CONTRIBUTOR

河 鐘基(ハ・ジョンギ)

ロボットやIoTの専門メディア「ロボティア」代表

1983年北海道生まれ。株式会社ロボティア代表取締役。テクノロジー専門ウェブメディア「ロボティア」(roboteer-tokyo.com)を運営。著書に 「AI・ロボット開発、これが日本の勝利の法則」(扶桑社新書)、「ドローンの衝撃」(扶桑社新書)、「ヤバいLINE 日本人が知らない不都合な真実」(光文社)。訳書に「ロッテ 際限なき成長の秘密」(実業之日本社)、「韓国人の癇癪 日本人の微笑み」(小学館)など。

  • 的中率約8割、「同性愛者を見抜く」AIと悪用への懸念

    少しショッキングなAI研究が注目を浴びている。今回、スタンフォード大学の研究チームが、「Deep neural networks are more accurate than humans at detecting sexual orientation from facial images」というレ ...

  • AIによる「未来予測」 製造業から農業、医療まで

    「人工知能が持つ可能性のひとつに、未来予測があります。膨大なデータを分析することで、これから先に起こりうる出来事の兆候を発見し、それを人間に知らせることができるのです」このコメントは以前、日本のとあるAIスタートアップを取材した際に聞かせてもらったものだ。取材では、人工知能の本質や最大のメリットにつ ...

  • 人工知能の権威が「AI政治家」を開発する理由

    先月末、中国のIT大手・テンセントが運営するAIキャラクターが、中国共産党を批判。ユーザーの質問に対して、「(共産党は)腐敗して無能」「(共産党を)愛していない」「(中国の夢は)アメリカに移住すること」などと回答する“ハプニング”が起きた。AIが政治批判ともとれる発言を始めた ...

  • AIアシスタントの未来、カギを握るのは「声」のバリエーション?

    SiriやAmazon Alexaなど、AIアシスタント(パーソナルアシスタント)の性能向上がめざましい。人間の日常会話を理解し、最適な情報を検索することで行動をサポートてくれるAIアシスタントは、私たちの生活に徐々に溶け込みはじめている。昨年、AIアシスタントが搭載されたAmazon Echoなど ...

  • AIの第3の使い道 アートも描ける「生成AI」が成長中

    マシンラーニングなど人工知能(AI)関連の技術が、企業が提供する実際のサービスに組み込まれるケースが爆発的に増え始めている。リリース、またテスト段階にあるそれらのサービスを注意深く見ていくと、ある共通点があることがわかる。まずひとつは、AIに膨大な量のデータを学習・処理させ、そこから最適な&ldqu ...

  • ビザ申請支援で「米国を再び偉大な国に」、米AI企業の挑戦

    会計業務や法務など、人工知能(AI)が活躍するホワイトカラー業務が日に日に拡大している。そんななか、米国では永住権申請を支援するAIが登場したという。開発を行ったのは、Visabot(AIサービスの名称も同じ)。同社はこれまで、スタートアップなど新興企業を設立した創業者たちのビザ申請を支援してきたが ...

  • きっかけはあの「囲碁対決」、加速する韓国NAVERのAI開発

    約1年前、韓国では世間を揺るがす衝撃的な事件が起きた。Google DeepMindが開発したAI「アルファ碁」に、国民的英雄イ・セドル9段が囲碁対決で敗北するという、いわゆる「アルファ碁・ショック」だ。対戦前、韓国の専門家ら、またイ棋士本人すらも「機械との世紀の対決」において勝利を疑わなかった。が ...

  • 防止から予知へ テロ相次ぐ英国で進む「AIx犯罪捜査」

    英国でテロが相次いでいる。5月22日、米歌手アリアナ・グランデのマンチェスター公演を狙った自爆テロの悲しみが冷めやらぬなか、6月3日にはロンドン中心部でも悲劇が起こった。英国でのテロ事件は、2017年に入ってすでに3度となる。英国は世界で最も進んだ「監視社会」のひとつに数えられている。ここで監視カメ ...

  • AIによる「振り込め詐欺」防止と「AIオレオレ詐欺」の恐怖

    約373.8億円──。この金額が一体何の数字だか、読者の皆さんにはご推測いただけるであろうか。これは、日本の警察が発表した2016年の振り込め詐欺(オレオレ詐欺)の被害総額だ。振り込め詐欺の被害額は、2014年の約550億円をピークに徐々に減少傾向にある。それでも、いまだに400億円近い金銭が詐欺に ...

  • 「ユーザーが望む表現」で記事を書く 感性型AIの可能性

    社会のいたるところで人工知能が活用されはじめている。大規模製造業の現場における製造工程管理、新薬開発、弁護士・税理士、および人事業務の一部代替など、すでに実用化されつつある応用例は枚挙にいとまがない。それら人工知能を注意深く見て行くと、ひとつの共通点が浮かび上がる。いずれも、人間の「理性」を再現した ...

  • 留守児童7千万人、高齢者2億人 ロボット都市・深センが挑む中国の課題解決

    “中国のシリコンバレー”と呼ばれる都市をご存じだろうか。広東省に位置する副省級市・深センだ。もともと、スマートフォン製造の一大拠点として世界にその名を知られることになった同地域は、現在、世界最大のドローン企業・DJIが本社を構える“ドローンの都”として ...