企業が謝罪を誤ると、その謝罪自体が第2の危機となる。そして人々の記憶に残るのは、多くの場合その第2の危機である。私は、あるチームが1つの文をめぐって4時間議論する場に同席したことがあるが、ほとんどの場合、議論すべき文はそこではなかった。問題はたいてい、トーンではない。声明はいくつかの具体的な基準のいずれかを満たしておらず、世間はそれを数秒で見抜く。私が「2時間ルール」で書いたように、スピードは企業をマイクの前に立たせる。だが、その後を決めるのは言葉である。
婉曲表現の問題
2017年4月、シカゴでユナイテッド航空の便から乗客が引きずり降ろされた。CEOは最初の声明で、「これらのお客さまを再手配する」必要があったことについて謝罪した。誰も再手配などされていなかった。弁護士によれば、デビッド・ダオ医師は歯を2本失い、鼻を骨折し、脳しんとうを起こした。その表現は、映像が示していた現実からあまりにもかけ離れていたため、声明そのものがニュースになった。事件の2日後、CEOは「全責任」を認めたが、その時点ですでに深夜テレビ番組は当初の文言を嘲笑していた。
声明の中で、起きたことを表すのに顧客なら決して使わない言葉を用いたなら、企業は世間に対して、被害を理解していないか、それを口にしたくないかのどちらかだと伝えたことになる。
相手を間違える問題
同じく2017年、ペプシは火曜日、ケンダル・ジェンナーを起用した抗議活動風の広告について「重要なメッセージ」だと擁護した。水曜日には広告を取り下げ、「配慮に欠けていた」と述べた。その声明は、「ケンダル・ジェンナーをこのような立場に置いた」ことを謝罪して締めくくられていた。名指しされたのは彼女だけだった。広告によって抗議活動を矮小化されたとされた当事者コミュニティは、名指しされなかった。
謝罪は、被害を受けた人々に向けられなければならない。そして火曜日の擁護の後に水曜日の撤回が続けば、最初の立場は決して信念に基づくものではなかったと世間に伝えることになる。
全方位に配慮しようとする問題
2023年4月、バドライトへの反発を受けてアンハイザー・ブッシュのCEOは、同社は「人々を分断する議論の一部になるつもりは決してなかった」とする声明を出した。具体的な出来事は示さず、立場も示さなかったため、どちらの側も満足させられなかった。論争の中心にいたインフルエンサーのファンも、ブランドは彼女を十分に支援しなかったと述べた。6月初旬までに、Modelo Especialは米国小売売上高でバドライトを抜き、2001年から続いた首位の座を終わらせた。声明がボイコットを引き起こしたわけではないが、それを終わらせる役にも立たなかった。
誰も怒らせないように書かれた声明は、何の立場も示していない声明として読まれる。企業が自らの決定に責任を持つよりも、リスク管理を優先している時、人々はそれを見抜く。
3つに共通するもの
失敗した謝罪はいずれも、被害に向き合うのではなく、企業を守っていた。ユナイテッドは強制的な排除を「再手配」として語った。ペプシは有名人の名を挙げたが、不快感を覚えた人々の名は挙げなかった。バドライトは何も名指ししなかった。言葉、宛先、あるいは構図は、責任、恥、論争を抑えるために選ばれており、聴衆はそれを感じ取っていた。
賢い企業でもなぜ間違えるのか
失敗は通常、文案作成の過程で始まる。声明は法務、IR、事業部門、CEOを通過し、各レビュアーが平易な言葉を少しずつ削り落としていく。公開される頃には、それは承認した人々のために書かれたものになっており、傷ついた人々のために書かれたものではなくなっている。スピードはそれを悪化させる。圧力の下では、安全なことを言おうとする本能が働くが、安全な言葉は逃避に聞こえるからだ。
公表前に確認すべき4つの基準
すべての草案は、公表前に次の4つの問いにかけるべきである。
1. 行為を平易な言葉で名指しする。 弁護士が好む動詞ではなく、顧客が使う動詞を使う。
2. 被害と、それを受けた人を名指しする。 まずその人々に向けて語る。
3. 是正策と日付を示す。 「プロセスを見直しています」は是正策ではない。「金曜日までにXを公表します」は是正策である。
4. すべての「もし」を取り除く。 「もし不快に感じた方がいたなら」は、謝罪を非難に変えてしまう。
誠意だけで声明が救われるわけでもない。2022年12月のサウスウエスト航空の大混乱の際、CEOは動画で「心から申し訳ない」と述べたが、同時に冬の天候を理由に挙げ、同社の復旧ツールは99%の時間で機能しているとも述べた。CNNの記者は、言い訳の方が多いと受け止めた乗客たちを見つけた。
声明を、その対象となっている人物の立場で声に出して読んでみる。その人の目の前で言えないなら、それはまだ謝罪ではない。次に、その文案が書かれた場にいなかった人に渡し、何が起きたと思うかを尋ねる。
法務は反発する。それを前提に備える
弁護士は、認めることが責任を生むと懸念する。もっともな懸念である。より良い答えは、危機が起きる前に作業の順序を決めておくことだ。法務は正確性を確認し、コミュニケーション部門が言葉を決め、CEOは自分が声に出して言えるものにだけ署名する。誰も怒っていない今のうちに、当座の声明を作成しておくべきである。これを事前に決めている企業は、数時間で謝罪できる。その場で交渉する企業は、謝罪に数日かかる。そして数日では遅すぎる。
謝罪は、危機の中で正しく行うには最も安く、間違えると最も高くつく瞬間である。多くのブランドは、第2の声明、つまりそれについて何をしているかを説明する声明にエネルギーを注ぐ。だが引用されるのは最初の声明だ。検索結果やAIによる要約が、最初に語られたことをそのまま繰り返す時代において、その一文は何年も企業につきまとうことになり得る。



