だが、調査会社ギャラップが米国で行った新たな調査では、遠隔とオフィス出勤を組み合わせたハイブリッド勤務が最も好まれているという結果が出た。仕事の少なくとも一部をオフィス以外の場所でできる「リモート可能」な職に就く従業員のうち、ほぼ60％がハイブリッド勤務を希望。一方で、常時リモートを望む従業員はその約半数の32％だった。
驚くべきではないものの、米国でこの2年間に起きた変化を浮き彫りにする結果だ。2年前、リモート可能な従業員のうち、完全在宅勤務を行っていたのはわずか8％で、60％が毎日オフィスへ出勤していた。しかし今は状況がほぼ反転。ギャラップの調べによると、フルタイムのオフィス勤務を希望する割合はわずか9％になった。
リモート可能な従業員の中で、少なくとも部分的なオフィス外勤務をすると予想する人の割合は53％で、59％はこの働き方が好ましいと回答した。現在実際にハイブリッド勤務をしている従業員は42％で、53％が今後ハイブリッド勤務をするだろうと答えた。
完全リモート化を望む従業員は32％だったが、それが実現可能だと思う人は24％だった。一方、フルタイムのオフィス勤務を望む従業員は9％で、その倍以上の23％が完全オフィス勤務を強いられるだろうと回答した。
ただし「ハイブリッド」の具体的な勤務形態は企業によってさまざまだ。グーグルは社員に対して、4月4日からのオフィス勤務再開を通達したが、大半の従業員は週3日のオフィス勤務をすると見込んでいる。シティグループは、米国でワクチン接種済みの従業員に対し、3月21日から少なくとも週2日オフィスで勤務するよう求めた。3月28日までに上司と決めたスケジュールに沿ったハイブリッド勤務へ移行するよう従業員へ通達したマイクロソフトは、大半の役職で勤務時間の50％未満の在宅勤務が一般的となるだろうとの見解を示している。
エコノミストとスタンフォード大学およびメキシコ自治工科大学（ITAM）の教授らが2020年5月に立ち上げた勤務動向調査プロジェクト「WFHリサーチ」の最新データによると、各企業が予定しているリモートワークの平均日数は週約2.2日で、約1年前の調査時の1.7日から増加している。
