Coresightの調べによると、Z世代の70%超があらゆるチャネルで買い物をしている。「いわば次世代のマルチチャネル消費です」とワインスウィグは語る。「彼らは実店舗を訪れて商品を手に取り、一度持ち帰ってからオンラインや友人と相談して購入を決めます。彼らの購買行動は結果的にサステナブル(持続可能)なものとなっていますが、本人たちはそれに気づいていないでしょう」
単品販売を主体とするTJ Maxxにも、独自の課題がある。「一定の規模に達したら、解決策を見いださなければなりません」とワインスウィグは語る。「Rossがより好調なのは、低所得層の消費者をターゲットにしているためです。各社はサプライチェーンの見直しを始めており、(米非営利リユース団体の)Goodwillはある意味で、その答えをすでにつかんでいます。どの企業もこうした別チャネルをいくつか持っていますが、ある程度の大きさになったら、誰にとっても利用しやすい存在である必要があるのです」
テクノロジーの取り込み
Burlingtonのような小売企業にとって、テクノロジーを導入することは容易ではない、とワインスウィグは指摘する。「総売上高を見るのか、既存店売上高を見るのかによって考え方は異なります。非常に複雑なビジネスにテクノロジーを持ち込むことになるわけです。もう1つ私が懸念している課題は、これから多くの規制が展開されることです」
拡大生産者責任(EPR:生産者が製品の使用後の回収・リサイクル・処分まで一定の責任を負う仕組み)が小売業者にとって有利に働くかはわからない、と彼女は述べたうえで、次のように付け加えた。「(処分コストが重荷になるため)過剰在庫の行方が気がかりです」。一方で、EPRにはメリットもある。使用済み製品の処理責任を生産者や小売業者に負わせることで、より優れた製品設計やリサイクルのしやすさ、業務効率の向上を促す効果が生まれるからだ。
「課題は、物事が変わったことだと考えています」とワインスウィグは締めくくった。「私にとっては、物事が恐ろしいほどのペースで変化しています。常に最新情報を追い続けているつもりでも、ほとんど毎週のように変わるのですから。文字どおり1週間前にはできなかったことが、今はできるのです。各社がマーケティングの高度化を進める中、今年のホリデーシーズンは非常に興味深いものになるでしょう」


