テーマパークとESPNも全社決算を後押し
全社業績にも改善が表れた。2026年度第4四半期の売上高は、前年同期比16%増の約259億5000万ドル(約4兆1261億円)だった。各事業部門の営業利益合計は43%増え、50億ドル(約7950億円)近くに達した。調整後1株当たり利益は1.77ドル(約281円)となり、前年同期の1.11ドル(約176円)から増加した。
業績改善には、エンターテインメント事業と動画配信事業が大きく貢献した。エクスペリエンス(体験事業)部門では、テーマパーク、リゾート、消費者向け商品事業の好調が続いた。スポーツ部門も営業増益となり、スポーツ専門の配信・放送事業ESPNの重要性と、ディズニーのスポーツ配信・放送網の広がりを反映した。
統合の成否を左右する両ブランドの独自性
Disney+と米Huluの統合は、契約者の使い勝手を改善するだけではない。ディズニーが保有する膨大な娯楽作品、一般向け番組、有料コンテンツを一体的に届け、知的財産からさらに大きな価値を生み出そうとしている。
課題は、Disney+と米Huluがそれぞれ築いてきた番組構成の特色を守りつつ、作品の充実を継続的な視聴、契約継続率の改善、収益拡大につなげることだ。
2027年度のディズニーは、配信サービスの規模と魅力を高めることと、娯楽事業全体を効率化することを並行して進める。2026年12月の統合は、両サービスの資産を競争力と収益性の高い事業に変えられるかどうかを試す、重要な機会となる。
コンテンツへの投資を増やし、配信事業の収益性を改善し、数十億ドル規模の費用削減も進める。ディズニーは、統合後のDisney+を次の成長段階に向けた娯楽事業戦略の中心に据えようとしている。


