複数の情報筋によると、ディズニーはESPNを今後も維持する意向で、『マンデーナイトフットボール』などの目玉番組を既存のESPN+のストリーミングで配信していない同社は、新たなストリーミングサービスのためのパートナーを探していると報じられている。
ESPNの80％を所有するディズニーは、過半数の所有権を維持しつつ、ESPNの株式を新たな投資家に売却する可能性があるとバンク・オブ・アメリカは述べている。ディズニーは、この売却を通じて新たな資本を注入し、将来的にESPNをスピンオフさせる可能性があるという。
バンク・オブ・アメリカは、NFLやNBAなどのスポーツリーグも潜在的な投資パートナーになり得ると付け加えた。ESPNは、リニアTVの加入者数の減少に直面する中で、消費者直販モデルへの移行を検討しているとされる。
ニュースサイトAxiosは、ESPNがディズニーの2022年の会計年度に生み出した利益を29億ドルと報じている。この金額は、ディズニーのエンターテインメント事業の同期間の利益を10億ドル近く上回ったとされている。
ESPNの新たなストリーミングサービスは、グーグルやアマゾンなどのハイテク大手がスポーツ放送に参入する中で誕生する可能性がある。アマゾンは、年間約10億ドルを投じて、11年におよぶNFLとの契約を維持し「サーズデイ・ナイト・フットボール」を自社のストリーミングで配信している。一方、グーグル傘下のユーチューブは昨年、NFLと7年契約を結び、1シーズンあたり20億ドルを超える「NFLサンデーチケット」の権利を獲得した。
スポーツのストリーミング配信が広まるにつれ、消費者のケーブルテレビ離れの傾向も強まっている。調査企業MoffettNathansonの調査を引用したバラエティ誌によると、テレビプロバイダーは今年第1四半期に230万人という記録的な加入者数の減少に直面した。また、米国の有料テレビ放送の世帯普及率も1992年以降で最低の58.5%に低下したとバラエティは報じている。
（forbes.com 原文）
