世界では近視は「社会問題」として認識され始めている。WHOは「2050年に世界人口の50％が近視になる」と警鐘を鳴らしており、近視人口が6億人を超えた中国では、なんと政府が近視抑制プロジェクトを立ち上げたという。だが、日本ではまだ、「近視になったらコンタクト（メガネ）を使えばよい」といった認識がふつうなのが現状だ。そのここ日本に、「近視をゼロにし世界中から失明を無くす」を目標に活動する医師がいる。眼科医で『近視は病気です』（東洋経済新報社刊）の著書もある窪田製薬ホールディングス代表取締役会長・社長兼最高経営責任者（CEO）の窪田良氏だ。
近視は病気だった？ 日本の経済損失は試算年4兆円、予防しないとどうなる 、「2050年、世界人口の50％が近視に」近視患者6億人超の中国、国挙げて対策 に続き以下、窪田氏にご寄稿いただいた。
「近視は病気に分類すべき」米国科学アカデミーの警鐘
これまで日本では近視は「病気」ではなく、単に「見えづらい現象」であるかのように軽く扱われてきました。「近視になってもメガネやコンタクトレンズで矯正すればよい」と思っている人も少なくないはずです。しかし、2024年9月、科学界の世界的権威である米国科学アカデミーから、ある重大な発表がなされたことはご存知でしょうか。
それは「近視は病気」と正式に分類すべきと提言するもので、診断や治療の必要性が強調される内容でした。米国科学アカデミーの報告書には、子どもたちが毎日1～2時間の屋外活動を行うことが、近視の進行を遅らせる効果があることも示されています。失明疾患に罹患するリスクを高め、社会経済学的にも大きな負の影響を与えることからも、「近視は予防すべき危険な疾患」だと警鐘が鳴らされたのです。
そもそも米国科学アカデミーはどんな組織なのか。それを知れば、いかに重大な発表なのか分かっていただけると思います。
米国科学アカデミーは世界中から生物学、物理学、医学、化学、コンピューターサイエンスなどのさまざまな領域におけるトップクラスの科学者を招いた最高科学機関です。彼らの報告書によってアメリカ議会に科学政策が提言される。これまで温暖化対策や海洋プラスチックごみの対策など、地球規模で取り組むべき問題について重要な提言がなされてきました。その影響はアメリカだけでなく全世界に及びます。
米国科学アカデミーで「近視は病気と分類すべき」と提言され、対策を取るべき疾患と報告されたことは、世界レベルで近視への危機感が高まったことを表しています。それにもかかわらず、驚くべきことに日本ではほとんど報道されていません。全くと言っていいほど、知られていないのが現状です。私はそのことに強い危機感を抱いています。
