サルマ・ブーガラニは、モロッコにある父の村を訪れるたびに、汚染された廃水がもたらす影響を目の当たりにしながら育った。きれいな水へのアクセスは極めて限られており、汚染が状況をさらに悪化させていた。
彼女はこの問題に取り組むと決意し、浄水処理の博士号を得た成人後、Green Watech（Green Water Technologyの略）を創業した。彼女のスタートアップは、自然の生物学的プロセスによって汚染物質を除去するろ過システムを開発した。電力へのアクセスも課題となっている環境では大きな恩恵となる。
「こうしたコミュニティの多くの人は、1日に4時間しか水道水が使えない」とブーガラニは言う。「廃水を処理して再利用するために、型にはまらない資源を動員する必要がある。特に、水の80%を消費する農業のために」
GREEN WATECHは2018年の創業以来、32の農村コミュニティで8万人超が恩恵を受けてきた。このろ過システムにより、廃水を再利用して8万トン超の食料生産が可能になったという。
ブーガラニは、世界中でビジネスを立ち上げる何百万人もの起業家の1人だ。本日公表された「GEM 2025/2026 Global Report: From Uncertainty to Opportunity」によれば、起業率は過去最高に達している。彼女のストーリーと発言は、カルティエ ウーマンズ イニシアチブのフェローとして紹介され、同レポートに掲載された。
アンゴラ、カナダ、チリ、エクアドル、グアテマラ、サウジアラビアの6つの経済圏では、成人の4分の1が現在、起業の準備を進めているか、事業を運営している。
「起業は経済の中核的な一部となっている。とりわけ、こうした不安定な時期にはなおさらだ」と、GEMのエグゼクティブディレクターであるアイリーン・イオネスク＝ソマーズ博士は述べた。多くの起業家が機会を求めている一方で、その動機は、仕事が乏しい環境で生計を立てる必要性に駆られている場合が少なくない。
27年目を迎えるこの大規模調査は、53の経済圏で15万人超の成人を対象に実施された。オマーンのソハール大学名誉教授スティーブン・ヒルが主任著者を務め、カルティエ ウーマンズ イニシアチブ、スイスのフリブール経営大学院、メキシコのモンテレイ工科大学の支援を受けている。
主な調査結果は以下のとおり。
世界中で女性が起業に挑戦している。変化の兆しとして、新興・中所得市場23のうち9つが、新規スタートアップにおける男女比の完全な均衡に到達した（または、きわめて近い）。
中東は起業が盛んな地域として際立っており、サウジアラビアでは女性起業家の数が顕著に増加している。
「中東では、マインドセットの面で事実上の革命が起きている。起業の促進は、いまやサウジアラビア政府のアジェンダに組み込まれている。これが女性の起業における革命につながっている」とイオネスク＝ソマーズは語った。
研究者によれば、サウジアラビアの女性起業家の多くは、立ち上げ前に成熟した事業アイデアを練り上げ、課題の洗い出しも行っていた。
「サウジの女性たちは、起業できるようになるまで何年も計画を立てていたかのようだ。自由を得たとき、アイデアはすでに発展できる状態にあった」とイオネスク＝ソマーズは述べた。
多くのスタートアップが創業初期でつまずいている。多くが3.5年を超えて生き残れていない。イオネスク＝ソマーズはこれを「停滞のボトルネック」と呼ぶ。報告書は、より強固な政策枠組みと、資本へのアクセス改善に向けた革新的アプローチを求めている。
起業教育は世界的に不十分なままだ。著者らが53の経済圏のうち33で起業を支援するために開発した枠組みにおいて、起業教育は最も低く評価された条件だった。教育システムは、特に初等・中等教育段階で、起業をキャリアパスとして準備させる点で対応が遅れており、数十年にわたりほとんど進展がないことが明らかになった。「27年間の歴史を通じて、教育は毎年、若者がビジネスを始める準備をする上で不十分だという結果が出ている」とイオネスク＝ソマーズは言う。
大きな影響要因の1つは文化だ。例えば、イオネスク＝ソマーズは、米国人が起業を前向きなキャリア選択として捉えるのに対し、欧州の一部の文化ではそれほど受け入れられていないと指摘する。
正式な起業教育がない国では、起業志望者──特に女性──がオンライン資源を活用して不可欠なビジネススキルを身につけている。イオネスク＝ソマーズは「多くの女性が、自分の事業に必要なスキルをオンラインで自己研鑽している。知識の獲得が重要で、AIによる独学も非常に多い」と述べた。
AI導入には偏りがある。48の経済圏のうち19では、AIが短期的に自社の事業へ決定的な影響を与えると見込む人が3人に1人未満だった。米国とサウジアラビアの起業家はAIの変革的影響を強く信じている一方、欧州では懐疑論が強い。イングランドやスウェーデンなどの市場では、今後3年でAIが事業に大きな影響を与えると考える起業家は5人に1人未満にとどまる。
「米国はAIがビジネスを革命的に変えると信じている」とイオネスク＝ソマーズは指摘した。「サウジアラビアでは、多くの人がAIが労働市場を再形成し、世界を変えると考えている」
社会的インパクトが最重要課題となっている。世界のスタートアップ起業家の84%が、社会・環境へのインパクトをビジネスモデルに組み込んでいる。女性起業家は男性よりもこれを優先している。「社会的サステナビリティは、もはやニッチではなく、グローバルスタンダードになったと言ってもいい」とイオネスク＝ソマーズは述べた。
報告書が指摘するように、起業には「経済のレジリエンス、社会的包摂、持続可能な成長を前進させるうえで、政府が利用できる最も強力で汎用性の高い手段の1つ」となり得る可能性がある。
しかし、その可能性を実現するには政策支援が不可欠だとイオネスク＝ソマーズは言う。報告書は、起業を支える条件の体系的評価、起業教育の改善、女性における資源格差のさらなる精査、起業家のサステナビリティ優先事項と国家目標の整合性向上、AIのリスクと機会に対する理解の深化、資金調達へのアクセス拡大、起業エコシステムの継続的モニタリングを求めている。
「今年はこれまでより踏み込んだ形で、政策提言を通じた政策ガイダンスを提示した。政策立案者はこれを真剣に受け止めるべきだ。枠組みとなる条件がなければ、スタートアップの創業者ははるかに早い段階で障壁に直面してしまう」と彼女は述べた。
