過去20年間にわたり、職場のメンタルヘルスに対する企業の回答は、言い回しこそ違えど同じ一言に集約されてきた。「セラピストの連絡先はこちらです」。これは善意によるものであり、一部の従業員にとっては正しい回答だ。うつ病やトラウマ、急性不安障害といった臨床的なケアを必要とする人々が、必要な期間、あるいは希望する限り、資格を持つ臨床心理士や精神科医による支援を受けられるようにすべきであることは言うまでもない。これから述べる内容も、その事実を否定するものではない。
しかし、この分野に長く携わるにつれ、企業が福利厚生費をどのように支出しているか、そして職場での選択がメンタルヘルスにどのように影響を与えるかについての理解において、誤りがあったという確信が強まっている。セラピストによる治療(セラピー)があらゆる問題に対処する唯一のツールであり、したがって資金を投じる価値のある唯一の施策だと見なされてきたのだ。その結果、従業員の大部分をサポートすることに失敗し、経営者の視点から見ても運用上の失敗を招くことになった。
すでに支払っている「メンタルヘルス・パフォーマンス税」
経営陣はメンタルヘルスをコストセンターと考えがちだ。EAP(従業員支援プログラム)の費用、メンタルヘルス関連の保険請求額、福利厚生の予算項目など、これらは「目に見える請求書」にすぎない。はるかに大きな費用は目に見えない形で隠れており、生産性の低下、集中力の欠如、離職という形で日々支払われているのだ。
中堅・大手企業のフルタイム従業員を対象に実施した2026年のグローバル調査では、51%がセラピーやコーチングが必要になった原因を職場でのストレスだと回答した。さらに、同じく51%が、そうしたストレスのすべてあるいは大半は、より明確なコミュニケーション、適切な業務量、優れたリーダーシップといったマネジャーの行動や指導によって解決できたはずだと答えている。
こうした人々は、必ずしも診断可能な精神疾患を抱えているわけではない。日々の業務をしっかりとこなす優秀な従業員でありながら、100%のパフォーマンスを取り戻す手段を与えられないまま、人知れず70%の力で業務を行っているのだ。筆者はこれを「メンタルヘルス・パフォーマンス税」と呼び始めた。全従業員の多種多様な悩みに対応するよう設計されていない単一のツールしか提示できないことで、企業が被る累積的で目に見えない阻害要因のことだ。
その代償は過酷だ。放置されたストレスは慢性疾患へと発展して医療費を跳ね上げ、エンゲージメントの低下は離職につながる。こうした不調は費用が高額化して初めて保険請求レポートに表れるため、経営陣が全体の状況を把握した時には時すでに遅し、という事態が頻発する。これこそが、すでに支払が済んだずっと後にようやく明細として提示される「メンタルヘルス・パフォーマンス税」の正体である。
すべての問題に同じツールを使おうとする企業
筆者が繰り返し立ち返る設計上の欠陥がある。昔からある欠陥はよく知られている。何年もの間、多くの企業が費用を負担してきた唯一のメンタルヘルス支援はEAPであったが、これはすでに危機的状況にある人々を対象に設計されたものだった。本質的に、従業員の過半数に届くようにはつくられていなかったのだ。
さらに懸念されるのは、より新しい問題だ。業界の一部では現在、重症のケースだけでなく、ストレス、介護、仕事上の課題、バーンアウト(燃え尽き症候群)に直面している大多数の従業員を含め、全従業員に対する解決策としてセラピーを売り込んでいる。しかも、期間を定めた治療法としてではなく、無期限に提供される。よりハードルの低いサポートの方が適している場合であっても、彼らの利用モデルはセラピーに偏っている。
一見すると手厚い支援に思えるかもしれない。しかし実際には、コストの持続可能性が低く、エビデンスに基づかず、臨床的にも適切とはいえない提案だ。セラピーの有効性に関する研究の多くは、一定期間内に治療される特定症状を対象としており、あらゆる人間の困りごとに対する無期限のデフォルトの解決策として意図されたものではない。また、社会的孤立に対する主要な解決策になることもできない。
弊社の調査によると、60%がセラピーは自分が必要とする以上の本格的なアプローチだと感じたと回答し、65%は症状が改善した後も週1回のセッションを継続していた。また、39%は単に「誰かに話を聞いてほしい」という理由でセラピーを利用していた。さらに60%が、人々はあらゆる種類のストレスに対する解決策としてセラピーに過度に依存していると答えている。
これらはセラピーに価値がないと言っているわけではない。適した人物が適したタイミングで利用すれば、絶大な価値を発揮する。誤りなのは、1つのツールをツールキット全体として扱ってしまうことだ。セラピーは手厚い介入(ハイタッチ)を伴うものであり、真の支援が必要で、自ら取り組む意思があるときに自発的に求めるよう設計されている。
働く人々が必要としているのは別のものだ。より手軽に利用でき(ライトタッチ)、危機を待つのではなく早期にアプローチでき、日常の業務リズムに組み込まれた支援である。全従業員を安易にセラピーへ誘導することは、臨床的な治療を必要としないストレスを抱えた人々を、最も手厚く高コストなケアに振り分けることになる。早期の軽度な支援で十分に効果的な対処ができたはずのケースで、企業の負担を不要に増大させてしまうのだ。
全従業員を対象とした柔軟なケアへの転換
解決策はセラピーを減らすことではなく、選択肢の幅を広げることだ。身体の健康に置き換えて考えてみてほしい。従業員に対して「手術」しか提供しない企業など存在しない。ジムの会員権、人間工学に基づいたチェア、年1回の健康診断など、予防策全体に資金を提供する。それによって人々が手術室に入らずに済むようにしているのだ。
メンタルヘルスにも同じ論理が当てはまるはずだ。過重負荷を感じつつも業務をこなしているマネジャーにはコーチングを、苦しい1カ月を過ごしている子育て中の従業員にはセルフガイドツールを、共通のストレス要因に対してはグループサポートを、そして高度なケアを必要とする人物には専門的なセラピーや精神科治療への迅速なアクセスを提供する。そうしたサポートは、ニーズの変化に応じて段階的に強弱を調整できるようにすべきである。
ケアのギャップを特定することから始める
自社の中でこの仕組みを再構築するとしたら、筆者は以下から着手する。
1. 中間層の支援の空白を点検する
臨床的ケアが必要なごく一部の従業員だけでなく、全従業員を対象に自社の提供施策をマッピングする。開かれているドアが「セラピー」だけである場合、多くの従業員は高額な費用をかけてそのドアに入るか、あるいは何もサポートを受けないかの二者択一を迫られる。
2. 目に見えない「パフォーマンス税」を測定する
福利厚生の利用率にとどまらず、バーンアウト、プレセンティズム(出社しているが体調不良で生産性が落ちている状態)、防げたはずの離職(人材流出)に目を向ける。これらのコストは、何よりも「予防」によって対処できるものだ。
3. 臨床ケアを厳格に保護し、その周辺を構築する
治療を必要とする人々のために、充実したセラピーや精神科治療を確保し続ける。ただし、それを戦略の「すべて」として扱うのはやめるべきだ。
適切な支援が大きな違いを生む
万人に共通して効く万能な解決策など存在しない。そして、学術的な査読付きエビデンスも直感を裏付けつつある。中程度のニーズを持つ従業員の72%が、わずか2〜3回のコーチングセッションで改善または回復しており、これは公表されているセラピーのベンチマークと同等かそれ以上である。
これは実質的な競争力の差を生み出しつつあると感じる。ニーズに合ったケアを提供できる企業は、より多くの従業員をより長い時間、フルキャパシティで活躍させることができるのだ。



