獣医師というと、どのような職業を思い浮かべるだろうか。多くの人は、イヌやネコなどペットの病気を診断し、治療する「動物のお医者さん」をイメージすることだろう。
この話題が取り沙汰された当時も、「獣医師が不足している」ことは話題に上ったが、「どういった獣医師が不足しているのか」には、あまり言及されることはなかった。
ペット獣医師の需要は高いが
20年前、筆者が獣医大学へ進学した頃は、CMに起用された犬種の人気が引き金となり「空前のペットブーム」が到来していた。新しいペット関連ビジネスも爆発的に増え、多くの人がペットを家族の一員と考える気風が高まりを見せた。
すでに当時、一部の地域を除いては、ペットの診療施設は飽和状態に近いと言われ、動物病院の開業を夢見て入学した多くの学生には、厳しい現実を突きつけられた気がしたものだ。
しかし、実際にはブームに伴って生まれた新しいニーズを引き受ける存在として、愛玩動物（ペット）の獣医師の需要は、引き続き高い推移を維持している。
一般的な診療に加え、しつけやペットの高齢化に伴う介護相談など、業務内容は多様だ。人と同等の医療サービスの提供をペットに求める飼い主も増え、循環器科、整形外科、腫瘍科といった専門化も進んでいる。優秀な人材の確保は常に必要とされ、需要と供給が活発に行われている分野であると言える。
では、何が「獣医師不足」と言われる原因となっているのか。深刻なのは、「産業動物獣医師」や地方自治体に所属する「公務員獣医師」の担い手不足だ。
産業動物獣医師は、牛や馬、豚などの家畜を診療の対象とする。人の衣食に供する動物の診療に携わるのだから、もっと身近な存在として認知されてもいいはずなのだが、現実は一般の生活者からは遠い存在となっている。
産業動物が重大な疾病にかかることは、農家にとって財産を失うことであり、消費者にとっては、安全な食料の供給を安定的に受けるうえでの脅威にもつながる。
診療のみでなく衛生対策や疾病予防、さらに家畜伝染病の流行などの有事には防疫の前線で対策を講じるのも、産業動物獣医師と、家畜衛生を担う公務員獣医師の公益の責務なのだ。
例えば、2010年、宮崎県で「口蹄疫」（感染症）が発生した際は、牛や豚など29万7808頭もの家畜を殺処分するという事態が生じた。この対応に奔走したのもこれらの獣医師たちだった。
さらに、農家と産業動物獣医師らが連携し、育成、出荷した家畜の、食品としての最終的な安全確保も、公務員獣医師の役割となる。屠畜、解体される家畜を検査し、安全な食肉であるという最後の判を押すのだ。
とにかく、これらの職務に就く獣医師の不足が、懸念され始めて久しい。
