世界各国で近視研究が活況なのはなぜか
今年5月、各国から米国に眼科学の研究者が集う世界最大規模の学会である国際視覚学会「ARVO」に参加したのですが、各国で積極的に近視研究が進められているのを感じました。特に目立ったのは中国の動きです。近視に関する演題数が圧倒的に増えていて、中国が近視分野に研究費を投入し、国家プロジェクトとして取り組んでいることが明らかでした。前回の記事で、中国における国家的な近視対策についてご紹介しましたが、いまや研究分野でも中国は群を抜いた存在です。
中国以外でいうと、例えば香港の研究者から「家の広さが広ければ広いほど近視になりにくい」といったデータや、白色蛍光の中にある青っぽい光の成分が近視抑制に効くため「ブルーライトカットのメガネは子どもによくない」とする説などが発表されました。さらなる検証が必要なものも含めて、いかに近視を抑制していくかをテーマにした論文が数多く取り上げられていました。
また、アジア以外で近視の研究が盛んなのがオーストラリアです。オーストラリアには世界をリードする近視専門の研究組織、ブライアン・ホールデン視覚研究所があり、「2050年には近視になる人の数が世界人口の50％になる」というグローバルレポートを出しています。この発表をもとに、WHO（世界保健機構）は、近視対策を重要な課題として取り組んでいくべきとする方針を立てました。
このように各国で近視の研究が進められ、近視を抑制するための対策が講じられているのです。それは、このまま近視の有病率が上がっていけば、健康への被害だけでなく、経済的な損失も大きいことが分かっているからです。
しかし、日本では「近視になってもメガネをかければいい」という認識で、十分な対策がとられないまま、後れをとってしまっている。日本では裸眼視力が1.0未満の子どもの割合は、小学生で37.8％、中学生で60.9％にのぼります（2023年度の学校保健統計調査）。近視の有病率が非常に高いにもかかわらず、今や日本は「近視後進国」になっているのです。
近視に関する知識も一般的に豊富ではなく、たとえば「両親ともに近視でも、外あそびで近視になるリスクは低下する」こともあまり知られていないのではないでしょうか。
子どもの近視は“治療する”時代に
そんな日本でもようやく子どもの近視を「治療する」という動きが出てきました。自由診療ではありますが、夜にコンタクトレンズをつけて角膜の形を矯正するオルソケラトロジーはすでに広まっています。また、私が代表を務める窪田製薬ホールディングスでは、屋外活動をしているのと同じ効果がある近視矯正メガネ「Kubota Glass（クボタグラス）」を開発しました。メガネをかけるだけでよく、眼球に触れない治療なので、目に優しいのが特徴です。
さらに2025年4月には、参天製薬から国内初となる子どもの近視進行を抑える目薬「リジュセア」（低濃度アトロピン点眼薬）が発売されました。近視の治療法としては国内初の承認となります。もともと高濃度のアトロピンは近視の特効薬として知られていましたが、点眼をやめたときのリバウンドが大きく、薬としては適していませんでした。それを副作用が出ないところまで濃度を下げたのが低濃度アトロピン点眼薬です。効き方には個人差がありますが、新たな近視治療薬として期待されています。
海外では承認されていても、日本ではまだ承認されていない治療法や薬剤もあります。日本における近視の治療法の開発は前進しているとはいえ、中国や台湾など近視研究が盛んな国と比べて10～20年ほど遅れているというのが私の実感です。
その中で、新しい近視の治療薬が1つでもできると、「近視は治療可能な病気なのだ」と社会に浸透するきっかけになります。眼科医としては、いずれは日本でも近視が病気として正式に分類され、さまざまな治療法を保険適用で受けられるようになってほしいと思っています。治療の選択肢が広がることは、そのための大きな一歩です。
「近視後進国」である日本が近視の対策をしていくために大事なのは、これまで持っていた「近視になってもメガネをかければいい」といった間違った思い込みを捨てること。すでに近視は「治す」時代になっている。その認識の上で、科学的なデータに基づく知識や情報をアップデートしていくことが求められているのです。
※「近視」に関しては多くの研究がなされている。本稿では窪田博士の研究について紹介した。
