起業家たちにとって今回の追い風は、日本の教育システムに向けた有意義で新しいビジネスを立ち上げ、大きく展開するチャンスです。実際にどのような起業機会が期待できるかというと、興味深い例として中国があげられます。中国には2億5000万人の子どもがおり、インターネットの普及率は60％以上です。子どもたちは毎日、合計で2億8000万時間近くを画面の前で過ごしますが、そのうち45％または1億2000万時間近くを学習のために使っています。テクノロジーの導入が加速的に進むに伴い、投資額も増えました。HolonIQの報告によると、2014〜2018年の中国のEdTech企業への投資額は、米国・EU・インドを合わせた額の1.5倍以上でした。ちなみに、日本の投資額は比較する必要もないほど小さいと推測されます。
新型コロナウイルス後の日本の教育は、中国のそれに近づき、 たとえばオンライン授業にログインすることが増える一方で、鉛筆で解答を書き込むことが減るようになるかもしれません。そして教育分野のデジタル・トランスフォメーションによって、より多くの生徒がより多くの教育へアクセスできるようになり、もっと個人に合わせた教育が可能になり、教師と生徒の間のフィードバック・ループも今までよりスピーディーになるでしょう。
現在、日本で最も注目されているスタートアップはおそらくAtama+ですが、なにしろ規模が大きく重要な業界ですから、他のスタートアップもこれから浮上してくるでしょう。そして、今回の不運な事態によって変化が加速したことで、私を含めて多くのベンチャーキャピタリストたちが投資に前向きになる可能性が高いです。
P.S. 日本版Tophatのようなプラットフォームを構築しようとしている創業チームへの投資に個人的に興味があります。そのような取り組みを行なっている方、もしくは似た取り組みを行なっている方がいらっしゃいましたら、ぜひご連絡ください（Facebook、Twitterまたは Emailまで）。
