雇用と住まいの関係が最もはっきりしているのが、若い男性だ。18～34歳の男性の就業率は、最も高かった1960年頃の84％から、2014年までには71％まで減少している。また、高収入であるほど親と同居する可能性は低いが、この年齢グループの男性の賃金は1970年以降減少傾向にあり、特に2000年から2010年にかけては大幅に減少。賃金の下落に伴って親と同居する割合が増えており、2009年には、同グループの男性の住居形態として親との同居が最も多くなっている。
「第2次世界大戦直後の10年間が若い男性の賃金の黄金時代と言われている」と報告書は説明する。「それによって若いうちに結婚することが可能になり、その結婚ブームの結果として親と同居する若い男性の割合が記録的な低水準を記録した」
学歴＆人種
親と同居する若者の割合は、性別や人種の違いを越えて増えているが、一部のグループでは明らかにその傾向が強い。親と同居しているかどうかを予想する一番の材料は人種と大学卒業の有無。最終学歴が高卒の若者は、29％が親と同居。大卒だとその割合は19％に減少する。
また黒人の若者は1980年以降、パートナーよりも親と同居する傾向が強くなっているが、白人の若者にはまだこの逆転現象は見られない。報告書はこう指摘している。
「特定のグループの若者の居住環境のトレンドから、今回の逆転現象は経済的により不利な若者、特に教育水準がより低い若者と一部の少数派人種・民族の若者の変化によって引き起こされたものであることが伺える」
