経営・戦略

2026.11.23 08:06

組織文化は壁の言葉ではなく、日々の行動に表れる

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多くの組織が、組織文化について考えるためにかなりの時間を費やしている。行動指針(バリュー)を定義し、パーパス(存在意義)ステートメントを書き上げ、自社でどのような体験をしてほしいかを表現する言葉を選ぶ。

そうした作業は有用であり得る。しかし、長年の経験を通じて私が確信するようになったのは、組織文化の最も明確な定義とは「壁に掲げられた言葉」ではないということだ。それは、社員が日々の行動を通じて繰り返し体験していることそのものなのだ。

組織文化は、誰かが反対意見を述べたときのリーダーの反応、ミスの対処におけるマネジャーの態度、誰が昇進するか、どんな行動が報われ、どんな行動が放置されるかという点に表れる。その意味で、組織文化とは「可視化された行動」にほかならない。

行動が組織文化を可視化する

組織文化は抽象的な言葉で語られることが多いため、掴みどころがなく感じられやすい。これに対して、行動は具体的なものを示す。

自社は「協働」を大切にしていると言うことは簡単だ。しかし、協働が本当に組織文化として根づいているかを知りたいなら、チーム内で意見が対立したときに何が起きるかを観察してみるとよい。異なる視点に耳を傾けているだろうか。最年長者や最高役職者が自動的に最終決定を下していないだろうか。立場や人間関係での報復を恐れずに、誰かのアイデアに異議を唱えることができるだろうか。

そうした相互作用こそが、壁に掲げられたスローガンよりもはるかに多くのことを組織文化について語っている。

また、行動が重要なのは「調整可能」だからでもある。意識を高め、議論し、パターンを観察し、意図を持って変えることができる。そう捉えれば、組織文化は多くのリーダーが考えているほど抽象的なものではなくなる。

優れたリーダーの記憶に残るのは「行動」である

最近、人事プロフェッショナルを対象としたウェビナーで、このことを改めて実感する機会があった。参加者に「自分に良い影響を与えてくれたリーダー」について振り返ってもらったところ、「共感力」「傾聴力」「他者の育成」「背中で示す姿勢」といった回答が寄せられた。

印象的だったのは、これらが肩書や専門知識、ステータスではなく、すべて「行動」に関する描写だったことだ。

自分に最も大きな影響を与えたリーダーを思い出してほしい。その人物が成し遂げた実績も覚えているかもしれないが、それ以上に、周囲への接し方、話の聞き方、そして困難な状況での立ち振る舞いが強く記憶に残っているのではないだろうか。自社の従業員も毎日、リーダーに対してまったく同じ印象を抱いている。

許容している行動を直視する

考慮すべき点として提案したいのは、「どんな行動を望むか」だけでなく、「どんな行動を許容しているか」である。組織としてチームワーク、敬意、責任感を行動指針に掲げていたとしても、実際に根づいている文化がそれとは異なるメッセージを発していることがある。

例えば、「チームファースト」の理念を打ち出しながら、経営陣のメンバーが自身の目標や目立ちやすさを繰り返し優先しているかもしれない。あるいは、素晴らしい成果を上げるハイパフォーマーが存在するものの、その人物が周囲に不満や不信感、無駄な業務を生み出し続けているかもしれない。

数字が良いからという理由でそうした行動を評価したり目をつぶったりし続けるなら、意図的かどうかにかかわらず、それが自社の本当の組織文化であるというメッセージを送っていることになる。

時間の経過とともに、組織が恒常的に受け入れている「最も質の低い行動」こそが、実際の組織文化を最も明確に定義するものとなっていく。だからこそ、組織文化の醸成は理念の定義だけで終わらせてはならない。自社内の行動がその理念を裏付けているかどうかを問い続ける必要がある。

意図だけでなく「影響」も考慮する

意図的に不健全な組織文化を作ろうとしているリーダーはほとんどいない。迅速に動いているつもりが、チームからはマイクロマネジメントだと受け取られているかもしれない。成果を出すよう発破をかけているつもりが、恐怖を与えているかもしれない。事業を守っているつもりが、本音を言えない空気を作っているかもしれない。

これが「結果として生じる影響(ダウンストリーム・インパクト)」である。

従業員が自分の身に起きていることを安心して口にできない状況では、情報はフィルタリングされる。チームはリーダーと協力するのではなく、リーダーを回避して動くようになる。セクショナリズムが強まり、従業員は本来の業務ではなく、周囲の環境に気を遣うことにエネルギーを費やすようになる。

自分自身に投げかけるべき有効な問いは、「自分が原因で、本来不要なはずのどんな対応を周囲にさせてしまっているか?」というものだ。リーダーの顔色を窺って動いていないか。意思決定の後に生じた混乱を後始末させていないか。耳の痛い報告を避けさせていないか。その答えは、自分自身の行動がどのような組織文化の形成につながっているかを教えてくれる。

健全な文化とは「心地よい文化」のことではない

健全な職場だからといって、居心地の悪さやストレスがゼロになるわけではない。成長には痛みが伴うものであり、学びもまた然りだ。フィードバックや新しい責任、厳しい決断は、いずれも緊張感を生み出す。

それは必ずしも「問題がある」ことを意味しない。重要なのは、従業員が尊厳と明確な目的意識、そして適度な主体性を保ちながら、その負荷を乗り越えていけるかどうかだ。

成長に伴う自然なプレッシャーと、絶え間ない恐怖、軽視、ミスマッチ、裁量の欠如から生じる職場での苦痛との間には、大きな違いがある。従業員がどちらを経験するかを左右するのは、リーダーとしての自らの行動なのだ。

人事の決断はすべて「組織文化の決定」でもある

行動が組織文化を作るのであれば、組織文化の構築は人事部門だけの取り組みとして片隅に置くことはできない。採用、育成、昇進のあり方そのものに影響を与える必要がある。

人材を採用する際、実務スキルだけを評価していないだろうか。構築を目指す組織で成功するために必要な行動様式を見極めているだろうか。

昇進の際、個人の業績だけを報いていないだろうか。最も優れた専門知識を持つスペシャリストであっても、人を率いる準備ができていない場合もある。

また、リーダーを育成する際、コンピテンシーやプロセスを教えるだけでなく、自身の行動が周囲にどう受け止められているかを理解させているだろうか。

これらの決断の一つひとつが、組織が本当は何を大切にしているのかを従業員に伝えているのである。

新たな改革を始める前に、周りを見渡そう

組織文化の健全性を把握したいなら、まずは現場で現実に何が起きているかを観察することから始めよう。どんな行動が評価されているか。どんな行動が許容されているか。誰が昇進し、それが「成功」について何を物語っているか。

そして最も重要な質問はこうだ。もし誰かが自社の経営陣に1週間密着したとしたら、その人が目にする文化は、壁に掲げられた理念と一致しているだろうか。

組織文化を行動の観点から捉え直せば、それはもはや抽象的な概念ではなくなる。目に見え、議論でき、意図を持って変えられる実体となるのだ。

(forbes.com 原文)

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