CONTRIBUTOR

Bruce Y. Lee

I cover the intersection of business, health and public health.

I’ve been in the worlds of business, medicine, and global and public health. And these worlds are a lot more similar and different than you think. Currently, I am an Associate Professor of International Health at the Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health, Director of the Global Obesity Prevention Center (GOPC: www.globalobesity.org), and Director of Operations Research at the International Vaccine Access Center. My previous positions include serving as Senior Manager at Quintiles Transnational and Associate Professor of Medicine and Biomedical Informatics at the University of Pittsburgh, working in biotechnology equity research at Montgomery Securities, co-founding a biotechnology/bioinformatics company. My work involves developing computational models and tools to help health and healthcare decision makers in all continents (except for Antarctica) and has been supported by a wide variety of sponsors such as the Bill and Melinda Gates Foundation, the NIH, AHRQ, CDC, UNICEF, and the Global Fund. I have authored over 175 scientific publications and three books. Follow me on Twitter (@bruce_y_lee) but don’t ask me if I know martial arts.

  • 新型コロナ感染対策としての「検温」の効果が限定的な理由

    発熱があるかどうかを基準とするのは、新型コロナウイルス(SARS-CoV2)に感染したかどうかを判断するための素晴らしい方法とはいえない。その第一の理由は、感染しても発熱しない人がいることだ。米科学アカデミー紀要(PNAS)に7月6日に発表された研究結果によれば、感染した人の50%以上が、無症状の新 ...

  • コロナ感染防止のための行動指針、すべてに従うのが困難な理由

    一般的で、漠然としたアドバイスをするのは簡単だ。だが、人それぞれの生活に合った具体的な助言をするのは非常に難しいこと。そのためあまり行われていない。新型コロナウイルスのパンデミックが続くなか、問題の一つとなっているのがこの点だ。感染予防のためのガイドラインに示されている「取るべき行動」が具体的ではな ...

  • 米国の若年成人、3割がコロナ感染「ハイリスク」?

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、必ずしも「若者にとっては低リスクの病気」とはいえないかもしれない。米国の18~25歳の32%には、感染すれば重症化する危険性があるという。COVID-19で重症化するのは、主に高齢者ではなかったのだろうか? まったく気にしていないかのように、パーティー ...

  • 制限緩和で感染しないために 利用を避けたい店の10の特徴

    多くの地域で外出制限などが緩和され、経済活動が再開され始めた。だが、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)のパンデミック(世界的流行)が収束したわけではない。私たちはまだ、感染が広がり始める前と同じ生活に戻ろうとしてはいけない。警戒と注意を怠らず、感染リスクが予想外に高い危険性があることを示す ...

  • 新型コロナは11月に消滅? 脅威を矮小化するトランプ次男の妄言

    ドナルド・トランプ米大統領の次男、エリック・トランプは先ごろ出演したFOXニュースの番組で、こう語った──「聞いて下さい。11月3日を過ぎれば、コロナウイルスは魔法のように突然、消えてなくなりますよ。誰もが経済活動を再開できます」。魔法のように、突然消えてなくなる──? 聞いてほしい。そんなことは、 ...

  • 服に付いた新型コロナウイルスの生存期間は? 適切な洗濯の方法とは

    自分が着ている服に付いた新型コロナウイルスは、どのくらいの期間そこに留まっている可能性があるのかと疑問に思っている人もいるかもしれない。米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに掲載されたリサーチ・レターによると、新型コロナウイルスはエアロゾル(大気中に浮遊する物質に付着)の状態では ...

  • 新型コロナ巡る疑問に回答、米国立衛生研究所がガイドライン公表

    米国立衛生研究所(NIH)のウェブサイトに先ごろ、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療に関するガイドラインが掲載された。内容はいずれも、逸話や誰かの感情、考え、直感ではなく、科学的証拠を見直した結果に基づくものだ。ウェブサイトでは、「COVID-19治療ガイドライン」の内容をまとめた識 ...

  • 便秘解消には「踏み台」が効果大? 1119回の排便実験が明らかにしたこと

    極端に低い便器を使っているとか、カマキリみたいな長い足をもっていないかぎり、人は普通、トイレで大をするときにちゃんとしゃがみ込んではいないらしい。ところがオハイオ州立大学ウェックスナー・メディカル・センターの研究チームによれば、しゃがんだ状態こそ、人間の自然な排便姿勢であるという。消化器病学を専門と ...

  • 研究が明らかにした「新型コロナ感染者の17.9%は無症状」

    もし自分が新型コロナウイルス(SARS-CoV2)を運んでいてそれに気づいていないとしたら? 知らぬ間に、ウイルスを他の人に移していたらどうだろう?「無症状比率」とは、新型コロナウイルスに感染していながら、症状が表に出ないまま、無意識にウイルスを拡散している可能性のある人々の割合である。もしその数字 ...

