アンペアによれば、ネットフリックスはこの四半期中に200以上のドラマや映画の制作を発注し、アマゾンは140タイトルを発注した。
一方、ディズニーやパラマウント、コムキャスト、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーなどの伝統的なスタジオは遅れをとっている。これらのスタジオは、過去5年間でストリーミングに参入したが、その多くは財政的な課題に直面している。これに対し、ネットフリックスとアマゾンの第1四半期の決算は、ウォール街の予想を上回った。
アンペアによると、この2社のコンテンツの発注のほとんどは米国外の拠点からのものだった。ネットフリックスは、英国やドイツ、スペインでの発注に重点を置き、ドキュメンタリーやリアリティ番組などの低コストのコンテンツに注力していた。第1四半期のこれらの地域ではドキュメンタリー番組の発注が全体の30％を占め、前年の23％から増加した。その結果、西ヨーロッパから発注されたオリジナルの数は北米市場にほぼ匹敵した。
ネットフリックスはまた、韓国での発注も増やしていた。一方、アマゾンはインド市場で他のどの国よりも多い、37タイトルを発注していた。
アンペアのアナリストによると、ネットフリックスとアマゾンは、北米市場の飽和や制作費の高騰、ハリウッドのストライキの影響が続いていることを受け、海外制作費への投資を増やし、加入者数の成長を促進しているという。アンペアはまた、いくつかのスタジオがグローバル事業を縮小している一方で、これらの大手2社は、「グローバル戦略に力を入れている」と述べている。
ただし、この2社の国際展開におけるアプローチは異なっており、ネットフリックスが広範な加入者基盤に対応し、クロスオーバーの可能性が最も高い市場に依存している一方で、アマゾンは、インドなどの主要市場により重点を置いているという。
2023年は米国のドラマの発注が減少
ネットフリックスとアマゾンは、米国内でも活発に活動しており、アンペアによると、両社が2024年第1四半期に制作したオリジナルコンテンツの数は、昨年の第4四半期を上回ったという。アマゾンは2021年にMGMスタジオを買収したが、アマゾンとネットフリックスが第1四半期に発注したドラマの合計数は、主要スタジオが同期間に発注したタイトルの約3分の1を占めていた。アンペアによると、米国でのドラマの発注件数は、2022年に661本に達していたが、2023年は、ハリウッドのストライキや制作費の上昇を受けて418本に減少したという。しかし、アマゾンは昨年もその前年と同じ発注件数を維持したという。
「エンタメ業界は、今でもストライキ後のやや不安定な状況にあるが、ネットフリックスとアマゾンは、ここでも先頭に立っている」とアンペアのアナリストは述べている。
（forbes.com 原文）
