山岳氷河と積雪の継続的な減少は、下流域に暮らす人々にとってますます深刻な脅威となる。適切な適応策や防災対策を講じたとしても、水の安全保障への脅威や、氷河湖決壊洪水、岩雪崩のような突発的災害にさらされることになる。
報告書は、北極では地球の気温上昇が1度を超えるかなり前から、海氷が面積と厚さの両面で失われ始めていたと指摘する。南極は2016年の大きな転換までこの傾向に反していたが、その後、南極の海氷も消失し始め、「現在の喪失は、その規模において北極に匹敵する」という。
「仮に気温が1.5度で安定したとしても、北極では9月(北極の夏の終わり)に、一時的に海氷が消失する年が生じる可能性がある。一方、南大洋の熱慣性により、世界の気温が安定した後も、南極の海氷減少は数世紀にわたり続くと予想される」
永久凍土、すなわち高緯度・高標高地域の凍った地盤の融解も、気温上昇が1度を大きく下回る段階で始まった。「こうした融解は現在、大規模な工業国に匹敵する規模の温室効果ガスを毎年放出し、凍結地盤の上に建設されたインフラや居住地の基盤を不安定化させ、地域および広域の水循環を変化させ、山火事の強度と頻度を含む植生にも影響を及ぼしている」と報告書は述べている。
緊急の行動要請
雪と氷は、温暖化が1度未満のわずかな幅で進むたびに急速に反応する。しかし、これらのシステムの大半は、オーバーシュート後に回復するまでに数世紀、あるいは数千年を要すると、カーカム氏は警告した。ティッピングポイント(気候変動の不可逆的な転換点)を越えた場合は、とりわけそうである。
だが、1.5度を一時的に超過することは、パリ協定の目標が無意味になることを意味しない。「むしろ、その緊急性を高める」とカーカム氏は述べた。「特に、雪氷圏の喪失による壊滅的で、しばしば不可逆的な地球規模の被害を回避または遅らせるためである」
現在の理解では、十分な政治的野心と緊急性があれば、2100年までに気温を1.5度以下に戻すことはなお可能だ。具体的には、化石燃料の利用からの移行を加速し、持続可能な炭素除去を大規模に実施することである。
報告書は、影響を最小限に抑え、氷の喪失による地球規模の被害を限定し、社会に適応の最良の機会を与えるには、気温を1.5度を大きく下回る水準、できれば1度に近づける必要があることを明確にしている。
「もちろん、これは受け入れがたい厳しい現実だ。実現には、根本的かつ長期的視野に立った気候リーダーシップが不可欠となる」とカーカム氏は述べた。


