• 米映画界での性的被害には「減量」圧力も J・ローレンスが告白

    Bruce Y. Lee , CONTRIBUTOR

    オスカー女優ジェニファー・ローレンスが10月16日、過去に受けたセクハラ被害について語った。米ハリウッドで行われたファッション誌「ELLE」主催のイベント「第25回ウィメン・イン・ハリウッド」で明らかにしたのは、名誉を傷つけられる屈辱的な経験だった。「まだずっと若かった駆け出しのころ、ある映画のプロ ...

  • スナップチャットが狙う「Z世代の動画革命」 新会社設立で

    Nelson Granados , CONTRIBUTOR

    スナップチャットの運営元のスナップは10月17日、NBCユニバーサル(NBCU)と共同で、モバイル動画制作スタジオを立ち上げ、新規サービスの「Snap Show」向けに提供すると宣言した。NBCUはスナップのIPO以前に、同社に5億ドル(約565億円)を出資していた。今回の提携にはオリジナル動画から ...

  • 自家製ウォッカで資産3千億円、テキサスの破天荒男が歩んだ道

    Noah Kirsch , CONTRIBUTOR

    米テキサスのウォッカ王として知られる、バート・ビバリッジ(Bert Beveridge)は55歳。友人たちからは“ティト(Tito)”と呼ばれる彼は、自慢のハンドメイドのウォッカに自身のニックネームを冠した。ティトが作るウォッカは彼に巨万の富をもたらした。酒造業界のリサーチ機 ...

  • 米コーチェラ音楽フェスが売上130億円 史上最大規模に

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    米ビルボードのデータによると、カリフォルニア州で毎年開催中の音楽フェスティバル「コーチェラ・ミュージック・フェスティバル」の売上が今年、1億1460万ドル(約129億円)に達し、音楽イベントとしては史上最大規模に成長した。 年に一度、(もしくは継続的に)開催される音楽フェスとしてコーチェラは、初めて ...

  • 高級バケーションレンタルの米Vacasa、110億円を調達 事業拡大へ

    Alexandra Talty , 寄稿者

    バケーションレンタル仲介会社の米ヴァカーサ(Vacasa)は先ごろ、シリーズBラウンドで複数の投資会社から1億350万ドル(約116億円)を調達したことを明らかにした。具体的な金額は明らかにされていないものの、ヴァカーサの評価額は今回の資金調達により、2倍近くに引き上げられる見込み。同社は2016年 ...

  • ビッグデータの利活用、日本企業は「匿名化」問題を超えられるか

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    今年5月30日に「改正個人情報保護法」が施行され、2017年は「ビッグデータ元年」になるとの期待が高まっている。改正法のポイントはいくつかあるが、まず「個人情報」の定義が明確になったことは大きな変化だろう。改正法では「生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等に ...

  • 米小売業界が「26歳」に注目する理由

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    米国の26歳は、同国の小売業界がぜひともその関心を引きたい年齢の人たちだという。約480万人いるこの年齢の消費者は、人口に占める割合が最多となったミレニアル世代の中でも、最も数が多いからだ。ベビーブーム世代(1946~64年生まれ)の人口は、約7400万人。一方のミレニアル世代(1980~2000年 ...

  • 住宅のかかりつけ医、「ホームインスペクター」選びの3つのコツ

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    宅建業法改正案が国会を通過し、2017年4月から「中古住宅売買時の住宅診断説明義務化」が決まった。具体的には「媒介契約」「重要事項説明」「売買契約」の各段階で、ホームインスペクション(住宅診断)の存在やその内容について、宅建業者に説明を義務付ける。インスペクションそのものが義務付けられるわけではない ...

  • 高額医療・無保険大国、アメリカでの患者支援の動き

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    医療イノベーション大国アメリカは一方で、高額医療・無保険の問題を抱える。患者を「エンパワメント」する動きは、加速している。夫デイブが肺がんと診断され高額な治療費が必要になった時、1歳の娘を抱えて生活に行き詰まったエミリーが頼ったのは闘病資金の寄付を募るクラウド・ファンディング・サイトYou Cari ...

  • アマゾン第2本社は「日本にも勝るインド」に 米大学教授が提言

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    米アマゾンが第2本社の建設を計画していることは、すでに報じられているとおりだ。だが、その建設予定地はまだ決定していない。インドはその候補地として、米国の各州とともに名乗りを上げるべきだ。アマゾンは情報(IT)工学によって成り立つ企業だ。つまり、ITエンジニアとしての人材が豊富な場所にこそ、拠点を置く ...

