13年前の今日、私は会社員の仕事を辞めた。日付はあえて選んだ。ハロウィーンの前日なら、自分の送別仮装パーティーを開けると思ったからだ。
今週、私のチーム全員が再び仮装して出社した。私はアンデッドに扮した。スタートアップ13年目としては、実に的確だった。
確率からいえば、私はここまで来られないはずだった。私が仕事を辞めた年である2013年3月に開業した民間企業のうち、10年後も営業を続けていたのはわずか34.7%だったと、米労働統計局は報告している。約5社に1社は最初の1年を乗り切れなかった。
当時、私の会社がうまくいくと考える人はほとんどいなかった。両親でさえそうだった。私は、アフリカの小規模農家と築いたサプライチェーンを通じて、米国人が聞いたこともない苦味のある緑の葉、モリンガを売ろうとしていた。最もよく耳にした評価はこうだった。「かわいいアイデアだ。でも、スケールはしない」
現在、Kuli Kuliの製品は1万1000店で販売され、アフリカとインド全域の何千もの小規模農家と提携している。それでもなお困難は続く。ときには、本当に厳しい日もある。
私が学んだことを検証するため、私は創業者やCEO 26人に調査を行った。そのうち20人は女性で、大半は食品や消費者向けブランドを運営している。私自身のネットワークから得た小規模なサンプルであり、科学的な世論調査ではない。それでも彼らの回答は、以下の5つの教訓をいずれもより明確なものにしてくれた。
自分で売り込まなければ、誰が評価してくれるのか
最初の13年間で最も厳しかった教訓は、サプライチェーンとも棚の確保とも関係がなかった。自分を売り込むことを学ぶことだった。
自分のことを持ち上げて話すのは、ひどく居心地が悪かった。だが、私が謙虚なままでいる限り、小売業者も投資家も私の会社に気づいてはくれなかった。最初の1000万ドル(約15億9000万円)を調達するため、私はおよそ400人の投資家に売り込んだ。その面談の一つひとつで、私たちが作っているものがなぜ重要なのかを、声に出して、言い訳せずに語る必要があった。
それを難しいと感じるのは私だけではない。全米経済研究所のワーキングペーパーで、経済学者のクリスティン・エクスリーとジャッド・ケスラーは、女性が自分の成果を男性より25%低く評価していることを明らかにした。この差は、参加者が自分のスコアを正確に把握している場合でも残った。
資金調達市場がそれを容易にしてくれることはない。私の調査で、過去1年間に資金調達を試みた17人の創業者のうち、9人は以前より難しくなったと答えた。容易になったと答えたのは2人だけだった。
謙虚さは美徳である。だが、販売戦略ではない。「私たちはこの分野で最高だ」という言葉が自慢ではなく事実に聞こえるまで、ピッチを練習すべきだ。あなたの代わりにそう言ってくれる人はいない。
自分が買いたい製品をつくる
顧客が誰なのかを理解する前に、私は自分が食べたい食品をつくった。食品は薬であると信じているからこそ、研究室ではなく畑で育った植物を丸ごと使ったものだ。
初期の投資家は皆、顧客ペルソナを求めた。私にあったのは鏡だった。結果として、誰もが予想した以上に、私のような人はたくさんいた。
これは、テストを省いてよいという許可ではない。始めてよいという許可である。私の調査で助言を寄せた17人の創業者のうち5人は、形は違えど、準備が整ったと感じる前に始めるべきだと、起業を志す人に伝えていた。自分のためにつくることは、その実践方法である。自分なら何を買うかを知るのに、フォーカスグループは必要ない。必要なのは、ほかにどれだけ多くの人がそれを買うかを確かめることだ。
まず、自分が抱えているが、既存製品では十分に解決されていない問題を書き出すことから始める。1文で説明できないなら、探し続けるべきだ。説明できるなら、同じ問題を抱えていると言う20人を見つけ、規模を拡大する前に彼らに売るのだ。
