・ウォルマート
ウォルマートは世界最大の小売業者であるというだけではなく、「取り入れる」ことにリソースを使ってきた。同社はその地位と財務面での強みを生かし、可能な限りのソリューションを見出し、取り入れている。これを続けていく限り、ウォルマートは適切なサービスを提供し、生き残っていくだろう。
・ターゲット
業績が伸び悩んできた一方で、メーカー各社やデザイナーとの提携により、消費者の関心を引きつけてきた。新しいことに挑戦しようとするターゲットは将来、（存続のための）適切な方法を見つける可能性が高いと言える。
・コールズ
コールズはずっと以前から、独自製品の開発と革新的な戦略などで知られてきた。最近では、アマゾンとの提携を発表。82店舗で、アマゾンで購入した商品の返品を無料で受け付けるサービスを開始したほか、アマゾンの「実店舗」も入居させている。
・ハドソンズ・ベイ
傘下の米百貨店、ロード＆テイラーやサックス、フラッシュセールのギルトグループなど、全てが好調だというわけではない。ただ、親会社であるカナダの百貨店大手ハドソンズ・ベイは、他社にない取り組みを行う意思を持っている。
老舗百貨店であるロード＆テイラーのニューヨークにある旗艦店を、コワーキングスペースの米ウィーワークに売却。店舗の規模を縮小して営業を続ける一方、大半を共用オフィスに転換することに決めたのは、非常に革新的であり、財務の面から見ても賢明な決定だった。
他業種の幹部らは同意見
これら7社について、小売業以外の業界に携わる全ての会議参加者が、納得のいく指摘であるとの見解を示した。また、このリストに入らなかった小売各社は業績が良好であるものも含め、いずれも変化が必要だという点で同意した。
