筆者が最近支援したある経営者は、従業員が1日に2〜3回も質問をしにオフィスに入ってくると打ち明けてくれた。彼女は苛立ちを感じていた。集中しようとしているときに、何をすべきかを尋ねに何度も人が立ち寄れば、その中断は積み重なって大きな負担となる。
筆者は、これまで効果のあったアプローチを提案した。答えを教える前に、まずは社内のマニュアルや明文化されたプロセスを確認したかどうかを尋ねるということだ。
リーダーである私たちは、自分を苛立たせている行動を自ら助長してしまうことがある。誰かが質問し、答えを知っているから教える。一瞬で済むし、そのほうが手軽に思えるからだ。
だが、彼らは再び別の質問を持ってやってくる。当然だろう。最初に質問して解決したのだから。自分たちで調べればわかる答えであっても、上司のところに来て聞くように、無意識のうちに部下を刷り込んでいる可能性があるのだ。
寄せられる「質問」に注意を払う
ここで、おすすめのエクササイズを紹介したい。これからの1週間、従業員から寄せられるすべての質問を記録するのだ。スマートフォンのメモ、スプレッドシート、あるいは情報を音声入力できるAIツールとのチャットなどを活用するとよい。
誰が、何を尋ねてきたのか、そしてその背景を記録する。その答えは文書化されていたか。本人が自分で見つけられたか。以前にも同じことに答えたことがあったか。その状況には、あなたの経験や権限が必要だったか。
自身の反応についても振り返ってみてほしい。本来関与すべきでなかったから苛立ったのか、それとも部下を指導・育成する機会だったのか。
1週間後、傾向を探ってみる。大半の質問がある特定の部門から寄せられているかもしれない。あるいは、すでに文書化されている内容について繰り返し聞かれていたり、重要な情報がまだ共有・記録されていなかったりするかもしれない。既存の手順書が時代遅れだったり、不明確だったりすることに気づく場合もあるだろう。
次に取るべきアクションは、何が見つかったかによって決まる。
質問してくる理由を突き止める
例えば、答えが主にあなたの頭の中にしか存在しないために、従業員が質問し続けているとしよう。それなら、どこから手をつけるべきかは明確だ。そのノウハウを明文化し、従業員がアクセスして各自でやるべきことを理解できるようにするのだ。
だが、答えがすでに文書化されている場合はどうだろうか。
筆者なら、従業員がそのマニュアルの存在を知っており、検索・閲覧できる状態にあるかを確認したい。マニュアルを活用するための研修は受けたか。マネジャーはマニュアルの利用を促しているか。
研修に問題があるのかもしれないし、情報にアクセスしづらいのかもしれない。また、自分が作ってしまった習慣を見直す必要もあるかもしれない。オフィスに入っていくだけですぐに答えが得られるのなら、わざわざ他の場所を探す必要がどこにあるだろうか。
次回、すでに答えが存在すると判断できる質問をされたときは、「どこで答えを探してみた?」と問いかけてみてほしい。
もし社内の資料やマニュアルを確認していないのであれば、まずはそこを見るよう促すのだ。その上で、それでもわからないことがあれば喜んで手助けする旨を伝えればよい。
そうすれば、従業員は上司のところへ尋ねにくる前に、まずは手元にある情報に目を通す習慣を段階的に身につけていくだろう。
部下が確認した上での質問なら調整を行う
筆者は最近、別の経営者でも同じようなケースを目にした。ある従業員がタスクを正しく実行できず、経営者は不満を抱いていた。しかし、従業員は文書化された手順をきちんと確認したと主張していた。
従業員が指示に従わなかったと決めつけるのではなく、一緒に手順を見直したところ、問題が明らかになった。
その指示書には、その役に就いたばかりの人が正しく解釈するための十分な背景情報が欠けていたのである。
文書化されたプロセスについて質問してくる部下が、指示を無視していると決めつけるべきではない。時には、その質問自体がプロセス自体の問題点を教えてくれていることもあるのだ。
従業員がどの部分で戸惑ったのかを尋ねてみよう。指示をどのように解釈したのか。どんな情報があれば役に立ったのか。
そうした対話を行うことで、部下への指導・助言が可能になり、他の人が同じ問題に直面しないよう手順書を改善することができる。
質問の性質を見極める
どんなに文書化されたプロセスであっても、すべての状況を予期できるわけではない。顧客からの新たな問題が発生したり、例外的なケースや異例の事態に直面したりすることもある。それこそが、従業員がマネジャーに持ち込んで相談すべき会話なのだ。
「どうすればいいですか?」と単に聞いてくる人と、「手順書を確認しましたが、今回のケースは網羅されていませんでした。ここで判断に迷っています」と言う人との間には大きな違いがある。後者の従業員はすでに主導権を持って行動している。
状況をしっかりと話し合い、問いかけを通じて、従業員が自分で判断する力を育めるよう支援しよう。同じことが再び起きそうな場合は手順書を更新し、次に別の従業員が同じ場面に直面した際に必要な情報を得られるようにしておく。
こうした質の高い質問は、自社のプロセスにおいて改善が必要な箇所を明らかにしてくれるものでもある。
自分自身の「対応の癖」にも目を向ける
質問リストを見直す際は、自分自身についての評価も行ってほしい。自分たちで解決できたはずの質問に、どれだけ答えてしまっていただろうか。既存の情報へ導くのではなく、すぐに解決策を提示してしまったことがどれくらいあっただろうか。
答えを教えてしまう方が手っ取り早く感じられるため、これには自制心が求められる。しかし、自分が相手に何を刷り込んでいるかを考えてみてほしい。従業員が「まずは自分で答えを探すことが求められている」と理解すれば、より大きな責任感を持って行動するようになる。マネジャーが即座に答えを出さずに指導・育成に回ることで、従業員の判断力は育っていくのだ。
当然ながら、不明点があるとき、問題を発見したとき、あるいは会社としてまだ対処法が定まっていない事態に直面したときには、従業員に遠慮なく声を上げてほしいものだ。そうした対話こそが、企業の改善へとつながることが多い。
と同時に、従業員側も他人に頼る前に、自ら情報を探し、状況をじっくり考える習慣をつける必要がある。
したがって、これからの1週間は、寄せられる質問に注意を向けてみよう。それを書き出し、パターンを探り、そこから従業員や業務プロセス、さらには自分自身の習慣について何が見えてくるかを考えるのだ。
次に従業員が質問を持ってきたときは、自身の答え方を意識してほしい。部下が自分でどうすべきかを考えられるよう支援しているだろうか。それとも、再び聞きにきやすい状況をただ作っているだけだろうか。
それは小さな違いだが、注意を払う価値のある違いである。



