最大の競争優位性はテクノロジーではない。「帰属意識」である
どの年代にも、ビジネスに革命を起こすと謳う「次なる大きな潮流」が存在した。1980年代にはTQM(総合的品質管理)があり、90年代にはシックスシグマや業務再構築(リエンジニアリング)が脚光を浴びた。2000年代にはオフショアリングが広がり、2010年代にはデジタルトランスフォーメーション(DX)が追求された。すべての企業がブログを開設していた時代を覚えているだろうか。
2020年代は、人工知能(AI)の10年として歴史に刻まれるだろう。
こうした潮流はいずれも競争優位性をもたらすとうたわれたが、持続可能な優位性を提供できたものは1つもなかった。
経営幹部がAI熱に浮かされる様子を見ていると、多くの組織が1つの真実を見落とし続けていることに気づく。製品やサービスがますますコモディティ化する世界で、競争し優位性を維持する唯一の方法は、日々最善を尽くして働く人々にある。購入するソフトウェアにあるのではない。
CEOや経営幹部に、ここ数年で最大の課題は何だったかを尋ねれば、間違いなく同じ答えが返ってくる。優秀な人材を見つけ、引きつけ、つなぎ留めることだ。強いチームがあれば、業務は円滑に回り、利益は増え、企業はよりレジリエントになる。この事実は否定できない。
私たちは全社会議で声高に「人材こそ最大の資産だ」と訴え、カンファレンスではその言葉にうなずく。人事部門や同僚の経営幹部に対して、優秀な人材を見つけるのはほぼ不可能だと嘆く。だがその一方で、つじつまの合わないことが起きている。AIをめぐる最初の議論が、何人を削減できるかに向けられているのだ。
AIには本当に驚くべき用途がある。しかし、エンゲージメントの高い従業員が日々提供している価値を再現することは決してできない。エンゲージメントの高い従業員は、困っている顧客やクライアントとつながり、解決策を見つけるだけでなく、「任せて大丈夫だ」という安心感を与えられる。AIが検知するようプログラムされていないミスに気づき、誰に頼まれなくても会社のために行動する。そうしたサービスは自動化できない。
新しいソフトウェアは誰でも購入し、導入できる。競合他社も数週間のうちに同じプラットフォームをライセンス利用できる。だが、自分には居場所があると感じているエンゲージメントの高い人材は、事業の成功のために期待を超えて行動する。それは購入することも、模倣することもできない。
それにもかかわらず、AI導入へのプレッシャーは極めて大きい。自社が取り残されることを望むリーダーはいないからだ。しかし、従業員が「自分たちの後任となるAIを訓練させられているだけだ」と信じている状態では、AIの導入など成功するはずがない。
一方で、AIはエンゲージメントの高い人材と組み合わさったとき、単なるコスト削減ツール以上の価値を持つ。正しく使えば、AIは優秀な従業員に取って代わるものではない。その人が最も得意な仕事に集中し、仕事以外の人生をより充実させ、毎日つながりと評価を感じながら出社できるようにするものだ。
従業員にこう伝える場面を思い浮かべてほしい。「この新しいプロセスによって、毎週5時間の余裕が生まれます。その分、雑務を増やすわけではありません。より大きな問題を解決したり、顧客との関係を強固にしたり、新たなスキルを習得したりするために、その5時間を活用してください」と。
チームのエンゲージメントを維持しながら、AIが提供する最良のものを活用することは可能だ。ただし、そのためには意図的なリーダーシップが必要になる。AI導入を成功させ、最良の従業員を維持するために、私が従うべきだと考える3つの原則を紹介する。
全員が共通認識を持つ課題を解決する
AIには将来性があり、数十もの潜在的な用途がある。だが、まず問うべきは「私たちはどの問題を解決しようとしているのか」だ。問題を定義できないなら、AIを持つためだけにAIを導入する必要はない。
テクノロジーが利用可能だからといって、それを使わなければならないわけでも、それが最適なツールであるわけでもない。リーダー自身、直属の部下、そして実際にAIを導入・活用する現場の従業員の全員が、課題が存在し、AIこそが適切な解決策であるという認識で一致している必要がある。
従業員の懸念に注意深く耳を傾けるべきだ。経営陣が考慮していなかったリスクや予期せぬ影響を、現場が特定してくれることも少なくない。これにより、より機能的な解決策を構築できるだけでなく、組織全体の信頼関係と納得感(バイイン)を強化することができる。
自分の後任を育成させることを期待しない
業界全体で「このソフトウェアによって、あなたのポジションの必要性は低くなる」という論調が強まっている中、従業員は、目的が自分たちを無用にするためではなく仕事内容をより充実させるためなのだと知る必要がある。業務の効率化がレイオフ(人員削減)につながるのだとすれば、どれほど生産性が向上しようと、どれほど会社の利益が増えようと、誰もそのテクノロジーを信頼しなくなる。
従業員に対して、AIの導入にかかわらず、社内でのポストが確保されていることを保証しなければならない。たとえそれが別の役割への昇進や職務内容の変更を意味するとしてもだ。大切にされていると感じたとき、人は変化をより受け入れやすくなる。
従業員はAI稼働後の動向を見ている
AIの導入により、タスクにかかる時間が半減し、従来必要だったチーム人数の半分で業務をこなせるようになる可能性がある。もしそうなったとしても、前言を撤回せず、人員削減を拒む姿勢を示すべきだ。レイオフによって短期的には若干のコストが浮くかもしれないが、それによって生じた信頼関係の破損は決して修復できない。
長期的な視点を持つことだ。従業員が新たなスキルを習得したり、より高い役職へ就いたり、これまで後回しにされがちだった業務領域に時間を割いたりできる機会を創出するのだ。優秀な人材に余力が生まれれば、それを無駄に浪費することはない。新たな解決策を見つけるために活用し、かつてないほど組織への強い帰属意識を感じるようになる。
どの年代においてもビジネス上の大きな変革が起きるが、そうした変革もやがては標準的な手法となり、あるいは次なる手法によって時代遅れになっていく。誰もが紙の請求書や手書きの帳簿から、最新かつ最良の手段としてExcelのスプレッドシートや会計ソフトウェアへと移行していった頃のことは、決して忘れられない。
いつかAIも、Excelや電子メール、クラウドストレージのように定着するかもしれないし、ファックスのように廃れていくかもしれない。忘れてはならない重要な点は、最終的には誰もが同じテクノロジーを利用できるようになるため、ツール自体には長期的に競合し続ける力(競争力)が必ずしも備わっているわけではないということだ。
長く続く成功を収める企業は、AIを最初に導入した企業ではない。エンゲージメントの高い人材を優先し、従業員がより創造的で、より献身的になれるようにするためにAIを活用した企業である。
テクノロジーは誰でもライセンスできる。だが、帰属意識をライセンスすることは誰にもできない。



