FORBES STAFF

Thomas Fox-Brewster

デジタルとアナログ双方の面から見る、犯罪、プライバシー問題、セキュリティを担当。

セキュリティやプライバシー問題に関する記事を執筆。この分野では2010年から有名誌にニュースや特集記事を寄稿している。フリーランスライターとしてThe Guardian、Vice Motherboard、Wired、BBC.comなど数多くのメディアに貢献してきた。様々な独占記事が評価され、2012年と2013年にはBTセキュリティ・ジャーナリスト・オブ・ザ・イヤーを受賞、2014年には米国政府によるセキュリティ・ハラスメントについての記事がベスト・ニュース・ストーリーに選出された。趣味や実益のためにハッキングを行うハッカーたちや、インターネットに潜む醜い真実を暴き出した研究者たちのストーリーに興味がある。データ漏えい問題も見逃せない。メールアドレスはTFox-Brewster@forbes.com。誰にも知られてはいけない秘密の情報をお持ちなら、PGPでご連絡を。フィンガープリントは1EF8 CD0E 342E 7C50 430B 1F87 14E4 1420 BBFB F0B4。

  • アマゾンが警察に「AI監視ツール」提供、人権協会が猛反発

    アマゾンが人工知能(AI)を用いた顔認識サービスを警察に提供していることに関し、非難の声があがっている。アメリカ自由人権協会(ACLU)は数カ月に及ぶ調査の結果、アマゾンの画像認識システム「Rekognition」が、米国の複数の捜査機関で利用されていることを突き止めた。Rekognitionの分析 ...

  • 北朝鮮が「スパイアプリ」を密かに配布、マカフィーが確認

    北朝鮮は、米国や韓国との緊張関係が緩和する中でもサイバー攻撃の手を緩めていない。ここ数カ月は、「Sun Team」というハッカー集団らが脱北者をターゲットにした攻撃を活発化させている。マカフィーによると、このハッカー集団はフェイスブック上でフィッシング攻撃を行なったり、Google PlayにAnd ...

  • 北朝鮮エリートも「フェイスブック離れ」 VPNや仮想通貨も人気

    フェイスブックの個人データの不正利用の問題を受けて、米国のみならず様々な国で、フェイスブックのアカウントを削除する動きが広がっている──。そんな中で、非常に意外な国でもフェイスブックの利用者が急減していることが明らかになった。その国というのは北朝鮮だ。北朝鮮ではごくわずかな人々にしか、インターネット ...

  • 「赤ちゃん見守りカメラ」に潜むセキュリティの重大危機

    赤ちゃん見守りカメラは一般的にセキュリティ上の危険があるとされている。約5万人のユーザーを抱える「Mi-Cam」は、ハッカーの手にかかれば簡単に子供の動画を盗み出せることが判明している。オーストリアのサイバーセキュリティ企業「SEC Consult」 は先日、Mi-Camの販売元の中国企業「miSa ...

  • 仮想通貨の「不法採掘」で100億円稼ぐサイバー犯罪者の手口

    他人のPCを乗っ取り、仮想通貨のマイニング(採掘)を行う新手のハッキングが猛威を振るっている。この手法では、一人のハッカーが1億ドル(約110億円)を手にすることも可能だという。ハッカーらはマルウェアに感染したPCやスマホを使い、仮想通貨「Monero(モネロ)」の採掘を行っている。Moneroは匿 ...

  • 世界最大の「不倫専門サイト」に、またもやプライバシー流出懸念

    「人生は一度だけ。不倫しましょう」という挑発的なコピーで世界中から利用者を獲得したのが、カナダ初の不倫専門出会いサイト「アシュレイ・マディソン」。しかし、同サイトは2015年に3200万人もの個人情報が流出する事件を起こし、存続が危ぶまれたこともあった。しかし、そのアシュレイ・マディソンは今もまだ運 ...

  • 英政府機関で「カスペルスキー」使用停止、ハッキングを懸念

    米国政府は、政府機関に対してロシアの大手サイバーセキュリティ企業「カスペルスキー研究所」のソフトをネットワークから削除する通達を出した。英国政府もこれに追随しているが、より現実的で慎重な対応を行おうとしている。英国政府通信本部(GCHQ)傘下のサイバーセキュリティセンター(National Cybe ...

  • ロボット掃除機で「盗撮」の危険、セキュリティ専門家が指摘

    スマート家電デバイスにはハッカーの餌食にされる脆弱性が潜んでいる可能性がある。先日、LG製のロボット掃除機に、ハッキングで遠隔操作される危険性が指摘された。イスラエル本拠のチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは、LGのスマート家電制御アプリ「SmartThinQ」にハッキングの危険性があ ...

  • ピーター・ティール出資のIoTセキュリティQadium 4千万ドルを調達

    大物投資家のピーター・ティールが支援することで知られるサイバーセキュリティ企業「Qadium」が4000万ドル(約44億円)のシリーズB資金調達を実施した。同社CEOのティム・ジュニオは元CIAのアナリストで、ネットワークに接続されたあらゆるデバイスを1時間以内に検知可能にすることをゴールとしている ...

