長年にわたり、検索における視認性(可視性)は比較的分かりやすく説明できていた。企業は重要なキーワードを特定し、それを中心にコンテンツを制作し、Googleでの検索順位向上に取り組んできた。しかしAIの世界では、こうした検索の捉え方は有用性を失いつつある。
自社の検索順位を可視性の指標として今も報告している企業は、その順位が顧客の実際の情報検索方法を反映しているのか自問する必要がある。AIシステムは複数の情報源を活用して直接回答を生成するため、検索順位を追いかけるのではなく、「自社にとって重要な質問がなされている際、自社はどこに表示されているか?」と問いかけるべきなのだ。
キーワードよりもプロンプトが重要
検索の単位はキーワードからプロンプトへと移行した。見込み顧客はAIシステムに対し、「特定の課題に最も適したテクノロジープロバイダーはどこか」「特定市場での実績がある企業はどこか」「競合する2社を比較するとどうなるか」といった質問を投げかけるかもしれない。こうした質問には、単一の検索ワードとしては決して登場しない概念や文脈が含まれうる。したがって企業は、上位表示させたいキーワードだけに焦点を当てるのではなく、自社が見つけられるべき質問を理解する必要がある。
従来の検索で可視性を高めることと、AIが生成する回答の情報源として選ばれることは別物の課題だ。5万5393件のGoogle検索を対象とした2026年の調査によると、AI Overviews(AIによる概要)で引用されたドメインの29.8%は、同じ検索における従来の検索結果の1ページ目に表示されていなかった。
SEOチームにとって、この変化は検索最適化が無意味になることを意味しない。しかし、単に検索リスト内で特定の順位を確保することから、より広い情報エコシステム全体において信頼できる情報源になることへと、課題の領域を拡大させている。
回答の背景にあるシグナルに着目する
担当チームは順位を超えて、自社が回答に表示されるかどうかに影響を与える4つのシグナル、すなわち存在感、正確性、情報源の帰属、競合との位置づけに着目しなければならない。
第一に、関連する質問がなされた際に自社の存在感(プレゼンス)があるかどうかが挙げられる。ターゲットキーワードで高い順位を獲得していても、見込み顧客がその企業の能力や実績について尋ねた際に名前が挙がらなければ意味がない。
次に正確性だ。提示された情報は、企業の現在の事業活動を正確に反映しているだろうか。企業が新しいサービスや機能を開発したにもかかわらず、その情報がAIシステムの参照する情報源に一貫して反映されていなければ、出力される回答は実態を十分に伝えきれない可能性がある。
情報源の帰属も重要だ。情報はどこから得られたものか。自社Webサイトでの主張は1つの情報源となるが、第三者の独立した報道、アナリストの解説、その他の信頼できる第三者の情報源は、さらなる裏付けと文脈を提供する。
最後に競合との位置づけ(ポジショニング)である。自社は競合他社と比較してどのように描写されているだろうか。AIの回答に高い頻度で表示されていても、見込み顧客に認識させたい強みや属性とは異なる要素と紐付けられてしまっているケースもある。
「権威性」はウェブ全体で構築される
こうした検索の変化は、最適化に関与すべき関係者の範囲をも変える。AIシステムは企業のWebサイトだけでなく、メディアの報道、アナリストの評価、第三者による検証、デジタルPRなど多岐にわたるソースから企業情報を収集する。そのため、権威性はウェブ全体に分散して存在するのだ。
これが単なる短期的な施策にとどまらないという裏付けもある。チャーリー・オスカー(Charlie Oscar)による調査(30ブランド、6カテゴリー対象)では、大規模言語モデル(LLM)における全可視性の63%が長期的ブランドエクイティに起因することが判明した。引用数は11%、総マーケティング支出は22%を占めるにとどまった。
広報・PRチームにとって重要なのは、市場へ発信する情報がAIシステムによる企業理解のための根拠となるからだ。これはマーケティングチームやSEOチームにも当てはまる。それぞれの部署の目的は異なっていても、形成される企業の外部評価像は同一なのだ。先見性のある組織は、データ・インサイトチームを活用してマーケティングや広報のアウトプットをサポートし、生成エンジン最適化(GEO)活動が特定のオーディエンスにどこで作用し、どのような文脈で届いているかをより正確に把握しようとしている。
コンテンツの量産が大きな問題を引き起こすリスク
AI検索に対応するためにコンテンツ量を増やしたくなるかもしれないが、量だけが解決策になるとは限らない。
自社サイト、プレス記事、その他のチャネル間で製品、能力、市場での立ち位置に関する主張がくい違っている場合、コンテンツを追加することでその不整合の解消がより困難になるおそれがある。そうではなく、企業はAI検索で何が拾われているかを把握し、矛盾や差異を特定したうえで、それを修正するためにどのような根拠が必要かを判断すべきだ。
デジタル・アプライド(Digital Applied)の報告によると、「Google AI Overviewsで引用されたページの70%が、2〜3カ月以内に引用ステータスを変化させている」という。したがって、可視性の向上を一回限りの技術的な施策として扱うことはできない。企業は自社に関する情報・エビデンスの発信、監視、修正を継続的に行う必要がある。
すべてが要約された後に何が残るか?
AIシステムは企業に関する基本的な事実を要約できるが、それは必ずしも企業の専門性や市場での立ち位置、独自の見解を十分に反映するとは限らない。そのため、企業は何を行っているのか、どこに信頼性があるのか、なぜ自社の視点が妥当なのかをAIシステムに伝える一貫した根拠の体系を必要とする。その根拠は単一のチャネルや部署から生まれるものではなく、自社コンテンツ、広報活動、第三者による検証、そしてより広範な情報エコシステムの相互作用によって構築されるのだ。
かつて検索における視認性とは、順位レポートで可視化できるものが中心だった。しかし現在では、自社の周囲に蓄積されるシグナルと、それが形成する全体像を理解することがますます求められている。最善の成果を得るには、自社の主張の背景に、他者が発見・理解し、信頼するに足る「確かな実態」が存在するようにすることだ。



