2013年には従業員の離職率をめぐる懸念が高まり、過去3年間に調査に回答した企業は57％が、従業員の満足度や組織への残留について懸念を抱いていることを認めている。ロウはこの現状について、「各企業は以前よりも、従業員といかに良好な関係をはぐくむか、それによって企業と従業員がウィン・ウィンの関係になり、従業員が組織に最高の貢献をしてくれるようにするかを真剣に考えている」と語っている。
従業員の満足度に改めて焦点を当てることが給与面での待遇改善につながれば、それは従業員にとってさらに良いことだ。「過去の経験からみても、実際の問題としても、給与面の待遇は重要だ」とロウは言う。
「だが同時に、これは従業員の感情面にも大きな影響を及ぼす。従業員は、企業が自分に給与を支払う姿勢から、自分がどう評価されているかを読み取るからだ」
だが、それがいかに善意に基づくものであっても、雇用主が支給する給与やボーナスが従業員に対し、意図したような影響を及ぼしているとは限らない。調査によれば、回答した企業の73％（上位企業では83％）が「従業員に適正な給与を支給している」と考えている一方で、同様に考える従業員は、わずか36％となっている。
