たとえば初代iPhoneから最新モデルまで、ユーザーの興味に関係なく「株価」アプリが搭載されてきたが、後にこのアプリは削除可能となった。また、Apple Watchのリリース時には、Apple Watchを使わないユーザーから「使わないアプリが無駄にスペースを取っている」という不満が寄せられたが、現在ではWatchアプリも削除できるようになっている。
多くのユーザーが、アップルの人工知能（AI）機能が初めて搭載されるiOS 18.1の一般リリースを待ち望んでおり、その配信時期もアップルから再確認された。一方で、開発者たちはすでにiOS 18.2の最初のベータ版をダウンロードできる状態になっている。
iOS 18.2において、EUユーザーは他の地域のユーザーでは削除不可能なアプリを削除できるようになる。中にはiPhoneの中核を担っているアプリも含まれており、削除可能であることに驚く人もいるだろう。
例えば、App Storeはこれまでずっと、何百万ものアプリへのアクセスを提供するiPhoneの定番アプリだった。しかし、EUのユーザーはこのApp Storeに加え、カメラアプリ、Safari、メッセージ、写真アプリも削除できるようになる。この変更により、ユーザーはChromeのような他のブラウザやGoogleフォトのような写真ライブラリなど、サードパーティ製のアプリに切り替えることが可能になる。
おそらく、多くのユーザーはこれらの主要アプリを削除はせずに、他のアプリをデフォルトとして設定するだけだろう。これらのアプリは端末内で多少の容量を占有しているが、フォルダにまとめて隠しておくことも可能であり、必要になった際には再度ダウンロードするよりもそのまま保持しておいた方が便利だと感じるユーザーも多いと予想される。
今回の対応はアップルが「デジタル市場法 （Digital Markets Act）」に準拠する一環として実施されるもので、EU内に限定されて適用される。しかし、米国や英国をはじめとする他国の政府も、この動向を注視し、どのように展開されるかを見守るだろう。
アップルによれば、iOS 18.2の一般リリースは12月に予定されている。
（forbes.com 原文）