自分が苦手なことに徹底的に正直になる
そして、まさにその分野で優れた人を採用する。
難しいのは第2段階だ。盲点を補う採用とは、自分が最も理解していない事業領域に強みを持つ人を採るということであり、その能力を自分では十分に判断できないことを意味する。居心地は悪い。それでもやるべきだ。
私の調査でも、自己認識は話題に上った。創業者たちは、ビジョナリーには常にオペレーターが必要であり、カルチャーフィットは経営陣だけでなく、すべての採用、サプライヤー、パートナーに影響すべきだと書いていた。
私なら、もう1つの判断基準を加える。実際に好きになれる相手かどうかを確認することだ。仕事に費やす人生の時間はあまりに長い。好きではない人たちと過ごすには長すぎる。
こうしてみてほしい。自分の仕事のうち、最も先送りしがちな3つの部分を書き出す。そのリストが、次に採用すべき人材を示している。そして推薦照会では、その候補者が何を達成したかだけでなく、人にどう接するかを確認する。
謙虚さは美徳である。だが、販売戦略ではない。
「絶対にやりたい」でなければ、「絶対にやらない」
この教訓は、ほかのどれよりも多くの時間を私に取り戻してくれた。この考え方は、著書「Hell Yeah or No」でそれを説いた作家デレク・シヴァーズにさかのぼる。
創業者はあまりに多くのことにイエスと言ってしまう。あらゆる機会が酸素のように見えるからだ。カスタム商品を求める小売業者。実証実験を必要とするパートナー。パネル登壇、ポッドキャスト、方向転換。その一つひとつが、あなたが持つ最も希少なもの、すなわちチームの注意力を少しずつ奪っていく。
私はかつて、ある投資家とのよくない関係から、生ぬるいイエスが本当はどれほど高くつくのかを学び、100万ドル(約1億5900万円)の小切手を断った。間違ったパートナーからの資金は、資金がまったくないことよりも高くつく。
コスト圧力によって、私が調査した多くの創業者もこの教訓を突きつけられた。26人中10人が今年、ローンチや拡大を延期し、6人が製品を削減または中止した。正しく行えば、それは撤退ではない。集中である。
次にイエスと言う前に、1つだけ問いかけてほしい。明日これを始めることに心からわくわくするだろうか。答えに数秒以上かかるなら、それはノーだ。
成長に現金は耐えられるか
これは13年を経て私が加えたい教訓であり、調査によって無視できなくなった教訓でもある。
私が話を聞いた創業者にとって、成長は資金問題を解決しなかった。26人中19人は、売上高が1年前より増えたと答えた。しかし同じく26人中19人がコスト上昇を吸収し、低い利益率を受け入れていた。12人は採用を遅らせるか、人員を削減した。より多くの還元を妨げているものは何かと尋ねると、15人がキャッシュフローを挙げた。
新たな創業者への助言にも、資金の話は一貫して表れていた。初日から利益率を踏まえて価格を設定すること。追いかける前に、すべての販売チャネルの計算を理解すること。手元資金に先んじて採用しないこと。会社を数カ月ではなく、何年も支えられる計画を立てること。
それこそが、米労働統計局のデータにある崖を越える方法だ。新規事業のうち5年目に到達するのは約半数にすぎない。売上は注目を集める。だが、注目が意味を持つまで生き延びさせてくれるのは現金である。
自社のランウェイを月単位で把握すべきだ。最大顧客の支払いが60日遅れたらどうなるかをモデル化する。新しいチャネルはすべて、まず現金の意思決定として扱い、成長の意思決定はその次に置く。
10年目に到達する企業は約3分の1にすぎず、到達する企業も優れたアイデアだけでそこにたどり着くことはめったにない。あなたが創業者なら、このリストの中で最も居心地の悪さを感じる教訓を1つ選び、今週そこから始めてほしい。13年が経った今も、私は一度たりとも飛び込んだことを後悔していない。そしてすでに、14年目の仮装を計画している。