  • デスクトップPCとして使えるスマホ「Mate 10」の超便利機能

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    ファーウェイは10月16日、ドイツで新型スマートフォン「Mate 10」と「Mate 10 Pro」を発表した。この2モデルはファーウェイが独自に開発したプロセッサ“Kirin 970”を搭載し、先進的な人工知能(AI)機能を実現。写真を撮る際には、AIが被写体や撮影シーンを ...

  • 「生産地獄」続くテスラ、マスクは責任をとるべきか?

    Dale Buss , CONTRIBUTOR

    米電気自動車(EV)メーカー、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は10月上旬、勤務成績評価に基づき従業員数百人を解雇したと伝えられている。そのマスクはどうやら、ある人物についての評価を怠っているようだ。リーダーシップが極めて重要な分野、マスク以外の誰にも失敗が許されないだろう分野で、C ...

  • 「グローバル化」で生き残りを図る、中国最大の家電メーカー

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    昨年、「美的集団(マイディアグループ)」は世界で最も多く家電製品を売り上げた。その売上高は239億ドル(約2兆6700億円)、純利益は22億ドルに達する。だが、CEOの方洪波(ポール・ファン、50)に油断はない。それどころか、「真のグローバル企業になりたい」と、追われるように改革を進めている。「我々 ...

  • 米国の肥満率が過去最悪を更新、「標準」が少数派に

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    米疾病対策センター(CDC)がこのほど発表した新たな調査結果から、困った事実がまた明らかになった。米国では成人のほぼ10人に4人が、肥満度を示す体格指数(BMI)で「肥満」に分類されることが分かった。成人の肥満率は世紀の変わり目から上昇を続けている。1999~2000年には30.5%だった割合は、2 ...

  • 新しい社会の変え方、「こども宅食」の挑戦

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    7人に1人の子どもが、相対的貧困状態に陥っている日本。深刻化するこの問題に、前例のない革新的アプローチで挑む者たちがいた。その挑戦を、東京都文京区に追う。蒸し暑い7月の昼下がり、新橋駅からほど近い南桜公園。遅めの昼食をとるサラリーマン、一息入れる作業着姿の東南アジア系労働者── 。その日も、いつもと ...

  • スタバは大きくなりすぎた? 投資家の注目はダンキンに移行か

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    ウォール街ではこのところ、スターバックスに比べればごく小規模なコーヒーショップ・チェーン、ダンキンドーナツの人気が高まっている。ダンキンの株価は10月12日の時点で年初来8.13%の上昇を記録しているが、スタバは同じ期間に、わずか1.12%の伸びにとどまっている。両社の株価の値動きは、銘柄としてのス ...

  • なぜ中国は制裁中でも北朝鮮とつなぐ橋を架けるのか

    中村 正人 , Official Columnist

    9月末、中国吉林省に住む友人から中朝国境に新たに建設中の橋を撮った写真が届いた。以前書いた中朝国境の遊覧ボートの話に出てくる図們新橋である。前回とは異なる場所から撮られているため、橋の建設の進捗状況や現地の様子がよくわかる。まず気づくのは、図們江(朝鮮名:豆満江)の川幅が狭く、水量が少ないこと。今年 ...

  • 社名変更の「コーチ」を待ち構える厳しい現実

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    企業にとって、社名変更は一大事だ。重要なブランド知名度を失い顧客を困惑させ、自らに差し迫った危険を招く可能性がある。米フォーチュン誌に以前に掲載された記事は企業の社名変更について、次のように述べている。「そのブランドにとって善かれあしかれ、企業が戦略を展開する中で、社名が変更されることはある&hel ...

  • 中国人観光客狙うインドネシア 「経済特区」でリゾート地拡大

    Pamela Ambler , Forbes Staff

    中国人の海外旅行者数は2015年に1億2000万人を突破した。最近の傾向として言えるのは“医療ツアー”の増加だ。旅行サイト「シートリップ(Ctrip)」は昨年、50万人の中国人が医療関係のサービスを受けるために、海外に向かったとのデータを公開した。この数字は5年連続で伸びてい ...

  • 米政府職員の11%が「大麻を購入」 ワシントンDC調査で判明

    Debra Borchardt , CONTRIBUTOR

    米国の首都ワシントンDCエリアは大麻産業の巨大な市場とは言い難い。しかし、大麻の合法化の流れを考える上では非常に重要な地域だ。最新の調査によって、米国政府職員の多くも大麻を購入していることが明らかになった。大麻の消費動向を調べるリサーチ機関CRAC(Consumer Research Around ...