ドラッグストアチェーンによる予防接種の推奨と並行して、米国の公衆衛生当局もまた、市民たちに自らの身を守るよう呼びかけている。米疾病対策センター（CDC）のロバート・レッドフィールド（Robert Redfield）局長は8月中旬、「公衆衛生の観点から見て、我々がこれまで経験したなかで最悪の秋」になる可能性があると述べた。
ドラッグストアチェーン各社は顧客に対し、予防接種を迅速に受けられるよう、あらかじめオンラインで病歴を申告するフォームなどに記入し、それを持って来店することを勧めている。
ウォルグリーンズやCVS、ウォルマートにとって、来店者を増やし、店舗でインフルエンザの予防接種を受けてもらうことにビジネス上のインセンティブがあることは確かだ。しかし同時に、この予防接種の推進には、米国がかつてない危機にあるなかで公衆衛生の改善を図る狙いもあると幹部らは話す。
ウォルグリーンズの最高医務責任者（CMO）、ケヴィン・バン（Kevin Ban）博士は、以下のように述べている。「新型コロナウイルスとインフルエンザが同時期に流行し得るということは、インフルエンザの予防接種が、コミュニティを守る上で重要であることを意味する。呼吸器疾患への対応で医療システムにかかる負担を全体的に減らす上で重要な役割を果たすだろう」
