この通知機能は「nighttime nudge（夜間の後押し）」と呼ばれ、「そろそろ休憩しませんか。夜遅くなっています。今夜はインスタグラムを閉じることを考えましょう」というメッセージが表示される。メタはITニュースサイトのTechCrunchに対し、通知は午後10時以降に送られ、10代のユーザーはこれをオフにすることができないと説明した。ただ、通知を無視して利用を続けることはできる。メタは発表文で、通知を開始する理由について「特に若い人たちにとって、睡眠は大切」と説明した。
インスタグラムはアプリのユーザーを13歳以上に制限しており、生年月日の入力、本人確認書類の提出やセルフィー動画の録画などによる年齢確認を行っている。
メタは9日にも、インスタグラムとフェイスブックの10代ユーザーに対して非表示にするコンテンツのタイプを増やし、10代のアカウントのコンテンツ制御設定を自動的に最高レベルに設定すると発表。今後10代に対して非表示する可能性のある投稿の例として、自傷行為に関するコンテンツを挙げた。同社は、こうしたトピックは重要であり、特定のコンテンツが自傷行為に関する偏見の解消に役立つ可能性があることを認めつつも、「これは複雑なテーマであり、必ずしもすべての若者に適しているとは言えない」と指摘した。
ピュー研究所が昨年10月に米国で行った調査では、未成年者によるSNSの利用に保護者の承諾を必要とすることに賛成している成人の割合は81％に上った一方、保護者による承諾の必須化に賛成した10代はわずか46％だった。
2021年に米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが行った調査報道では、インスタグラムが10代の少女に対して「有害」であることをメタが把握していたことが明らかになった。同紙によると、同社が10代のメンタルヘルスに関する詳細な調査を行った結果、インスタグラムが10代の少女の3人に1人のボディイメージ（自分の身体に対するイメージ）を悪化させていたことが判明。内部調査ではさらに、「10代のユーザーが、インスタグラムによって不安とうつが強まったと主張」しているとの結論にも至っていたという。
この報道を受け、複数の州の当局がメタに対する捜査を開始。SNSが若者に与える影響に米国全体の注目が集まった。だがメタは「会社にとって不都合な」調査結果を無視することはないと主張し、ウォール・ストリート・ジャーナル紙の報道は「当社の取り組みに対する誤った描写」だと反論した。
（forbes.com 原文）
