3. マーキスが見落とした視点:コンサル会社との「共犯関係」
マーキスとその後の議論が大きく見落としていたのは、ビジネススクールが単独で機能しているわけではないという点だ。ビジネススクールは、大手戦略コンサルティング会社と相互に連動するシステムの片側を成している。スクールは、利益を優先する階層組織、硬直的なプロセス、それに関連するフレームワークや指標といった、20世紀型経営の馴染み深い言語を教える。それをマッキンゼー・アンド・カンパニー、ベイン・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ(BCG)がパッケージ化して販売する。最近の出版物は、その連続性を示している。
• マッキンゼーの近刊『Strategy and Value』(コラー、ウェスト、ジマーマン共著)は、同社が長年続けてきた企業価値評価(バリュエーション)研究の姉妹編として位置づけられている。戦略的意思決定を、長期的な経済的利益、資本配分、ポートフォリオ選択に結びつけることを目指しているが、これまでのところ顧客への言及はない。
• ベインが2026年7・8月合併号の『ハーバード・ビジネス・レビュー(HBR)』に寄稿した「Bring Back Managing for Value(企業価値経営への回帰)」と、戦略的適合性に関する関連論考は、株主価値の最大化への回帰を主張している。これは、ジャック・ウェルチが「世界で最も愚かな考え」と呼び、経済団体ビジネス・ラウンドテーブルが2019年8月に全会一致で否定した、まさにその考えである。
• BCGは同じHBR号の巻頭論文で、未来の鍵として階層組織への「整合性」を打ち出した。これは20世紀型経営思考の本質である。
4. いまもビジネススクールの定番、ポーターの「ファイブフォース」
これらはいずれも旧来の理論を言い換えたに過ぎず、顧客価値を継続的に高めることを戦略の中心課題に据えていない。この欠落は重大である。いまなおビジネススクールの定番であるマイケル・ポーターの経営戦略の分析フレームワーク「ファイブフォース」は、業界構造と既存価値の分配を分析するものだ。そこでは「買い手の交渉力」が自社の利益率を脅かす要因としてのみ扱われており、顧客に提供する価値を体系的に高める発想が欠落している。ポーターは、このフレームワークを体系的に用いることで企業業績が優位になることを示す大規模な統計的証拠を公表していない。問題を一層深めているのは、彼が共同創業した戦略グループ、モニター・グループ(現モニター デロイト)が2012年に破産申請した事実である。それでもなお、このツールは標準であり続けている。