  • 人型ロボットを「殺人鬼」に変えるハッカーたちの試み

    イーロン・マスクが殺人ロボットの脅威について警鐘を鳴らしているが、我々はそのリスクについて真剣に考える必要があるのかもしれない。サイバーセキュリティ企業の「IOActive」は、人々に注意を促すことを目的に、人型ロボットをハッキングしてホラー映画「チャイルドプレイ」に登場する殺人人形の“ ...

  • Macに感染する「謎のウイルス」 ウェブカメラで人々を監視

    Macを標的にしたマルウェアは稀なため、ひとたび発生すると大きな注目を集める。米当局はこの数週間で多くのMacユーザーが感染した「FruitFly」というマルウェアを調査している。FruitFlyは監視用マルウェアで、国家が関与しているかはまだ明らかになっていない。米国家安全保障局(NSA)の元アナ ...

  • 身代金ウイルス被害は「月間3億円」 ロシアの犯罪者が関連か

    ランサムウェア(身代金ウイルス)の被害の拡大が続いている。この手法で人々から金を奪い取る犯罪者集団は勢いを増しており、調査によると月間で250万ドル(約2.8億円)以上の被害が発生しているという。カリフォルニア大学サンディエゴ校やニューヨーク大学、さらにブロックチェーン分野のリサーチ企業、Chain ...

  • 世界規模の身代金ウイルス攻撃 「成功報酬型モデル」で拡散か

    ロシアを中心に大規模なウイルス攻撃が広まっている。カスペルスキーによると少なくとも2000に及ぶ組織が影響を受けており、被害はウクライナやロシア、英国、そして米国にも拡大中だ。今回のウイルスは以前から存在したPetyaの亜種で、NotPetyaと呼ばれるものとされる。イギリスの広告大手WPPやロシア ...

  • 国際陸連がハッキング被害 有名アスリートらの情報流出の懸念

    ファンシーベア(想像上のクマ)と名乗るロシアのハッカー集団が、国際陸上競技連盟(IAAF)のサーバのハッキングに成功した模様だ。ファンシーベアは昨年も、世界反ドーピング機関(WADA)のデータベースに侵入し、世界的に有名なスポーツ選手らの禁止薬物の使用状況をリークさせていた。元五輪選手でIAAF代表 ...

  • Wi-FiにつなぐとiPhoneが乗っ取られる!? 恐怖のハッキング手法

    「ユーザーがiPhoneをWi-Fiに接続しただけで、ハッカーがそのiPhoneを乗っ取ることができる」という、すべてのiPhoneユーザーを不安に陥れる内容の講演が、シンガポールで開催の情報セキュリティイベントBlack Hat Asiaで行われる予定だ。講演を行うのは、中国テンセント傘下のKee ...

  • 次世代巨大ビジネス「車をハッカーから守る」セキュリティ企業 

    コネクテッドカーのハッキング被害が増加する中、大手自動車メーカーは、自動車向けサイバーセキュリティの強化に取り組んでいる。こうした状況にビジネスチャンスを見出しているのが、サンフランシスコに本拠を置く「クラウドフレア(Cloudflare)」だ。同社は、600万ものサイト向けに、セキュリティサービス ...

  • アマゾン「AIにも言論の自由」主張 殺人事件の捜査協力を拒否

    アマゾンは殺人事件の証拠として米検察当局が、音声操作スピーカー「アマゾン・エコー(Amazon Echo)」内の音声データの提出を求めている件で、「言論や表現の自由にからむ問題であり、捜査令状は無効だ」との申し立てを行った。この件が最初に明るみに出たのは昨年12月のこと。2015年11月にアーカンソ ...

  • 児童ポルノ摘発でサムスン製「スマートTV」を捜索 米捜査機関

    米連邦取引委員会(FTC)は先日、テレビメーカーのVizioがユーザーに無断で、個人の視聴データを収集していたとして同社を告発。Vizio側に230万ドル(約2億6,000万円)の罰金の支払いを求めた。テレビメーカーらには今後、個人のデータ収集に関し慎重を期することが求められるが、一方で警察は個人の ...

  • 史上最悪のウェブ広告詐欺 連日「5億円」以上の被害が発生中

    ロシアの犯罪集団が毎日300万ドル~500万ドル(約3億5,200万円~5億8,700万円)の広告収入を不正に得ていると、セキュリティ企業White Opsが12月20日に発表した。ボットを使って人間が広告動画を視聴したかのように見せかける手口で、これまでに発覚しているデジタル広告詐欺では最大規模だ ...

  • 元CIA副長官、プーチンの攻撃にオバマは報復しろ 9.11を思い出せ

    ロシア政府が米大統領選のハッキングに関与したとされる問題で、マイク・モレル前CIA長官代行は、オバマ大統領がプーチン大統領に対して強いメッセージを発するべきだと主張している。モレルは、トランプ次期大統領にはロシアに報復する意思がないため、オバマが任期中に行動を起こすべきだと指摘する。「今後プーチンが ...