米国時間11月16日、半導体大手エヌビディアを巡る不安がハイテク株や暗号資産全般の圧迫要因となるなか、ビットコインは直近の下落基調を一段と強めた。
時価総額で世界最大の暗号資産であるビットコインは、TradingViewのCoinbaseデータによると、午前中の取引で約6万3830ドルまで下落した。
Google Financeのデータによれば、米東部時間11月16日、午後2時前後の時点で、エヌビディア株は当日の取引で4%安となっていた。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は2%超下落し、S&P 500指数は約1.6%下落していた。
「ビットコインの直近の下落は、金融市場全体で起きていることの文脈で捉える必要がある」とJupiterの最高執行責任者(COO)であるカッシュ・ダンダはメールで述べた。「エヌビディアに関する懸念や、より広範なAIセクターのバリュエーションに対する懸念がハイテク株の重荷となっており、その警戒感が暗号資産にまで波及しているのが見て取れる」
暗号資産トレーディング会社Wincentのシニアディレクター、ポール・ハワードも同様の見解を示し、「過去3日間に見られたのは、主にモメンタム(相場の勢い)主導の取引状況だ。エヌビディアの動揺が引き金となってハイテク関連の露出全体が揺さぶられ、世界最大級の新規公開株(IPO)の1つとなる可能性があったAnthropic(アンソロピック)の上場を前に流動性が低下した」と語った。
同氏はビットコインのデリバティブ市場の分析結果を要約し、状況をさらに詳しく説明した。
「オプション市場の動向は、ビットコインが反発する前に5万8000ドル付近まで値を下げる可能性を示唆している。しかし、AIや自動取引ボットによるモメンタム取引が増加しているため、多くの市場関係者はこれを行き過ぎ(オーバーシュート)となる可能性のある動きと見ている」とハワードは述べた。「したがって、根本的な原因はハイテク全般の軟調さにあり、取引自体はファンダメンタルズではなくモメンタムによって主導されているというのが私の見解だ」



