彼は今、Zoomを「ハイブリッドオフィスのためのコミュニケーションプラットフォーム」に変貌させようとしている。
ユアンは、9月13日に開催されたカンファレンス「Zoomtopia 2021」を前に、フォーブスの取材に応じてくれた。
Zoomは今回のイベントで、オフラインとオンラインが混じり合うハイブリッドな職場向けの数多くの新機能を発表したが、中でも目玉となったのは、2022年から提供を開始する「ビデオ・エンゲージメント・センター」と呼ばれる顧客サポート向けのツールだ。このツールは、離れた場所に居る顧客に、実店舗にいるかのようなカスタマーサービスを提供することを可能にする。
また、職場のコラボレーションを促進するホワイトボード機能「Zoom Whiteboard」は、Zoomだけでなく、ブラウザからもアクセス可能で、FigmaやMiroなどのスタートアップが提供するソリューションとも共存を目指すという。
さらに、複数の言語で行われる会議のためのライブ翻訳サポートや、セキュリティを重視する顧客のための暗号化オプションの追加も予定されている。
これらの新機能は、同社が転換点にさしかかる中で導入されることになる。昨年春に、パンデミックの中でユーザー数を急増させたZoomへの追い風は、ここに来てやや弱まりつつある。マイクロソフトやCiscoは、彼らのTeamsやWebexに、類似した機能を次々と盛り込んでいる。
Zoomの株価は、今年に入り約18％下落し、2020年10月のピーク時からは約50％下落している。JPモルガンのアナリストは、「市場は、パンデミック後の企業の成長ポテンシャルを見極める必要がある」と8月31日のメモで指摘した。
Zoomが7月にクラウドコンタクトセンターの「Five9」を147億ドル（約1兆6000億円）相当の株式で買収すると発表した背景にも、コロナ後のワークコミュニケーション市場を狙う競争の高まりがある。
