会社員としてのスキルはすでにビジネスになる。あとは始めるだけだ
私の知人は、フォーチュン500企業で最高マーケティング責任者(CMO)を務めていた。娘の誕生後、彼女は家族と過ごす時間を増やすため、時間の自由度と自分でコントロールできる余地をもっと持ちたいと考えるようになった。
そこで彼女は、会社員として使ってきたまさにそのスキルを生かし、自分が提供できるサービスについてLinkedInで発信し始めた。別の雇い主を探す代わりに、彼女は最初のクライアントを見つけたのだ。
最初のクライアントから得た収入が、給与の一部を補った。その後、彼女は次々と新しい顧客を獲得する方法を身につけていった。
現在、彼女はモバイルアプリの創業者向けに、製品のマーケティングや市場参入戦略の策定を支援する小さなエージェンシーを経営している。
彼女は起業家になる方法を一から学ぶ必要はなかった。すでに持っていた専門知識に対して、誰が対価を支払うのかを変えただけなのだ。
企業で働いているなら、その可能性は思っている以上に身近にある。あなたはすでに、企業が対価を支払うほどの課題を解決している。問うべきなのは、「他の企業から直接報酬を得て、同じことを提供できるか?」ということだ。
ステップ1:雇い主が何に対価を払っているのかを理解する
企業が人を雇用するのは、解決すべき課題があるからだ。
イベントの企画、顧客対応、帳簿の整理、社員の研修、マーケティング素材のデザインなど、企業にはさまざまなニーズがある。社員がその仕事をこなすことで、企業は給与を支払う。
独立した事業主となれば、同じ課題を直接解決することで報酬を得ることができる。
どのプロジェクトを引き受けるか、どのように働くか、いくら請求するかについて、より大きな裁量を持てる。自分のものを築き、自分の仕事が直接もたらす影響を目にすることには大きな満足感がある。
収入も、雇い主の給与体系に縛られない。より多くを稼ぐ余地が生まれるが、最終的な手取りは自分の時間、コスト、顧客の需要によって決まる。
ステップ2:すでに売れるスキルを見極める
一週間の仕事内容を振り返ってみよう。自分にとって当たり前に思える業務でも、時間や専門知識を持たない事業主にとっては非常に価値のあるものとなり得る。
以下に、会社でのスキルを事業に換算する10の例を挙げる。
- 社内イベントの企画経験があるなら:企業の顧客感謝イベント、チームの合宿、店舗のオープン記念イベントなどをプロデュースする。
- 事務管理の経験があるなら:週に数時間のサポートを必要とする経営者のために、スケジュール管理、メール対応、会議の調整を請け負う。
- 記帳・経理の経験があるなら:小規模企業向けに取引の照合、経費整理、月次レポートの作成を行う。
- ピープルマネジメントの経験があるなら:成長企業向けにオンボーディングプロセスの構築、マネージャーの面談設定、スタッフの責任明確化を支援する。
- デザインの経験があるなら:コンサルタント向けの営業資料、レストランのメニュー、住宅サービス会社のパンフレットを作成する。
- SNS運用の経験があるなら:フルタイムの担当者を置く余裕のない企業向けにコンテンツを作成・投稿する。
- スプレッドシートやレポート作成の経験があるなら:散在する事業データを実用的な月次レポートにまとめる。
- 同僚の教育・研修経験があるなら:得意なExcel、プロジェクト管理、ソフトウェアの使い方を企業の従業員に教える。
- ビジネス文書執筆の経験があるなら:顧客向けニュースレター、社内向け更新情報、導入事例(ケーススタディ)を執筆する。
- プロジェクト調整の経験があるなら:ウェブサイトのリニューアル、オフィスの移転、製品のローンチなどを管理し、業者調整や納期管理を行う。
ステップ3:企業を顧客ターゲットにする
会社員としての経験があれば、企業がどのように機能し、どこで問題が発生し、なぜ特定の業務が重要なのかを身をもって理解できる。
その知識を活用して、企業向け(いわゆるB2B)にサービスを販売することができる。自らのサービスを企業に売り込めることは大きな強みだ。
個人が自分のポケットマネーから100ドル(約1万円)を払うのには躊躇するかもしれない。しかし企業であれば、従業員の時間を節約できたり案件獲得につながったりするのであれば、1000ドル(約15万円)のプロジェクト費用でも容易に承認できる。
別の知人であるステファニーは、SNSエージェンシーの採用に落ちた後、このルートを選んだ。彼女は代わりに業務委託としてサポートすることを提案したのだ。こうして彼女は最初のビジネスをスタートさせた。
ステップ4:顧客の見つけ方を学ぶ
ここで認識すべきギャップがある。仕事をうまく遂行できることと、顧客を見つける方法を知っていることは別物だ。
代理店や会社組織に属していれば、通常は会社が顧客を獲得し、あなたに仕事を割り当て、給与を支払ってくれる。だが自分の事業では、購入の見込みがある人物を見つけ、依頼してもらうよう説得する責任は自分自身にある。
つまり、営業や見込み客の獲得(リードジェネレーション)を学ぶ必要がある。もちろん、それらがすでに自分の経験に含まれているなら別だ。
まずは率直な対話から始めよう。
「私はビジネスイベントの企画を行っています。顧客向けのイベントをご検討でしたら、固定料金で会場手配、業者調整、ゲストの対応を一括でお引き受けできます」
自らの提供価値を説明し、それを必要とする企業を見つけ、フォローアップを行う必要がある。
ステップ5:実際に必要な顧客数を決める
必ずしも膨大な顧客基盤が必要なわけではない。
単価、経費、希望する収入に応じて、継続的なクライアントが2〜3社あれば小規模なサービス事業を維持することができる。記帳、事務サポート、SNS管理などの業務に対して、クライアントから毎月定額のリテーナー報酬(顧問料)を受け取る形も考えられる。
業務内容、価格、納期、支払い条件については、必ず書面で合意を交わすことが重要だ。
最初に立ち上げるビジネスが複雑な仕組みである必要はない。
すでに使っているスキル、深く理解している課題、そしてその解決に対価を支払ってくれる企業——これらさえあれば、ビジネスは始められるのだ。



