SIEのジム・ライアン社長兼最高経営責任者（CEO）によると、削減する人員は現在の従業員数の8％に相当し、同社が展開するすべての地域が対象となる。
影響を受けるスタジオには、『Spider-Man』シリーズを開発したインソムニアックゲームズや、『The Last of Us』シリーズを制作したノーティードッグなど、SIE傘下でも大手のゲームスタジオが含まれている。
従業員に宛てたメールで、ライアンCEOは人員削減について「進化する経済情勢、製品の開発・流通・発売方法の変遷、急速に変化する業界の中での将来に備えた組織づくり」を協議した結果だと説明。対象となる従業員には「退職手当を含む支援」を提供すると約束した。
今回の発表を前に、ソニーは「PlayStation 5」の2023年の販売予測を2500万台から2100万台に下方修正していた。
ビデオゲーム業界では人員削減が相次いでいる。SIEに先立ち、マイクロソフトは1月、Xboxと昨年買収したアクティビジョン・ブリザードの従業員、計1900人の削減を発表。『League of Legends』を手掛けたライアットゲームズも、1月に500人以上の人員削減を発表した。ゲームソフトウェア開発のユニティ・ソフトウェアも最近、1800人以上の削減を明らかにした。
ゲーム業界は新型コロナウイルスによるパンデミック後に低迷している。投資家でアドバイザーのマシュー・ボールによると、ゲーム会社がコストの急上昇を訴える中で、2023年のゲーム消費支出は2021年比で4.1％減少した。ボールは米調査会社サカーナのデータを引用し、パンデミック下の2020年に急増したゲームユーザーが、ロックダウンが解除されたことで他の娯楽に流れた影響を指摘している。
人員削減の波はOkta（オクタ）やPayPal（ペイパル）など、テック業界全体に広がっている。
（forbes.com 原文）
