが興味深いニュースを報じている。中国で開発された同分野の人工知能(以下、顔認識AI)が、海外に輸出され始めようとしているというのだ。これまで中国の顔認識AIは主に、国内の治安維持や監視体制を強化する目的で研 ...

  • 韓国の就職難を救う? 中小企業と人材の「AIマッチング」

    人手不足により「売り手有利」が続く日本の採用市場。11月8日に就職情報大手マイナビが発表した調査データによると、「(採用が)17年よりも厳しくなる」と、来年の見通しを悲観的に捉えている回答企業が73.3%に達していることが分かった。対照的に、隣国・韓国では若者の就職難が慢性化して久しい。韓国統計庁が ...

  • 過去最高取引額の「独身の日セール」、成功を支えたAIの活躍

    独身者を祝う中国の「光棍節」(11月11日)は、世界最大規模のオンラインショッピングイベントが開催される日として、日本でもすっかりお馴染みとなった。中国物流大手アリババが仕掛けた今年のセールは、流通総額が253億ドル(2兆8700億円)と過去最高額を記録。公式発表やサウスチャイナモーニングポストなど ...

  • ドルが流通する新興国、カンボジアに訪れるフィンテックの波

    「配車アプリ」が続々登場しているカンボジアだが、現地の人々に重宝されているITテクノロジーは他にもある。電子マネーなど「フィンテック」はその代表格だ。カンボジアでよく使われている電子マネーには、「Wing」と「Pi Pay」がある。それらの使い方は、日本の「Suica」を想像してもらえると理解しやす ...

  • 「自殺願望の正体」をAIで解明、命を救うイノベーションの最前線

    神奈川県にある平凡なアパートの一室から、男女9人の遺体が発見された通称「座間猟奇殺人事件」は、発覚やいなや日本社会に大きな衝撃をもたらした。まず人々の関心は、白石隆浩容疑者の生い立ちや殺人動機、そして猟奇性に向かったが、同時に被害者たちとの接点にも注目が集まった。白石容疑者は、ウェブサイトやSNSを ...

  • カンボジアで配車アプリが続々登場、日本語対応サービスも

    読者の皆さんは、カンボジアと言えばどのようなキーワードを連想するだろうか?観光客に大人気の世界遺産「アンコールワット」を真っ先に挙げる人も多いだろう。はたまた、90年代まで続いた激しい「内戦」や、その後に続いた「復興」を挙げる人もいるかもしれない。政治や経済に関心が強い人の中には、「東南アジアの貧困 ...

  • 長野県伊那市で「鹿検知」ドローンコンペ AIで空中ロボに進化

    空撮に測量、農薬散布、物流など、さまざまな分野で活躍が期待されているドローンに、人工知能の力を「+α」しようという動きが盛んだ。さる10月18日から21日かけて、長野県伊那市では「ドローン・フェス in INA Valley」という大規模なテクノロジーイベントが開催された。同イベントでは ...

  • かつての「AI大国」北朝鮮が失速、要因はハードウェアと資金不足

    韓国・産業銀行KDB未来研究所が、朝鮮民主主義人民共和国(以下、北朝鮮)の人工知能(AI)開発動向に関するレポート「北朝鮮の人工知能開発状況と展望」を発表した。北朝鮮はかつて、世界規模のコンピュータ囲碁大会を制覇するなど、AI技術で大きな成果を挙げてきた。しかし、国内経済状況の悪化と国際社会の制裁な ...

  • フェイク動画生成も、AIで変わる動画の未来

    画像認識・生成の分野で著しい発展を遂げている人工知能(AI)が、動画の世界にも変革をもたらそうとしている。10月6日、グーグル・ブレインの研究者Ian Goodfellow氏は、自身のツイッターアカウントに「CycleGAN Face-off 直播換臉」というタイトルの動画をシェアした。画面が2分割 ...

  • 中国の鉄道駅で「顔認証システム」導入、駅の効率化と監視に期待

    中国の鉄道駅に、人工知能(AI)を搭載した「顔認証システム」が普及しはじめている。今年初めウルムチ駅に設置されたのに続き、10月の国慶節を前後して、山東省・済南、湖南省・長沙などの都市の駅にも同システムが登場した。長沙南駅では、9月30日から正式に顔認証改札システムの運用が開始されている。同システム ...

  • 国連がAI・ロボット動向を監視する常設組織設置へ

    人工知能とロボットの普及・拡大に備え、超国家的団体も新たな動きを見せている。英ガーディアンは、国連がAIおよびロボットの導入による大量失業、また戦争勃発の脅威を監視する常設組織を、オランダ・ハーグにて設置・運営することにしたと報じた。同組織の名称は「人工知能・ロボットセンター(Centre for ...