  • ウイルス感染の拡大抑制に役立つ「社会的距離」戦略とは何か?

    新型コロナウイルス(SARS-CoV2)がパンデミック(世界的流行)の状態にあると認められたことで、「ソーシャル・ディスタンシング(社会的距離戦略)」は私たちにとって、新たな基準になりつつある。「社会的距離」は、ウイルスのような感染性病原体の拡散を防止、または拡散のペースを緩めるための公衆衛生戦略だ ...

  • 新型コロナウイルスに関する10の偽情報、「陰謀説」も

    ニューヨーク医科大学(NYMC)で先ごろ、感染が拡大する新型コロナウイルスについての情報を共有するため、同大学の専門家や州政府・市当局の関係者らが会合を開いた。 そこでNYMCのエドワード・ハルパリン学長がまず指摘したのは、「非常に多くの偽情報が出回っている」ということだった。「政府による陰謀とのう ...

  • コービー・ブライアント、子どもの健康にも尽力 スポーツの効用広く訴え

    世界はきょう(米西部時間1月26日)、コービー・ブライアントを失った。史上最高のバスケットボールプレーヤーの一人に数えられるブライアントは、米国や世界の子どもたちの健康を向上させることにも力を注いでいた。ブライアントらを乗せたヘリコプターがカリフォルニア州カラバサスで墜落し、彼を含む9人が亡くなった ...

  • 「感染源」は身近にも、警戒すべき5種類のペット

    米国では過去10年間だけをみても、動物が持つ細菌が原因となった感染症の発生例が数多く報告されている。ペットとしてかわいがる人が多い一方で、非常に危険な細菌を保有する動物もいるためだ。以下、かわいらしさと危険度から考えた「ワースト5」のペットを紹介する。5位:ヤモリ米国では2014年1月1日から201 ...

  • 年末年始で増えた体重、カフェインで何とかなる?

    機能性食品に関する学術誌『Journal of Functional Foods』で2020年1月に発表された研究によると、マテ茶に含まれるカフェインは体脂肪の蓄積を抑制するようだ。ただし、これはあくまでも実験用マウスの場合だ。つまりこの研究は、年末年始に食べ過ぎた人間の体重増加をコーヒーが防いでく ...

  • 美白クリームで水銀中毒になった米女性 気をつけるべきことは?

    美白クリームは侮ることができないものだ。こうしたクリームには水銀が含まれていることがあり、水銀を肌に塗布すれば美白どころではなくなるかもしれない。米疾病対策センター(CDC)が発行する週刊疾病率死亡率報告(MMWR)に先日掲載された事例報告では、こうしたクリームがどれほど大きな害をもたらし得るかが示 ...

  • 大気汚染による二酸化炭素濃度上昇 人間の思考力に影響の可能性

    環境汚染により、人がより愚かになることがあるだろうか?私たちが愚かにも環境汚染に対して今より緊急の対策を取らず、環境汚染によって私たちがより愚かになるのであれば、自分たちがどれほど愚かであるかさえ理解できない日が来るだろうか?これはゴキブリや、最終的に地球を乗っ取り人間を奴隷化するであろう宇宙人には ...

  • 多くの人が掲げる「実は最悪」な10の新年の抱負

    新年の抱負を掲げたばかりなのに、すでに挫折してしまったという人もいるのではないだろうか?ある年に「ジャーナル・オブ・クリニカル・サイコロジー」に掲載された論文によれば、新年の抱負を掲げた159人を追跡調査したところ、1月半ばには29%、同月末には36%が挫折していたという。さらに、6か月後には54% ...

  • 2019年に米国で最もググられた健康に関する10の質問

    どのような言葉が最も多く検索されたかを明らかにすることで、いま関心を集めているのがどのようなことかをうかがい知ることができる。米国で2019年に最も数多くグーグルで検索された健康関連の10の質問と、それらに対する簡単な答えを紹介する。1. 血圧を下げる方法は 長期にわたって血圧が高い状態が続くと、心 ...

  • 米ベビーフードの95%に有害な重金属が 上院議員も対策を要請

    音楽のヘビメタと、ベビーフードにヘビーメタル(重金属)が入っていることは全く別の話だ。米上院議員のチャック・シューマー(ニューヨーク州)は先月、ベビーフードに重金属が含まれていることに懸念の声を上げた。乳児が有害物質にさらされる機会を減らすことに取り組む非営利団体や科学者、寄付者の連合であるヘルシー ...

  • 改善みられない米国の肥満問題、「破綻したシステム」も要因

    米国は大きな問題を抱えている。このことを本当に真剣に受け止めなければ、状況は今後もますます悪化していくことになるだろう。非営利団体Trust for America’s Health(TFAH)が先ごろ発表した今回で16冊目となる年次報告書によると、驚くことにこの国の肥満のまん延を巡る問 ...