創業者退任後に業績はどう変化したか(マイクロソフト、アップル、アマゾンの事例)
創業者が去ったあとに事業が変わったかどうかを確かめる物差しの1つが、営業利益率である。営業利益率は、売上高のうち、事業の運営にかかる費用をまかなったあとに残る分の割合を示す。次の一覧は、創業者の退任ごとに、株価のリターンをSPYと比べ、退任前と退任後の営業利益率を並べたものだ。
・マイクロソフト(2000年1月):1年後は48%下落(SPYは7.6%下落)、3年後は51.4%下落(SPYは36.6%下落)。営業利益率は、退任前が50.9%、退任後が41.1%
・アップル(2011年8月):1年後は76.1%上昇(SPYは19.1%上昇)、3年後は87.2%上昇(SPYは68.5%上昇)。営業利益率は、退任前が28.2%、退任後が28.7%
・アマゾン(2021年2月):1年後は10.5%下落(SPYは18.7%上昇)、3年後は0.8%上昇(SPYは29.1%上昇)。営業利益率は、退任前が5.9%、退任後が10.8%
データと計算方法:株価は金融データ会社Intrinio(イントリニオ)の株式分割調整後の終値、損益計算書はモーニングスターのデータによる。リターンはすべて株価の値上がり・値下がりの分だけで、配当は含まない。ニュースが出る前の最後の終値から、252営業日後(1年後)と756営業日後(3年後)の終値までで測った。SPYのリターンも、同じ期間で測っている。営業利益率は、退任前に終わった最後の会計年度と、退任後に始まった会計年度のうちの3期目を比べた。
マイクロソフトでは、営業利益率が50.9%から41.1%に下がり、株価は3年で51.4%下落した。アップルでは、営業利益率が28.2%から28.7%になり、株価は3年で87.2%上昇した。
アマゾンは、利益率と株価が同じ向きに動くこの傾向に当てはまらない。営業利益率は5.9%から10.8%に上がったのに、株価は1年後も3年後もSPYに及ばなかった。事例が限られるものの、重要な示唆を含んでいる。そのため私たちは、これらを確率の目安としてではなく、1つ1つの事例として扱っている。
エヌビディアの置かれた状況もまた、この3件のどれとも違う。ビル・ゲイツはCEOの職をスティーブ・バルマーに引き継ぎ、ジェフ・ベゾスは退任をあらかじめ発表していた。これに対してフアンは即日辞任し、最高財務責任者(CFO)が暫定CEOを引き受けた。


